グッピーの水槽に「３０匹のヤマトヌマエビ」が大阪の茨木市から来た。

飼い出して4年ほどになる頂いたグッピーの群れ。この小さな水槽の中で世代交代を続けている。

　家人が「ヤマトヌマエビ」をネットでオーダーしていたのが　郵便パックで届いて配達されてきた。

エビが入れられてきた袋の水温と水槽の温度合わせを時間をかけてちゃんとしてから　水槽に入れていた。

エビの中には水槽の底にあったグッピーの骸にすぐ向かうものがあった。

シルエット･ロマンス 大橋純子（1993年放送）

シルエット･ロマンス　大橋純子（1993年放送）

11月11日に目に留まったSNS・メディアの記事

いずれも画像をクリックすると本文全文に飛びます。

杉田水脈氏、アイヌ事業をやゆ　関係者を「公金チューチュー」 #47NEWS https://t.co/0sAHCoMHPD @47news_officialより

— 阿智胡地亭　辛好 (@achikochitei2) November 11, 2023

「在日特権」などありません。ヘイトスピーチが街頭でピークだった2013年ごろ、杉田水脈さんに10年早く、そう主張した面々がいました。でも。たとえば桜井誠「在特会」会長は「存在そのものがヘイトスピーチ」と最高裁でも認定されました。ないものはない。杉田さんは偏執的な差別主義者です。 https://t.co/CliOdSXCye

— 有田芳生 (@aritayoshifu) November 11, 2023

順番が違う。「国民の給料」を上げてから、「政治家や官僚の給料」を上げるべきだと思う。少なくとも、“国民負担の大幅な軽減”を実現してから、お手盛りの“給料アップ”をすべきだ。「国民のための政治」じゃなくて、「政治家や官僚のための政治」をやっていることが、バレバレだ。ホント情けない・・・ https://t.co/A234929Dye

— 泉 房穂（いずみ ふさほ） (@izumi_akashi) November 11, 2023

こうした質疑を今週も衆参の委員会で行うことは本当に嘆かわしいことです。

国民に納税を求める財務副大臣が固定資産税の滞納で四度も差し押さえを受け、しかも違反した法律すらも知らないのでは話になりません。

適材適所どころか、政治と行政の否定です。

神田副大臣は本日中に辞職すべきです。 https://t.co/Xwk4MSA9Ci

— 小西ひろゆき （参議院議員） (@konishihiroyuki) November 11, 2023

連日病院が攻撃され、多数の子供が犠牲になっていくのをニュースとしてみるのは辛い。常軌を逸したイスラエルを止めるために、各国や国連、G7、EUなどは最大限の糾弾声明を発すべきだ。イスラエルの自衛権を擁護しなければならないといった理屈は後ろにおいて、倫理観に従った行動をすべき時だ。

— 田中 均 (Hitoshi Tanaka) (@TanakaDiplomat) November 11, 2023

イギリスに住む次女曰く、11日は第一次世界大戦終戦記念日なのでデモはやめてくれとスナク首相が必死に呼びかけるも、ガザ侵攻を止める為各地から市民の集結が止まることなくこの状態だと。これは政府も無視出来ないだろうね。羨ましいし、見える民意としてありがたい。 https://t.co/TOsc9rOALk

— 李ひとみ (@hitomi_rome) November 11, 2023

ロンドン、快晴、気温11度、WW1の終戦記念日。5週目のパレスチナ連帯デモは主催者目標は、03年のイラク戦争反対デモと同規模の100万人。

政界の圧力を受ける警察は1850人体制で警戒。歩く先は米国大使館。英国だけでイスラエルを止めることは到底できない。停戦を求める合唱がロンドンの街に響く。 pic.twitter.com/83zAfbFSpe

