AERA 2023年3月13日号の広告に、
「更年期離職の損失は男女合わせて6300億円」
「管理職や経営者ら責任あるポジションで症状/頭痛やめまい、気分が落ち込み仕事に支障」と書いてあった。
更年期離職と言われる年代は限られている。
にも、かかわらず、もしそれらの年代の人たちの症状による社会損失が6300億円があるとしたら、
脳脊髄液漏出症はもっと損失が多いのではないか？と思う。
なぜなら、脳脊髄液漏れは、ありふれた事故で、
子供から老人まで、すべての世代に起こりうるし、
しかも、
更年期障害より、医師にも見逃されている確率が高いと思うから。
脳脊髄液漏出症は、更年期離職による社会損失と同等か、それ以上の損失があると私は思う。
労働できる年齢を18歳から65歳と少なく見積もったとしても、
更年期の男女より人数は多いはず。
その中で、転倒やスポーツでの事故、仕事での事故や転落、交通事故、などで体に衝撃を受けて、
本人も医師も気づかない髄液漏れ患者もたくさん潜在しているはず。
その人たちを、単に、頭痛、めまい、うつなどの症状だけを医師が診て、
年齢が若ければ、起立性調節障害や、不登校やパニック障害、うつなどとされ、
年齢が更年期の年齢の人なら更年期障害、うつとされ、
対症療法のみをしているだけの可能性は高いと思う。
働いていた人が症状により、仕事の効率が落ちたり、
ぼんやりしたり、集中力が落ちたりして、自分が事故を起こしてしまったり、
仕事に支障が出て、ついには仕事ができなくなったり
離職に追い込まれたりする人もいるはず。
まだ、働いていない子供でも、その子が症状により進路に支障が出れば、それも社会的損失だし、
働けない高齢者だとしても、
髄液漏れの症状だと医師に気づいてもらえず、
不定愁訴で病院巡り、病院通いを続ければ、
本来元気に活動できる人が医療費を使い続けるわけだから、それも社会的損失と言えるだろう。
髄液漏れの見逃し、診断遅れ、適切な治療に早期にたどりつけない事で起こる社会的損失は、6300億円どころではないのではないか？と私は思う。
なのに、髄液漏れの人の社会損失の存在にも、その大きさにも社会も、国も、損保もまだ想像がまだ及んでいない気がする。
それに気づいているのは、脳脊髄液漏出症にかかわる一部の専門医と、一部の患者に過ぎないと思う。
それが一番の問題だと私は思っている。
どうしたら、多くの人に、この身近な怪我、身近な事故後遺症の社会的損失に想像をめぐらせてもらえるのだろうか？
私はここに書く事ぐらいしかできない。
 | AERA (アエラ) 2023年 3/13 号【表紙：井口理（King Gnu）】 [雑誌] 朝日新聞出版 朝日新聞出版 |
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