今日の朝日新聞ではいくつかの今までの報道について、朝日新聞の自己反省が大々的に載っていた。
これは私自身は週刊誌の記事を直接読んだことがないのだが、新聞広告に載っていた、朝日新聞の批判記事とも関係している。
そして、その批判がすべてあたっていたということらしい。これは一部の報道にあたった記者や編集部の問題では多分ないであろう。
やはり組織の劣化が進んでいる結果としか考えられない。それにしても朝日新聞は今後右寄りにその主張をシフトしてくることが考えられる。
世間が全体的に右寄りであることはまちがいがないが、そのためにいずれの社会も経済界とか政界とかにわたって保守主義路線の論者が闊歩している。
1000万円以上の収入のある人に限ってとかいうが、残業代を払わないとかいう提案を経営者団体はしているらしいし、これまで個人の所有権を認めてきた特許権を全部会社の所有権にするとかいう。
これらは直ちに悪影響があるかどうかはわからないが、徐々に企業の活力を奪っていくだろうことは想像に難くはない。
そしてそれを現在の政治は追認したり、または勧めたりするようだ。
アベノミクスもここに来て陰りを見せ始めたようである。アベノミクスというが私の印象では日銀の金融緩和はある程度の成功を収めたが、それ以外の政策は一向にはかばかしくないのではないか。
政府が一時的に大幅な支出をすれば、見せかけの景気づけにはなるが、それはただ一時的な景気づけにしか過ぎない。
どうしたらいいのかについてはだれも明確な処方箋を持ち合わせていないのではないか。
先日新聞で読んだところではglobal企業ではある程度の成果を収めたとしてもlocal(地方)産業はたいていがサービス産業であってその政策は現在ではglobal企業を押し上げる政策だけではそのおこぼれにあずかるようにはなっていないという意見であった。
もしそうであるならば、現状の日本の2重構造に対して、複眼的な(または2面的な)経済政策が求められるということだが、実際はどうなのであろう。
今日の朝日新聞に『売れるから「嫌中憎韓」』と題する記事が先に書いた「佐村河内氏問題問題への自戒」の記事の真横に出ている。
ということは朝日新聞の編集部の意図があるのであろうが、この記事のタイトルを見ただけで昔の話を思い出した。
これは太平洋戦争に日本が踏み切るか踏み切らないかのころかその後のことである。
日本では上からの方針として押し付けられて英語を学ぶことが、悪いこととして取り扱われた。多分英語の文献とかを読む人も肩身が狭いというような風潮があっただろう。中学校や女学校で英語を教えていた先生も肩身が狭かっただろう。
ところがアメリカでは日本との戦争に勝つためには「日本のことをよく知らないといけない」ということで日本研究や日本語を学ぶことが奨励されたという。
もちろん、日系のアメリカ人をどこかの片田舎に収容所をつくって市民社会から隔離したというような間違った政策もとられたが、日本語を学ぶことや日本研究を奨励したあたりが日本の政治家や軍部の考え方と大いに違った。
また、戦後に日本語もできて、日本研究の専門家として一家をなした人の多くがこの戦中の日本語を学んだ人たちであった。
もちろん、現在は資本主義の社会だから、あくまで売れるものを売って利益を得る。そのような本を出版社が著者に書かせて売るとか、週刊誌で特集をしてその週刊誌の売り上げを増やすというのはしかたがないかもしれない。書店だってそういう売れ筋の書籍の書棚のコーナーをつくるのだって非難される筋ではなかろう。
だが、マスコミはそれもある程度の社会の良識を代表していると思われるメディアはそれにあまり依拠してはならない。そういう風潮があるということは報道することは社会の様子として報道することは許されるだろうが、やはりよほど注意してそれを報道しなければならない。
これは対中国とか対韓国とかの問題となると、国際外交問題にもなることだから、単に一個人の佐村河内さんの問題よりももっと大きい。
そういうときでも中国なり、韓国なり、北朝鮮のことを深く理解している人に記事を書かせることをマスコミとしてはしなければならない。出版社としてはそういう深い洞察に満ちた種類の本を出版しなければならない。政治を正さねばならない。