— Gakushi Fujiwara / 藤原学思 (@fujiwara_g1) November 11, 2023

広島のキャンドルアクション。ガザでのジェノサイド、即時停止を。 https://t.co/T9a7FpgL1z

— 安田菜津紀 Dialogue for People (@NatsukiYasuda) November 11, 2023

ロンドン、快晴、気温11度、WW1の終戦記念日。5週目のパレスチナ連帯デモは主催者目標は、03年のイラク戦争反対デモと同規模の100万人。

政界の圧力を受ける警察は1850人体制で警戒。歩く先は米国大使館。英国だけでイスラエルを止めることは到底できない。停戦を求める合唱がロンドンの街に響く。 pic.twitter.com/83zAfbFSpe

— Gakushi Fujiwara / 藤原学思 (@fujiwara_g1) November 11, 2023

ウクライナとガザの紛争が歴史上同根である理由 #東洋経済オンライン @Toyokeizai https://t.co/XKgFwvoC7l

— 阿智胡地亭　辛好 (@achikochitei2) November 11, 2023

「私はユダヤ人でイスラエル人。私の両親は家族で唯一のホロコースト生存者で、二人ともアウシュビッツを生き延びた。だから私はジェノサイドを支持しない、そうでしょう？私はパレスチナ人に連帯する。私たちはパレスチナとともにある。」pic.twitter.com/kyQK4zz4D5

— 駐日パレスチナ常駐総代表部 (@PalestineEmb) November 7, 2023

サウジ皇太子がイスラエル非難　民間人標的、人道法違反と指摘：時事ドットコム https://t.co/PANHGjVQ1D @jijicomより

— 阿智胡地亭　辛好 (@achikochitei2) November 11, 2023

米印、装甲車を共同生産へ　中国念頭に、２プラス２開催：時事ドットコム https://t.co/wA4G5rSXck @jijicomより

— 阿智胡地亭　辛好 (@achikochitei2) November 11, 2023

色褪せぬ100年前の社説｢一切を棄つるの覚悟｣ #東洋経済オンライン @Toyokeizai https://t.co/WXkcu0UcMm

— 阿智胡地亭　辛好 (@achikochitei2) November 11, 2023

日本の｢お金の教育｣が子供に超悪影響な深いワケ #東洋経済オンライン @Toyokeizai https://t.co/ooubeNldPY

— 阿智胡地亭　辛好 (@achikochitei2) November 11, 2023

「アルツハイマー型認知症は腸内細菌を通じて伝染する」とラット実験で実証される https://t.co/TX9hI50jKN

— 阿智胡地亭　辛好 (@achikochitei2) November 11, 2023

｢愛されなかった子｣が大人になって抱える問題 #東洋経済オンライン @Toyokeizai https://t.co/ckvzW0gbsA

— 阿智胡地亭　辛好 (@achikochitei2) November 11, 2023

実にリアリティある会話なのであった。

新聞に『カイロ大学に学び、日本人女性としては初めて同大学で学士号を取得』となっていました。私は驚いて、『そういうこと（卒業）にしちゃったの？』と尋ねると、『うん』と悪びれることなく答えました」 https://t.co/tgchSU4szE

— 清水 潔 (@NOSUKE0607) November 11, 2023

色々と終わってる。こういう接待漬けの芸能リポーターや記者たちが、何人くらいあのジャニーズ事務所の10月2日の記者会見にいたのだろうか。接待漬けになってしまった記者や芸能リポーターたちはそもそもあの場に来る資格などないのでは… pic.twitter.com/oYuKDczg6B

— 望月衣塑子 (@ISOKO_MOCHIZUKI) November 11, 2023

 

 

 

 

 

東日本大震災が起こった年の [ 2011年10月12日(火)の阿智胡地亭の非日乗ブログ ] から

2011年10月12日(水)

 

