研修方法としてのSDS（Self Development System）とは

　「自己啓発援助制度」＝自己啓発を職場として認知して経済的に時間的に支援等を行うこと／OJT・OFF－JTの次の第３の方法として
　研修の実施方法としては、良く知られているものとして、ＯＪＴ（ｏｎ　ｔｈｅ　ｊｏｂ　ｔｒａｉｎｉｎｇ）　ＯＦＦ－ＪＴ（ｏff the job training) がよく知られている。ＯＪＴは上司・先輩が、職務を通じて、部下を育成指導していく方法であるので、細かな内容まで指導できるし、特別の費用も掛からず、理解を確認しながら繰り返し行うことができる。しかし、指導者によって教え方がばらつきがあり、いわゆる良い指導者といい加減な指導者というものが出てきて、部下は上司の教え方次第ということに左右される。一方ＯＦＦ－ＪＴは、集合研修で同じ内容について習うことになるという利点はあるが、仕事はその時間は当然できないことになる。
　
　OJT、OFFーJTに対して、ＳＤＳ（Self Development System)というのがある。
　
　私が研修センターで講師をしていたときは、研修センターでのOFF－JTを行った後で、是非とも「自己研修（啓発）」とお願いしていたに過ぎなかった。この「自己研修（啓発）」は特に本人がその時にできなかった所をやるか、これに啓発されて勉強したい所などについて「自己啓発」をするかどうかは、本人次第ということになる。あくまでも、本人がかってに（＝この言葉が正しいのかわからないが・・）自己的に研修を行うということが「自己研修（啓発）」である

　それに対して、このＳＤＳ（Self Development System)というのは、英語の最後にSYSTEMがついており、「自己啓発援助制度」と訳されるが、「職場内外の自主的な自己啓発活動を職場で認知し、経済的・時間的な援助や施設の提供を行うもの」とある。。要するに、自主的な「自己啓発」である研修に対して、それを職場として認めてやり、なんらかの支援・援助を行うことである。こういったSDSは、介護職員研修でよく見られるようだ。介護職員は、人手不足で深刻で、一人でも欠けると交代が難しいので、集合研修がなかなか難しいことから、結局、学ぶ時間が本人が自由に時間が取れるSDSしか方法がないというわけではないか。ただ、本人のやる気の問題が大きく影響する。しかし、この「自己啓発援助制度」SDSとは、本人次第というのは先に私が挙げた「自己啓発」と変わらないが、職場で認知してもらい支援してもらう点で大きく違うのである。

　具体的には、職場での専門誌の定期購読・専門書の購入、個人が受講の通信講座の一部負担、資格試験の受講料・試験会場までの受験費用の負担（ここで言わせてもらえば、どの受験に限ったことではないが宮崎市・県では受験会場にならないことが多く、他の県に出かけていかなければならないという不便さがある。費用と時間の面で２重のロスである。どうにかならないか。）自主的な勉強会のための場所・施設の提供などがある。
　例えば、介護福祉士の受験合格者には、通信講座の一部の費用負担の補助率を高くする等、介護福祉士合格者への手厚い負担としても、職場への介護報酬の額が高くなる傾向があることから、良いのではないか。

なお、就業規則や研修規定の中で、事業者がSDSへ（一部）負担することを、前もって文書化することが必要である。そうでないと・・・
　　　・時間外の自主勉強会をサービス残業のようにみられる。（あくまでも会社の強制的ではなく、職員の自主的な集まりであることが重要。）
　　　・事業者の費用負担が税務署から職員にとっての所得とみなされることも考えられる。
　　　そうならないためには、就業規則等でちゃんと研修の一環であることを規定しておき周知を図ることが必要なのである。


　参考：介護職員キャリアパス構築・運用マニュアル　（日経ヘルスケア編）　日経BP社