それがエリート出版社や新聞社や公共放送としてのNHKの役目のはずである。そういう姿勢を忘れたら、たとえばNHKは聴取料をとることは詐欺でしかない。
誰かがNHKは報道を自己規制しているとか言ったわけではないが、多分自己規制をしていると思う。
それは特定秘密保護法案についてである。このブログでもNHKの番組についていいところをたくさんとりあげているが、この特定秘密保護法案についての批判的な報道が少ないと感じる。
これはすでにNHKの経営委員に安倍晋三首相のお友達が就任したとか、するとかいうこととも関係するが、このニュースに関する限りNHKの批判的な報道を自己規制しているのではないかという推測は多分あたっているだろう。朝日新聞などは一生懸命に反対の論調を掲げて努力しているにもかかわらず。
ただ、NHk内部の人がそれに触れることは多分タブーであるのだろう。もちろんNHK内部にだって特定秘密保護法案に批判的な記者とか論説委員はいるのだろうが、それをあからさまに少なくともNC9のようなみんなが見るような時間には放送することはときの政権批判になるので、控えられていると思う。
それだからNHKが全部だめだとかは言わないが、おそらくはこれによって世の趨勢が変わるであろう。それくらい影響の大きい法案だが、どうもNHKは公共放送としての役目を果たせていない。イギリスのBBC放送がときどき時の政権とアカラサマな摩擦を起こすのと対照的である。
妻などはこの特定秘密保護法案が成立すれば、そのときには多分原発の高濃度放射性廃棄物の処分場とかも特定秘密にあたるということで住民が知らない間に、自分の住んでいる場所の近くが処分場にされるということが起こると予想している。
それは多分私たちの生きているうちには発覚がしないかもしれないが、そういうことが起こると予想される。
もちろん、現在の原発を即時に廃止しても今までに出た放射性廃棄物の最終処分場は地球上のどこかに設定をしなくてはならないのだが、この特定秘密保護法案はそのてこになりうる。
もちろん、特定秘密保護法案の恐ろしさは妻の予想するようなものだけではない。だれも時の政府の秘密裏の政策を知ることができないようになる可能性は大きいし、その範囲がきちんと局限されているわけではない。
法律とはいくらか拡大解釈を許容するものだが、それ以上に拡大解釈される可能性があるという。本来刑法は拡大解釈をしないという不文律がある、法律らしいがそれを守らなかった例が治安維持法であろう。
そして、なんでもないことが罪に問われたとの例には枚挙がいとまがないらしい。そういう事態が来るという恐れはもちろんある。
時代は天皇主権の時代ではないが、情報を制限されると私たちでも正しい判断ができないものである。
大体、私のような政治音痴のものがこんな内容のブログを書かなければならないという事態が本当はすでに困った事態である。これも先の2回の選挙の結果なのだからもっとまともな考えを多くの人にもってもらいたいと考える。
最近、阪神阪急ホテルの食材偽装事件から発展してデパートの高島屋のように至るところで食材偽装が行われていたということでいかに利潤追求の要求が強いかを知らされた。
どの企業も偽装までの悪意はなかったというが、その自分たちの不正直さをもうどうもとも思わなかったという点で一致している。
何事も小さなことからはじまる。それもはじめ阪急阪神ホテルから始まった話だが、これほど普遍的に広がっているのなら、日本全体で何を信じていいのかわからない。
そういえば、原発安全神話などというものとか原発の廃棄物をどうするのかなどということは小泉元首相が言うまでもなく、そんなことを信じる方がどうかしているのである。
理性的に言えば、これはもうどうしようもないものであり、原発の廃棄物の処理を合理的に利潤の範囲内で処理できることについては将来的な展望はまったくない。
学問的にはこう言い切っていいと思う。だが、当面の利潤追求のためには将来どうなろうとも知らないという姿勢が電力会社だけではなく、政府にも自民党にも見られる。
原発を止めるという決断はもちろん軽いものではないが、それでも原発に将来はないことだけは言える。早く止めることだけが現時点では最良の解決法である。
もちろん、科学とか技術の発展は予想ができないが、現在の時点での確たる展望なしに政策が国として認められているか、黙認されていることがまったくおかしい。
