日本の「政治」の〈可能性〉と〈方向性〉について考える。

「政治」についての感想なり思いを語りながら、21世紀の〈地域政党〉の〈可能性〉と〈方向性〉について考えたい。

4兆円もの巨額な税金投入でやっと生まれる「感動」だなんて言われても、喜べるわけなど何もない!虚脱感でやりきれない思いだけが募るだけ。それにしても、私たちの社会の嘘話には、私も相当にあきれるばかり

2021-08-11 | 日記

4兆円もの巨額な税金投入でやっと生まれる「感動」だなんて言われても、喜べるわけなど何もない!虚脱感でやりきれない思いだけが募るだけ。それにしても、私たちの社会の嘘話には、私も相当にあきれるばかりなのだ。

 

(最初に一言)

しばらく書くことから離れていたくなり、あのような嘘話を考えたのだが、もう一人の私が、「お前の健康は書くことで神経を参らせることしかない」と、まるで耳鳴りのように話し続けてくるので、昨日またまた投稿した。そして今日の午前中に、「下書き」のいくつかを「公開」した次第だ。


私はもともとがあのような〈「システム」とその関係の歩み〉に関する話をしてきたので、私たちが生きているこの世界・セカイの差別と排除の関係を、何とか今よりは少しでもましなものへと、どれほど思い願い、そして行動したとしても、すべてが所詮は水泡に帰するが如しで徒労にならざるを得ない」との論述に終始してきたといっても過言ではない。

しかし同時にまた、それを前提としながらも、それでも私の生きている「システム」の中で、たとえダメモトだとしても、私のできることを考えた時、何ができるのか、何をしては駄目なのか等々に関しても述べてきたのは間違いない。最近は、こちらを大切にしている。

ところが、そのように考えてきた私も、藁をも掴みたいと思った瞬間には、なりふり構わずの物言いをしてしまったことが幾度となくあるのに気がつく。それは記事を一旦は「下書き」にして、しばらくしてから「公開」する作業を繰り返す中ではっきりと思い出すのだ。後から読み直すと、そうした記事は私自身も恥ずかしくなるのだから、それを読まされる読者からすれば大迷惑に違いない。

そんなこんなで、何回かの休み、下書きそして公開をここまで何度か繰り返してきたが、とにかく、「あっという間の人生」だと自覚する今日この頃、やはり残された時間は大切にしなければとの思いなのだ。それは確かにそうなのだが、なんと言うか、今のこの私が生きている社会から、何かを求めるとしたならば、それは到底無理だろうし、そんな思いというか期待それ自体がおかしいとしか言いようがない。

その理由は明々白々だ。私たちの生きている社会は、先の東京五輪開催をすぐ思い浮かべただけでもわかるように、いつも誰かを犠牲にして、その犠牲が増えこそすれ減りもしないことを承知の上で、突き進むのだ。私たちの社会それ自体は、それこそギリシャやローマの時代からずっと自己決定権の獲得を巡る力と力の争奪戦を繰り返してきたが、それはこの21世紀においても何も変わるところはないのだ。

私たちの社会は、そんなことは百も承知で、いつも嘘ばかりをついてきた。五輪憲章の精神に反するがどうので、森何某かを首にしたかと思えば、その子分の橋本何某が森の後釜の会長となる。これはもうさらなる五輪憲章の冒涜のはずではあるまいか。その五輪憲章とその精神やらも、その出自はとてもイワク付きの代物だから、これほどまでに世界で多くの人々がコロナで苦しんでいるにもかかわらず、堂々と何のお咎めもなく、先の東京五輪開催強行となったというわけだ。

IOC、JOCそして組織委員会の連中のやることなすことは、五輪憲章や精神云々以前の、およそ普通の神経のある人間のやることではない。もとより、そんな引かれ者の小唄に聞こえることを、私はここで述べているのではない。それが私たちの社会の当然の出来事でしかないということ、そして、それを覆そうと願う者がいれば、先の力と力の争奪戦に勝利する以外にはないということ、ただそれだけの話だということ、以上である。

その意味では、私は以前の記事で、あの小池百合子にさえ期待したのだから、たとえ枝野や共産党がどうのと思ってはいても、立憲民主党が中心となる勢力の政権奪取を希うだけである。とにかく、この息苦しさから解き放たれたいとの思いで、ほんの一瞬でもいいから、「少しの変化を!」なのだ。

勿論、これもまた恐ろしい流れを導くその始まりかもしれない。だが、もう私たちの生の感覚は、それこそ「どうにでもなれ」、「そんな結末など知ったことじゃない」、という段階にまで来ているのではあるまいか。今の菅、自公政権も、さらにそれ以前の安倍政権も、それはもう相当にひどかったし、ひどいなんてのレベルじゃないのだから、という具合ではあるまいか。


(最後に一言)

私たちは「親分ー子分」関係を前提とする覇権システムの中で生きている。次の衆議院議員総選挙選で自公政権が倒されたとしても、「日米合同委員会」の力は何も傷つけられない以上、かつての鳩山民主党政権の二の舞となる可能性は否定できないだろう。そこでも官僚が国民の前に立ちはだかるのは必至である。勿論、メディアも電通もそうだ。

自公政権に替わり登場する新政権の仕事は、先の政権の下でなすすべもない状態に陥ったコロナ禍の惨状の前で、これまたなすすべもなく立ち尽くすことと、五輪強行開催の残務整理とその後始末だけに奔走するだろうことは容易に推察できる。

当然ながら、喜んで政権を引き受ける神経など、これまた普通の人間ならば敬遠するか、新政権の中に、自公政権を担った保守勢力の一部を巻き込むことで、何らかの保険を考えるのだろうが、そんなことはおそらくはしないし、自分たちだけで大臣ポストからその他の官職の取り分を決めるのが落ちであろう。

もっとも、こんな心配など、杞憂に終わるに違いない。日米合同委員会とその意向にもっぱら従う日本の優秀な官僚集団が、あらかじめ政権交代のシナリオを描いているだろうから、長期政権を願うならば、国民の声には一応、耳を傾けるふりをしながら、とにかく無難な船出ということになるだろう。もう、この辺でつまらないおしゃべりはやめにしよう。

 


  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする