阿智胡地亭のShot日乗

日乗は日記。日々の生活と世間の事象記録や写真や書き物などなんでも。
1942年生まれが江戸川区から。

上野国立博物館の表慶館で「横尾忠則 寒山百得」展 をたっぷり楽しんだ。  その1

2023年11月18日 | 音楽・絵画・映画・文芸

横尾忠則という奇妙な創作者を知ったのは昭和41年ごろの「話の特集」という雑誌でだった。

 それ以来関西での彼のポスター展や美術展を楽しみ、彼のために神戸王子の原田の森にできた「横尾忠則現代美術館」Clickに通うなどして来た。

彼の当初の肩書はイラストレーターだった。彼は変身を続けてきて今は画家になったが本質は変わらないと思う。

 その本質は 「自分が面白いと思うことだけをやり、ユーモアと機知で人を楽しく面白がらせたい」ということだ。

今回の展示作品は百を越えて102作ととなったが どの作品にも「ユーモア」と「本歌取り」の機知の煌めきがあって楽しかった。

今回の展覧会の内容は:

東京国立博物館「横尾忠則 寒山百得」展

Click東京国立博物館 - 展示・催し物 総合文化展一覧 表慶館 「横尾忠則 寒山百得」展 (tnm.jp)

表慶館の館内には今回初めて入ったが、今となっては貴重な古典的建築物で内部設計や意匠も楽しかった。

2311上野横尾忠則展覧会

 

   

NHK「横尾忠則 87歳 絵は“飽きた”けれど・・・描くワケ」⇒こちら

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登美丘高校ダンス部を世に知らしめたダンス   朝ドラ「ブギウギ」出演のダンス部キャプテンだった「伊原六花」さんも登場

2023年11月18日 | SNS・既存メディアからの引用記事

【海外の反応】登美丘高校ダンス部...ふざけたダンスだと期待されていなかった彼女たち...5秒後、超ハイレベルなダンスに驚く外人たち

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11月17日に目に留まったSNS・メディアの記事

2023年11月18日 | SNS・既存メディアからの引用記事

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東日本大震災が起こった年の [ 2011年10月18日(月)の阿智胡地亭の非日乗ブログ ] から

2023年11月18日 | 東日本大震災ブログ
2011年10月18日(火)

司法官僚、痛い腹を探られぬよう国庫からの大金支出で逃げる

村木さんへの賠償 国が認める
10月17日 11時27分 NHKニュース

 無罪が確定した厚生労働省の元局長の村木厚子さんが大阪地検特捜部の捜査を巡って国などに損害賠償を求めている裁判で、国側は17日、捜査が不当だったことを認め、

3700万円余りを支払う方針を示しました。

厚生労働省の局長だった村木厚子さんは、無罪を示す証拠があったのに大阪地検特捜部が不当に捜査を進めたと主張して、国や当時の特捜部長らに3770万円余りの賠償を求めています。

17日、東京地方裁判所で開かれた4回目の裁判で、国側は「検事が重要な証拠を改ざんした特殊性を考慮する」として、捜査が不当だったことを認め、

3770万円余りを全額支払う方針を示しました。

 無罪が確定した事件を巡る裁判で国が請求を認めるのは異例で、村木さんの代理人を務める弘中惇一郎弁護士は「裁判の中で真相を解明したいと思っていたのに、

4000万円近くの税金をポンと払うことで一切の議論を封じ込めたことに納得いかない」と話していました。

また、村木さんは「少しでも真相が明らかになると期待していたのに、このようなことになり、驚いていますし残念です」と話していたということです。

 一方、村木さんが捜査情報をリークされて名誉を傷つけられたとして、300万円余りの賠償を求めた訴えについて、国側は引き続き争う姿勢を示しました。

☆この報道にある「国側は・・」という「国側」は法務省だと思うが、法務省のどの部署の誰がこの方針を示したのか、NHKはジャーナリズムの任務として報道して欲しい。

出来ない??

 法務省、検察庁を怒らせるほうが国民に事実を伝える使命より大切ですか??

国が払う賠償金は法務省の官僚が自分の財布から払う訳ではない。全て国民が納入している税金からだ。


 全て、くにたみの税金から払う。そんな予定外の税金の支払いをしても、誰も責任をとらなくてすむ官僚制度と社会は天国みたいなところだ。

2011年10月18日 | 記事へ | コメント(0) | トラックバック(0) |
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佐賀県議会特別委員会に県知事出席拒否

九電やらせメール:郷原氏、佐賀知事関与強調 特別委出席
2011年10月17日 16時59分 毎日jp

 佐賀県議会原子力安全対策等特別委員会で、九電第三者委の報告書について説明し、九電側の対応を批判する元第三者委委員長の郷原信郎氏=佐賀県庁で

2011年10月17日午前10時14分、安達一成撮影 

 九州電力の「やらせメール」問題で、同社の第三者委員会委員長を務めた郷原信郎弁護士が17日、佐賀県議会の原子力安全対策等特別委員会に参考人として出席した。

郷原氏は第三者委の発足直前、佐賀県の古川康知事がやらせメールに関与していた疑いのあることを九電から知らされた段階で、知事に辞任を進言したことを明らかにした。

またやらせメールへの知事の関与は明白だと改めて強調した。

 特別委は午前10時すぎに開会し、県議3人が第三者委の最終報告書の内容などについて質問した。

 郷原氏によると、第三者委が発足する前日の7月26日、古川知事と福岡市内のホテルで会い、「混乱が生じる前に早期に辞任した方が政治的なダメージは少ないのではないか」と伝えた。