(注) 原発や食材偽装での利潤の追求についておかしいと述べたが、これは利潤追求が単純に悪いととられたら、それは心外なのでちょっと説明をしておく。上で述べたことは正しい対価としての利潤追求を否定をしていない。
ところが人を欺いての利潤追求は正しい対価としての利潤追求と考えることはできない。原発の問題でもしかりである。原発の廃棄物までの処理の費用を考えての利潤追求ではない。
もし、それまでを真剣に考えるならば、日本国内に53基とか54基とかいう数の原発ができるはずがない。なぜなら将来の費用までも真剣に考慮すれば、とても利潤が挙げられそうにはない。
たとえ利潤があげられたにせよ、人類の将来の存続を危うくすることが現在の段階では容易に判断ができるからである。
最近、ボ・グエン・ザップ将軍が亡くなったとのニュース新聞で読んだ。102歳だったという。
ボー・グエン・ザップ将軍と聞いて懐かしく思う世代はかなりのお年の世代であろう。
仏軍が築き上げた難攻不落のディエンビェンフーの要塞をゲリラ戦で攻め落としたのは1954年だというから私が中学生のころであり、もう60年近く前のことになってしまった。
これは当時大きなニュースとして新聞にとりあげられた。そのころまだテレビはほとんど一般家庭には普及していなかった。
難攻不落の要塞を築きあげていたフランスはこれをきっかけにして結局植民地ベトナムから撤退をした。
ザップ将軍は元高校の歴史の教師だったというが、知恵のある戦略家である。このザップ将軍と抗日戦争を指導した毛沢東はやはりどこか尊敬をせざるを得ないところがある(付記参照)。
近代的な兵器ではフランスや日本に劣るはずだが、それでもそういう国々を打ち破ることができた知恵とか戦略はいくら学んでも学び過ぎることはない。
今日の新聞に出ていたのはザップ将軍の本の読み方であるが、目次で重要と見極めた章から精読し、残りは概要だけ読み取った。読後は要点を整理し、重要部分に再び目を通したという。
この民族の英雄の冥福を祈ろう。
(2013.10.9付記) 私の科学史の論文上での論争相手のA博士などには上に書いたこれらの人々を尊敬するなどという感情は多分理解されないであろう。それはひょっとしたら、私の世代に少しは残っていたロマンチシズムかもしれない。
だから、それを現在の人が理解しないことは私も理解しているつもりである。だが、ザップ将軍の死亡記事が新聞に載ったことはそれでもそのロマンを理解できる人がいることを示している。
愛媛日独協会の公開講演会が今年も愛媛大学法文学部で明後日の7月6日(土)午後3時15分から開催される。
聴講無料だし、会員であることはこの講演会を聞くためには必要ではない。
ところ: 愛媛大学法文学部本館8階 大会議室
とき: 7月6日(土) 午後3時15分から午後5時30分ころまで
1.講演題目: 大戦間期オーストリアの「ドイツ」人意識
講師: 愛媛大学法文学部 准教授 梶原克彦 氏
2.講演題目:ドイツにおける再生エネルギー利用
講師:愛媛大学名誉教授 小淵 港氏
である。
問い合わせ先:089-927-9355
野上 さなみ氏
またこの会に来られたときに、愛媛日独協会に入会することもできる。会費は年2、000円である。ドイツやドイツ語に関心のある方は入会をしてくださると有難いです。
1月19日に大相撲で一世を風靡した大横綱だった、大鵬さんが亡くなったという。72歳だったという。そうすると大鵬さんは私よりも1歳だけ若いことになる(以下敬称を略する)。
どうも私よりもはるかに年上のような気がしていたが、ほぼ同年齢であることは頭になかった。私が学生のころが彼らの活躍の時期と一致している。
柏戸と大鵬の結びの一番をそのころ在学していた大学の食堂のテレビで見たことを覚えている。そのときはまだ大鵬が売り出したはじめのころで、そのときは柏戸がよりきりで勝ったのでそのときの印象ではなかなか大鵬が柏戸を越えるのは難しいのではないかという感じを強くもった。
だが、それは私の感覚がもちろん間違っていた。その後の対戦ではほとんど柏戸が大鵬に勝ったという相撲を見なくなった。それくらい、大鵬の強さは際立っていたのである。
