インターネットって何ですか？？

　ネットが誕生した頃は、電子メール／テレビ会議の発達によって、紙の消費量／移動支出が減ると言われていたけど、現実には、HPを直接印刷する人が増えたり、オンライン上で知り立った人が直接会いに行くことによって、紙の消費量も交通費も増えてる。最近は、オンライン・ショッピングは小売店の経営を悪化させると言われていたけれども、どうもネット上で商品の情報を集めた消費者が現物を直接見てから買うことが増えてきているみたい。　CD／DVD業界は、ネット配信によって、市場を奪われるはずだったのに、ネット上でソフトを買った後、ジャケット／歌詞カード目的でCD／DVDを買う人も増えてきて、「相互繁栄」の時代を迎えているみたいだ。　ふ～、インターネットって何ですか？？？　紙／交通機関／小売店／CDの代わりになるモノですか？？　それともあくまで、それらを補助するモノですか？？

　私は、５０年後、インターネットが紙／交通機関／小売店を消滅させていると思う。今は、発展途上国の急激な経済発展が双方の協調の利点を高めているだけで、長期的にこの２つは共存できない。

低年齢労働者の搾取、、、

　なぜ、子供の権利条約は、児童の労働を禁止しているのか？　子供は、大人に比べて権利意識が低い為に、搾取される可能性がある。それを防ぐ目的はあるだろう。しかし、別に「小さいときから、働かされているなんて可哀相」なんて理由じゃない。
　児童の労働が禁止されている最大の理由は、経済的問題だ。北欧と日本、アフリカを比べてみれば分かりやすいと思う。
国民のほとんどが２０代の後半まで学校（小中高大学院）に残り、博士／修士課程を終える労働者が多い北欧の国民一人当たりのGDPは、日本の約２倍だ。それに比べ、識字率が低く国民のほとんどが、教育を受けること無く労働者となるアフリカの国民一人当たりのGDPは、日本に１０の１に過ぎない。児童の労働を禁止して、教育を受ける機会を拡大することは、国家の発展にとって必要不可欠なことなのである。

　となると、「ゆとり教育」等と言うモノを持ち出して児童の教育を受ける権利を抑制したり、「学力低下対策」と称して単に学ぶ量を拡大している日本の政策はちょっと、、、、知識だけが大量にあって、仕事で使えない人を育てるのに金をかけるのも無駄だし、行っても行かなくても大してかわらない学校を維持しておくのも金の無駄だ。
　過去の実例や研究結果（知識）が、新しい発見／革新の元になることは分かる。かと言って、それを教えることだけに力を注いでは駄目だ。工夫を凝らすこと（九九の歌みたいな）により、暗記にかかる労力を減らし、知識を活用する方法まで学校で教えられるようにすべきだ。高い教育レベルを維持すれば経済を発展させ続けられるの衆知のことだと思う。でもそれは、決して教育に時間をかける必要があると言う事ではない。他の国が１０年かけて育成する労働者を８年で養成することが出来れば、もっと良い（決して「同じ量の知識を詰め込む」と言うわけではない）。そうすれば、彼らは更に２年分の教育を受けることが出来る。

　まぁ、平均寿命が長く高齢者の労働意欲が高い（若者に比べても）日本で、若い人材の育成する必要は無いけど、、、年配の人への教育機会ー最先端技術のーを拡大してもいいかも、、、、今の所、ただでさえ「児童福祉」に対して「高齢者福祉」にお金を使い過ぎていると言われているけど、、、、、、、、

超原油高、、

　いつもの原油高なら、米国産石油の値段だけが突出して高くて、後はそれなり、、、と行ったところだけど、’０６年４月の中旬で、北海産ブレンド石油の値段も相当上がっている。イラクだけでなく、ロシア／イランでの問題を受けてのことだろう。
要は、問題解決後に一気に下落する可能性もあり得る。アメリカの原油備蓄量は減ったと言っても、サウジアラビアはこの原油高の中、目先の利益に捕われた「増産」を行わずに、じっと「国内原油備蓄量」の拡大を計っている。しかも、石油メジャー各社も、将来の消費増に乗り遅れないように、投資を活発化させている。

　１００年前、人口の増加が食糧の増産量を上回り、食糧危機が起こると予想した人々がいたが、現実にはこの１００年間、穀物の生産料の増加が大きく人口増加率を上回っている。アフリカで食糧危機が起こっている理由は、技術の発達した先進国が食糧を安く大量に生産し過ぎたため、穀物の市場価格が下がり、アフリカの農家の労働意欲が下がっているのが問題だ。
　今のところ、石油も同じ道を通りそうだ。経済の発展に原油の増産量は追いついているし、GDP比での石油の消費量は年々減ってる。石炭は消費量の減少で「限りある資源」のイメージを失った。その内、石油もそうなるでしょう。