原子力安全・保安院の不作為を国会議員が咎めるべきだ

原発と地震　複合災害調査公表せず　 2011年10月12日 07時03分　東京新聞   　原発事故と地震などの自然災害が同時に起きる「複合災害」をめぐり、経済産業省原子力安全・保安院がコンサルタント会社に委託した調査報告書を 二〇〇九年二月に受け取りながら、二年半以上公表していなかったことが分かった。本紙の指摘で十一日、ホームページ（ＨＰ）に掲載した。 報告では、福島第一原発の事故同様に交通網の損壊や計測機器の故障で混乱が起きると予測し、対応の必要性に言及していたが、生かされなかった。 　保安院は「報告書を基に作成したほぼ同内容の資料をＨＰに掲載しており、公表の必要性を感じなかった」と説明している。 　報告書は本文と資料からなり、全部で九十七ページ。保安院が〇八年九月、複合災害に備えた原子力防災マニュアル作成を 検討する経産相の諮問機関「総合資源エネルギー調査会」原子力防災小委員会の審議に役立てるため、コンサル会社に二千四十九万五千円で調査委託し、〇九年二月に提出された。 　同社は、〇七年の新潟県中越沖地震で火災が発生した東京電力柏崎刈羽原発を調査。浜岡原発を抱える静岡県や、東海第二原発のある茨城県、 米原子力規制委員会（ＮＲＣ）の関係者らから聞き取りをしたり、文献を調べたりもした。 　その結果、中越沖地震では柏崎刈羽原発の緊急時対策室のドアがゆがんで中に入れず、地元消防との連絡電話が使えなかったため通報が遅れたことや、 停電により通信回線が使えず、情報収集が難しくなるなどの問題があったと指摘した。 　さらに、住民に避難指示を伝えたり、被ばく患者を搬送したりする手段が失われることもあると予測。こうした問題点を踏まえ、 報告書では複合災害に備えた地方自治体向けマニュアルを作るための留意事項を示した。 　保安院は、この報告書を基に「原子力防災マニュアル等の作成上の留意事項」の素案を作成。〇九年四月、原子力防災小委に提出した。 この素案はＨＰで公表されたが、報告書にあった地方自治体や海外の調査結果などは省かれ、大幅に簡略化されていた。 　小委は、素案を基に原発の立地自治体に複合災害への対策を求めようとしたが自治体側の反発が強く、結局、断念に追い込まれた。

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原発紛争交渉が始まった。

 

☆「和解交渉」？？　何も悪いことをしていない「くにたみ」からすれば「和解」ではなく「完全弁償」だ。 ＮＨＫのニュース部門がさりげなく定着させようとする『用語』『文字』には、官僚の企みが隠されている。国営放送であるＮＨＫは、 昭和16年の対米戦争開始から敗戦まで『大本営発表』をそのまま全国民に伝える国家機関だった。 現在はＮＨＫ内部の部門間で、その国家機関機能の濃淡が大いにあることは事実だ。 しかしいざとなると本流のニュース部門が、国営放送たる本質を隠そうとしても、やはり衣の袖から鎧と牙を明確にのぞかせて見せる。 「和解」。何という無慈悲な言葉をここで使うのだろう。まさに東京電力と原子力関係官僚の願望から出た言葉であって、主語は被災県民側にはない。 「和解」1.わ‐かい【和解】 ［名］(スル)１ 争っていたもの、反発しあっていたものが仲直りすること。「対立する二派が―する」２ 民事上の紛争で、当事者が互いに譲歩して争いをやめること。 契約によるものと、裁判所においてなされるもの ... 原発紛争解決の和解交渉開始 10月12日 4時15分 ＮＨＫニュース 　原発事故を巡る賠償の訴えの和解を仲介する国の第三者機関「原子力損害賠償紛争解決センター」で、被災者と東京電力との和解の話し合いが始まりました。 「原子力損害賠償紛争解決センター」は、原発事故の被災者を迅速に救済するために国が設置したもので、賠償の額や範囲について被災者と東京電力との間の和解を中立的な立場から仲介します。 １１日は、福島県大熊町から東京に避難している佐藤龍三さん（７１）が、センターで東京電力との和解の話し合いに臨みました。 　話し合いの中で、佐藤さんが慰謝料として月に３０万円以上は必要だと訴えたのに対して、東京電力は月に最大１２万円の基準を超える金額は支払えないと回答して 、話し合いはまとまらず、次回の来月１４日に改めて話し合うことになったということです。 　佐藤さんは、「ついの住みかを失って将来の見通しが全く立たなくなった苦しさを分かって欲しい」と話していました。 センターには、これまでに７４件の和解の仲介の申請があったということですが、話し合いが行われたのは初めてです。 センターは、３回程度の話し合いで和解の成立を目指すとしていますが、対立する双方の主張をどのようにまとめるか、センターの仲介業務の実効性が問われることになります。