一般にお相撲さんはあまり長寿ではないように思う。それで大鵬の72歳という年齢は結構長寿なのかもしれない。
「巨人、大鵬、卵焼き」という言葉は大鵬と卵焼きについてはOKだが、私は巨人嫌いなので、この言葉が好きではない。金に物を言わせて、他のチームの主力選手を引き抜いてきて、勝つというそのやり方が嫌いである。このごろは生え抜きの選手にいい選手が出てきているようだが、この金権体質はあまり変わっていないと思う。
もちろん、選手個人についていうならば、他のチームから巨人に行ったことはその人の野球人生としては自分の価値が一番あるときに自分を最大限に売り込んだということだけなので、野球選手の短い野球人生であるから、それをそれほど非難するつもりはない。
これは私だけではないと思うが、巨人が嫌いでも長嶋や王選手が嫌いだったことはない。そこら辺が微妙でもあるが、長嶋、王は別格の国民的なアイドルであった。
先日亡くなった、昭和20年代のはじめに日本国憲法の草案を起草するメンバーの一員であったといわれる、ベアテ・シロタ・ゴードンさんの現代日本への遺言とでもいうべき言が昨日の新聞に出ていた。
Beate Sirota Gordon said any backtracking on Article 9 would be a major loss for Japan.
(ベアテ・シロタ・ゴードンさんは、憲法9条に逆行するいかなることも、日本にとって大きな損失になるだろうと語った)
とあった。ここで、backtrackingとは逆戻りという意味だそうである。逆行を英語でなんというかなどといままで考えたこともなかったが、初めてこの語を知った。
「アトピー皮膚炎に朗報」とはニュースの文句である。実際に現在アトピーに悩んでいる人がその悩みから解放されるのは10年後くらいとなるだろう。
それにしてもアトピー皮膚炎を慢性化させる、たんぱく質が佐賀大学の研究者によって特定されたとかで、それを切りはなす薬ができれば、慢性疾患としてアトピー皮膚炎による、体のかゆみから多くの人が解放されるだろう。
これはまだ可能性にしかすぎないが、その可能性はすでに原理的に開かれた。製薬会社は大きな利潤の獲得に向けてすでに研究を開始しているだろうか。
実は子どもがアトピーで長年本人はもちろんのこと親子が悩まされている。最近は子どももアトピーとのつきあい方が上手になり、なんとか小康状態を保っているが、それとて大きなストレスがかかると悪化の可能性がないわけではない。
だから、慢性化する原因となる、たんぱく質が特定されて、それからの切りはなしができると本当に多くの人がひどい体のかゆみから解放される。アトピーはアレルゲンが原因であることはわかっていたが、その慢性化の機構はよくわかっていなかった。
だから、ニュースで朗報といわれるのはよくわかる。私自身は春先の花粉症で毎年苦しめられているが、それもいい薬ができてきたお陰で毎晩鼻がつまって眠れないという状況は脱した。それでも何らかの影響はあるが、昔ほどのつらさではない。
医学はなかなか科学にはならないとは、知り合いの医学者から30年以上前に聞いた話であったが、それでも対症療法としての医学は進んできている。なんでもその原因を知りたいと思う研究者の努力の成果であろう。
水俣病の被害者に寄り添った医学者、原田正純さんが先日亡くなったと新聞で見た。一昨日の新聞で見たのだろう。
今日の新聞で彼の短い評伝が載っていた。私は彼の業績をあまり知らないのだが、彼の著書の中に武谷の方法論にしたがった活動をしたとか、または、助けられたとかいうことを書いてあるとどこかで読んだ。だが、まだその著書には接したことがないのだが、いつかそれを読んでみたいと思っている。
私の大学の物理学科の同級生に熊本出身の男がいたが、彼には水俣病の影響はなかったのかどうか。ちょうど私が大学生だった頃にだんだん水俣病の原因が分かりつつあった頃である。
そういう意味では私もそういう歴史の中に生きてきたわけだが、どうもそういう意識は今まで薄かった。これはやはり私がぼんやりと人生を過ごしてきたということに原因があるのであろう。
いつもアウトサイダーで、自分が歴史を作るのだとかいうような意識をもったことがない。それがよかったのかどうか。いつでも世の中の主流の方々が居られて、それらの方々にほんのごくわずかでもいいから何か付け加えるというような人生観に支配されて生きてきた。
