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今日は「IT革命と環境問題 ⑨」で、このシリーズの最終回です。
デジタル情報化社会のインフラ整備は、電力や設備コストの増加を促すだけでなく、システム・ダウンによる大きなリスクを社会全体がかかえることになります。
この分野の巨人、NTTグループの広報誌のひとつ「FUFION」(NTTファシリティーズ)の1999年春季号は次のように述べています。
デジタルを核とした「マルチメディア」の進展が、同時にエネルギー消費の増大を招くという事実は見落とされがちである。例えば、アナログ電話の時代には、通話時のみ電力を消費していたものが、ISDN等のデジタル回線では24時間常時通電されており、デジタル網ではアナログ回線網の約3倍の電力が必要だと推定されている。アクセス系が光方式になると、電気信号と光信号の変換のために、さらにエネルギーを消費する。
このまま社会が進展すると、エネルギーコストが膨らむことは避けられなくなり、エネルギー問題が「社会と企業が控える新たな課題」となることは必至である。一方、デジタル情報社会の企業経営を支える情報インフラの整備は「設備やエネルギーコストの増大」のみならず、「システム・ダウンによるリスク」や「エネルギー消費に伴う地球環境保護の企業責任」を同時に含んでいる。
同誌はNTTグループが1999年の時点で2005年および2010年の電力消費、IT社会におけるさまざまな課題を下図のように想定しています。


私の考えでは、IT革命を進めるにあったって、決して忘れてはならないことは、次の点です。

1997年12月16日に、TVアニメ「ポケモン」を見ていた子どもたちが、全国各地で同じ時間帯に身体の異常を訴えたあの「ポケモン・パニック」はその前兆かもしれません。

私は1月3日のブログ「人類史上初めて直面する2つの大問題」で、21世紀前半に私たちが人類史上初めて直面する大問題としてと「少子・高齢化問題」と「環境問題」の2つの大問題を挙げました。これらに、「社会のデジタル化問題」を加える必要があるかもしれません。人類が初めて経験するこれら3つの大問題には「治療志向の国」(対策の国)日本の対応よりも「予防志向の国」(政策の国)スウェーデンの対応のほうが安心で安全な社会を志向する多くの方には参考になるはずです。
日本のIT革命の政治的位置づけは「さらなる経済発展」への起爆剤とされているようです。そうであれば、「IT革命と環境問題」で示しましたように、電力消費の増大は避けられそうにありません。それでは、稼働中にCO2をほとんど排出しない原発を・・・・?
次回から、原発に対する私の考えをお伝えし、原発議論の材料を提供できればと考えています。
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