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福島県飯舘村の悲劇（前篇）

 

前文引用・・ 　福県飯舘村は、福島第一原子力発電所から北西に40～50キロほどのところにある。阿武隈山地に抱かれた、標高500メートルほどの風光明媚な山村だ。 今回はこの飯舘村の被曝の悲劇について書く。 　前回、前々回と書いた福島第一原発から半径20キロの立ち入り禁止区域の記事と対比して読んでほしい。官僚が地図の上に線を引いただけの20（あるいは30）キロの規制ラインと、 現実の放射性降下物の飛散がいかにまったく無関係だったか、そして住民を被曝から防ぐ意味でいかに無意味だったか、如実に示しているからだ。 　原発20キロ圏内の陸地は、半円を塗りつぶしたように人が入れなくなった。家に帰れなくなった。会社や職場に行けず、失業状態になった。 なのに、円形の立入禁止区域内には線量が外部とほとんど同じくらいの低さでしかない場所がけっこうある（20～30キロラインの中間地帯も物資輸送が止まり生活が破壊されたが、 今回は話を分かりやすくするために深入りしない）。 　ところが、政府が当初「安全圏」（30キロラインの外側）として「避難の必要がない」とさえ言った飯舘村は、高濃度の放射能雲が飛来し、高い線量に空気や農地、山林、上水道が汚染された。 　なぜこんなちぐはぐなことになったのか。データベースを見てみると、4月中旬の段階で政府はこう言っている。 　「事故の直後、放射性物質の分布を予想するのに必要な情報が限られている中、しかも迅速に判断をする必要がある状況で、緊急的に同心円として対策区域が定められた」 　「地面の放射性物質の量や、放射線の強さの分布に関する情報が得られた段階では、同心円にこだわらず、適切な対応が取られることになります」（首相官邸災害対策ページ、4月13日） 　善意に解釈してあげよう。「放射性物質が北に飛ぶのか南に飛ぶのか分からない初期段階では、全方位＝円内全部警戒しましょう」 　それは間違っていない。だが、この論法は二重三重に間違っている。 　（1）まず「20キロ」という半径は小さすぎて間違っている。 　（2）危険は「原発からの距離」ではなく「風向き」で警告されるべきであることはチェルノブイリ事故そのほか放射線防災の常識である。 　（3）危険を警告し、住民の被爆から救うためには「地面の放射性物質の量が分かった後」では手遅れだ。 　（4）そうした風向きや天気などをを総合して放射能被爆から住民を救うために、政府には「SPEEDI」というシステムがあった。 　（5）汚染区域は風に乗ってランダムに広がるのはあらかじめ分かっている。 　だから、日々、危険区域の予測をアップデートし続けなければならなかったのだ。なのに、4月から基本はそのままである。 「国民の生命、財産、健康を守る」という視点からすると、あまりにお粗末なのだ。 　自分たちの住まいに放射性物質が到来していることを知らされなかった6000人の村民と、海岸部から飯舘村に避難していた1300人が被曝してしまった。 いま村からはチェルノブイリ周辺に匹敵する土壌汚染や、プルトニウムすら見つかっている。結局、全村民は避難。村は「無人」になってしまった。 それでも「立入禁止」ではない。 全文はこちら

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