だが、原田さんは私のようなひ弱な人ではない。自分で闘った方である。冥福をお祈りしたい。
新しいニュースではないが、今朝新聞に載っていたことについて述べてみたい。このコラムは朝日新聞の「天声人語」である。
この天声人語子はいう。書くネタがないときにはその日の歴史を調べて書くとか。いつだったかこのブログのタネがなくて困って、その書くネタがないことを話題にして一日の責めを逃れたことがあった。
新聞では今日は「話題なし」として白紙の新聞を出すことなどできないだろが、白紙の新聞を出すことができたら、どんなに気が楽だろうとか書いたような気がする。それでもときどき新聞は白紙で発行することがある。
これはもちろん日本などではあることでないが、発展途上国等で言論の自由が制限されたりしたときに、その抗議の意味で空白のある新聞を発行したりする。その場合には空白の部分は何か文章が書いてあるよりも雄弁に読者に語りかける。
それはともかくとして、毎日コラムを書いている天声人語子にして書くタネに困ることがあることはほとんど日曜日以外は何かを書くことを日課としている私には他人事とは思えない。
有能で感性あふれた、優れたジャーナリストの天声人語子にしてそういうことがあるのなら、凡庸な私などがパソコンの前でしばし何を書こうかとしばし立ち往生するなどは当然のことだと思える。
それに私は日曜日にはブログは休みである。その利点はフルに活かしたい。
ニュージーランドは地震国だということをクライストチャーチで大地震が起こってはじめて知った。世界のことなど知っているようで何も知らないのだと思い知らされた。
テレビのニュースでOKをオーカイというように聞こえたので、オーストラリアだけでなく、ニュージーランドでも似たような発音をするのかなと思っている。
阪神大震災で日本でも耐震性の基準が大きく変えられたらしいが、同じことはニュージーランドでも言えるらしい。が、それでも古い教会等はそういう処置がされていなかったらしい。
これは歴史的な建造物だと文化遺産としての保存等のことがあり、難しかったのかもしれない。地球にあるプレートが別のプレートの下に滑り込むので、大部分の地震が起こるというのが現在では通説になっている。
これについてちょっとした思い出がある。それは地球物理学の泰斗であった坪井忠二氏の文章である。これを私は岩波書店のPR雑誌「図書」で読んだのだが、彼は地震の原因をいわゆるプレートが他のプレートにもぐりこむという説に反対であったらしく、彼の弟子であった竹内均氏がNHKの地学の講座等で地震の起こる原因として説明していることに不満だったらしい。
もちろん、坪井さんは竹内さんの名前をあからさまには上げてはいなかったが、私にはそう読めた。そのうちに坪井氏はもちろん竹内氏も亡くなったので、こういうことを書くこともできる。
坪井さんが他に地震の原因についてクリアカットな説明していたかどうか知らない。彼の考えはともかくとして現在ではプレートの滑り込み説が定説になっていると思う。そして海底にひずみ計を設置してそのひずみの大きさを日夜測定して、そろそろ地震が起こりそうだとの地震予知をするということまで考え、実行されている。
まったく話は違うのだが、焼酎の飲み方でA型の焼酎では冷蔵庫の中で冷凍庫の部分に保存していてそれをコップに注ぐと途端に氷となるという形で飲むのが今では普及しているのだと義弟から聞いた。もちろん時間が経てば、この氷は融けて液体の焼酎にもどるからそれを飲むのだろう。一度それを経験してみたい。
これは過冷却を利用したのだと思う。A型の焼酎は不純物がないので、零度以下になっても凍らないのであろう。だが、それをコップに注ぐという衝撃を契機としてそれが凍るようになる。そういうことかと思う。
私はあまり日本酒とか焼酎を飲まないので、そういう飲みかたを焼酎を発売している会社が教えているということをまったく知らなかった。これも先日の法事の後に義弟から聞いたことである。
これは新しいニュースではないが、男女平等が実現しているかについてちょっと考えてみたい。