辞任を進言することについては、事前に九電の眞部利應(まなべとしお)社長とも相談し、「ベターな判断ということで(意識を)共有した」という。

 また、九電幹部と面談した際の知事の発言がやらせメールの発端とした第三者委の認定について、「知事の発言を直接聞いた人間が(やらせの)行動を起こした。

(発言の)真意がどうであろうと、まさしく発言が発端」と改めて強調した。

 郷原氏の説明に対し、県議会特別委は事実関係を明らかにするよう知事の出席を求めたが、知事は拒否した。

 この他にも郷原氏は、九電が14日にまとめた最終報告書で古川知事のやらせへの関与を盛り込まなかったことに対し、「ことさらに知事を擁護しようとする九電の姿勢が、

佐賀県と九電の不透明な関係を一層強く印象づけた」と批判。「(第三者委が認定した)客観的に明白な事実を前提に問題解決を図ってほしい」と九電に求めた。

 第三者委は9月30日に最終報告書をまとめ、やらせメールの舞台となった国主催の県民説明番組(6月)の前に、知事が九電幹部との会談で伝えた発言が

「やらせメール行為に決定的な影響を与えた」と認定。この他、原発を巡る知事との不透明な関係を指摘した。だが九電は14日に経済産業省に提出した自社の最終報告書で、

こうした知事の関与を一切盛り込まず、枝野幸男経産相は「理解不能」と批判している。【福永方人】

2011年10月18日 | 記事へ | コメント(0) | トラックバック(0) |
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放射能汚染による影響 ーチェルノブイリから学ぶことー菅谷昭氏
10月14日(金)に福島市で開催された松本市長 菅谷昭氏の講演会アーカイブ映像です。 福島県のみなさまには、是非たくさんの人に見てもらいたい。 ※現松本市市長で医師としてチェルノブイリ救援活動を行ってきた菅谷氏が行った講演のustream映像と、講演資料です。
Video streaming by Ustream
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東北電力の「東通原発」の活断層について

東通原発敷地内の断層、審議中断のまま 東北電力
2011年10月17日7時30分 asahi.com


 東北電力東通原子力発電所(青森県東通村、定期検査中)の敷地内にある断層について、経済産業省原子力安全・保安院の耐震性評価にかかわる複数の専門家が活断層の

可能性を否定できないと指摘したままであることが分かった。東日本大震災後、他原発の積み残しの審議も中断しており、保安院は近く、改めて専門家に審議を求める方針だ。

 東通原発敷地内には複数の断層があるが、いずれも今後は地震を起こさない断層とされてきた。活断層に似た地層のずれも見つかっていたが、東北電力は、

粘土の急膨張など局所的な要因、と主張。安全性に問題ないとしてきた。

 東北電力は昨年、主張を裏付けるため掘削調査を実施。地層がせり上がる活断層の典型的な特徴が現れたが、今年1月に「これまでの評価が適切と再確認した」と保安院に報告した。

 遠田晋次京都大准教授は「粘土の膨張でこうしたずれが起こる学説はない。地震を直接起こす活断層でないとしても、説得力ある調査が必要」と指摘する。

 活断層として扱うと、揺れや地盤の変動を見積もりし直す必要があり、再稼働の前提となるストレステスト(耐性評価)に影響する。

似たずれは、隣接地の東京電力東通原発や県内の電源開発大間原発(いずれも建設中)の敷地にもある。

 東北電力の調査は2006年に改定された新耐震指針に基づく見直しの一環。電力各社は08年3月に各原発の少なくとも1基について「安全性に問題ない」とする中間報告を出したが、

東通のほか、北海道電力泊や日本原子力発電敦賀も活断層審議が途上のままだ。

2011年10月18日 | 記事へ | コメント(0) | トラックバック(0) |
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除染作業決定を役所だけがしても意味はない・・海外専門家

福島第1原発:海外専門家「除染作業決定に住民参加必要」
2011年10月16日 22時18分 毎日jp

 東京電力福島第1原発事故による放射性物質の除染に海外の知恵を取り入れようと福島市内で16日、政府主催の国際シンポジウムが開かれた。

海外の除染活動に携わる専門家が出席し、除染作業や除染後の汚染土壌の貯蔵について「意思決定に地元住民など利害関係者の参加が必要」と口をそろえて助言した。

 アイルランド放射線防護研究所のアン・マクガリー所長は1969年に米国の核兵器起爆装置製造工場で起きた火災事故を例に挙げて説明。

「当初、飛散したプルトニウムの浄化基準などを国が一方的に決めてしまったため住民の抗議行動が過熱した。しかし、その後、利害関係者を入れて制度を作り、信頼性が高まった」と話した。

 86年のチェルノブイリ原発事故(旧ソ連)後の除染活動に参加した米パシフィックノースウエスト国立研究所の大西康夫氏は、

地表の放射性物質が降雨などの後、どう移動するか予測した分布図を作製して除染計画を立てるよう提言。「ウェブ上で公開し、意思決定に住民を入れることが重要」と強調した。

 フィンランド放射線及び原子力安全局放射線・原子力安全センターのタリヤ・イカヘイモネン理事は、チェルノブイリ事故後の除染活動で得られた知識として、

「(放射性物質による汚染を防ぐため)事故後2年間は(家畜の排せつ物や落ち葉などから作る)堆肥(たいひ)を土壌改良に使用してはいけない」と助言した。【藤野基文】

2011年10月18日 | 記事へ | コメント(0) | トラックバック(0) |
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