購読している朝日新聞では記名記事に女性の名が多くなったので、多分新聞社の職場には女性記者が多くなっているのだろう。これは男女雇用機会均等法とかいう法律のためかもしれない。また、土曜日にBeという紙面があるが、ここで取り上げられるフロントランナーという欄にも取り上げられる女性が増えている。
もちろん、女性が単に女性だからという理由で劣っているはずもない。どこの世界にも能力のある女性もたくさんいるはずである。よく言われるのは外国語の取得に関しては女性の方が絶対的にすぐれているという。
これは女性は外国に行っても人から話しかけられるチャンスが多いということもあるが、生活に密接した買物に行ったりするからでもあるだろう。だが、このイメージも外国人に言わせれば、日本人特有のイメージだそうで、ヨーロッパの女性は日々の生活のための買物は嫌いだそうで夫が買物をしているとか。そこらへんが日本人のまだまだ遅れている点だろうか。
だが、日本では財布を握っているのは主婦だ。欧米だけはないと思うが、世界的には男性(夫)が財布を握っている。そういう点で日本は女性が世界的に遅れているなどとは簡単に言えないのである。
もっとも日本でも夫が財布を握っている家庭もあって、一概に妻が財布を握っているとばかりは言えないのだが、やはりやりくり上手な妻というか主婦というイメージは嘘ではない。またそれを主婦としての職能として誇りにしている。もっとも最近の不況とかでそうも言って居れなくなり、パートとかで働きに出ている女性は増えている。
日本の人口は1億2千万人くらいだが、将来的には8千万くらいに落ち着くであろう。そのときには女性のみならず老齢者も健康であれば、働くのが普通になってくるであろう。社会として見たときには60歳前後で社会を動かす地位から退くことはいいことだと思うが、だからといって働く場所が豊富にあるのなら、それを奪うことはない。
もっともいまのように若者や中年の人の職がないときにはいつまで老齢者が頑張っているのは問題だろうが、それは今の状況であって、将来的には変わってくるだろう。
もう一つ中央集権のいまの国家のあり方が根本的に変わらなければならないと思うが、それについては別の機会に述べよう。
マスコミ批判というほどではないが、このごろちょっとマスコミに批判的になっている。というのは問題点はマスコミによって指摘されるが、その解決はあまりマスコミには示されないからである。
もちろん、問題点の批判はマスコミの大切な機能であろう。ところがあるマスコミに従えば、他のマスコミには従わないということになるのであろうし、新聞にしてもあるコラムで書かれていることと他のコラムで書かれていることとは必ずしも方向が一致しているわけではないからである。
円高の問題を取り上げて危機を述べる記事もあれば、いまではもう以前とはちがってあまり円高が危機ではないという記事も出ている。特に経済記者には必ずしもいまの円高は危機とはいえないとの考えが強いようだ。
これはドルに対して円が高くなってもその他の通貨に対してはあまり円高になっていないこととアメリカ向けの輸出が全体の20%くらいにしかならず、輸出全体はアジア向けが大半になっているという現状を見てのことらしい。
だから、円高介入してもドルを売るだけであまり役立たないという見解らしい。そういうことの一方で、円高介入をすべきだという論調はまったくないわけではない。財務相が円高を容認したというような批判記事が少し前には載ったからである。
地元の山鳥坂ダムにしても、県知事や大洲市長、議会の取材だけをして、このダムに反対している人の取材はあまりしない。これではマスコミの公正さを疑われても仕方がない。
これは現場を見学に行った人から聞いたのだが、本当は肱川の浚渫をしてまた堤防を少し高くすれば、ダムなしで十分に水害を防げるのだが、土建業者は仕事が欲しいからダムをつくれという。それを県も市も応援しているというわけである。
そして、それらの報道はするが、それ以外の報道はまったくしていないとはいわないが、殆どしていないのが現状である。だから、テレビだけを見ていれば、ダム推進者だけであるように見える。これは民意を反映していないのではないか。これが特に視聴料を取って報道しているNHKのやることだとすれば、首を傾げたくなる。
このブログは本来できるだけ政治には口を挟まないようにしているのだが、仕方なく書いた。