ゴルゴ１３シリーズは、国際情勢の教科書と云っていい。
戦後日本の裏歴史とか、スパイの暗躍とか
フィクションを交えているからこそ、分かりやすい。
外務省もそこに目をつけ、２０１８年にコラボ
当時の河野外務大臣も出演し、動画配信ｗ
その存在は知っていたが…せっかくなので？
本編１３話、解説１３話、メイキングを２倍速で観てみた。
本編第１話、河野大臣の棒読みが、cute。
安全の心構えをレクチャーしたゴルゴが
その心構えが仇になり、女性への誘いを断られたり
ゴルゴが作った一部しかないマニュアルは、
不注意からシュレッダーにかけられ消失、その一方で
世界に流布した「Gマニュアル」の「G」は…
「外務省」の「G」であったり
というギャグまである。
…で、昨今の米中対立に「香港」が本格登場してきた昨今。
ゴルゴ１３シリーズに、中国返還前の香港を舞台にした作品がある。
「偽りの五星紅旗」（第237話） 発表1986年3月
「ゴルゴ１３総合研究所『俺の背後に立つな！』」によれば
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偽りの五星紅旗（第237話） 発表1986年3月
依頼人 CIA
ターゲット 香港五大財閥筆頭王一族当主 王虎令
中国返還後を睨み香港経済を巡る動きが活発化。
謎の「キングベッカー」社が香港の有力企業を買い占める一方、
香港有数の財閥当主「王虎令」は中国政府と経済協力を約束する。
しかし、CIAはキングベッカーの黒幕が王虎令であることを突き止め、
王の狙いが香港を経済破綻させた後の香港独立にあることを確信する。
香港が経済破綻すれば、西側経済への影響が図り知れず、
CIAはゴルゴに王虎令の殺害を依頼する。
一方、王虎令と経済協力を約束した中国も王の野望を察知し王狙撃部隊を編成する。
香港の高層ビル街にヘリコプターで乗り込んだゴルゴと狙撃部隊の闘いが熱い。
ヘリコプターにぶら下がっての狙撃、ヘリコプターから飛び降りながらの狙撃で
中国狙撃兵を正確に射抜くゴルゴのアクションが最高の見せ場だ。
ラストシーンでゴルゴは読唇術により王虎令の最期のつぶやき「再見、香港！」を読みとる
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香港を経済破綻させ、独立を勝ち取るという壮絶な狙いである。
香港人は、「自由か、さもなくば死を」くらいの覚悟があるようだ。
５０年は１国２制度で行くという約束をいとも簡単に破り、中国は、
法治国家でもないのに「香港国家安全法」なんて作って
１国１制度にしようと躍起になっている。
香港が、外国からの干渉の足掛かりになるのを恐れているという。
「軒先を借りて、母屋を奪う」のは中国がやってきたことなので、
軒先となる香港を、中国は一刻も早く、完全掌握しておきたいのだ。
まぁ～その香港の惨状を見て、台湾が中国離れしているわけでｗ
お得意のブーメランですねｗｗ
トランプ大統領のアメリカによる、中国経済封鎖は佳境に入り、
「香港」の優遇措置廃止に向かっている。
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米、香港の優遇措置を廃止へ WHO脱退も表明
日本経済新聞 2020/5/30 4:09 (2020/5/30 13:25更新)
【ワシントン=永沢毅】
トランプ米大統領は29日、米国が香港に認めている
優遇措置の廃止に向けた手続きに入ると発表した。
中国が香港への統制を強化する「香港国家安全法」の導入を決めたことへの対抗措置となる。
中国や香港の当局者への制裁や世界保健機関（WHO）から脱退する意向も表明。
新型コロナウイルスによって激しさを増す米中対立がさらに先鋭化する。
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米中対立で市場に異変 マネー分断、もろ刃の剣
米中衝突 亀裂再び（中）
2020/5/29 23:00 (2020/5/30 5:23更新)
日本経済新聞 電子版
米中対立が激化するなか、中国本土からの資金が香港株を買い支えした（26日）
米中対立の最前線となった香港市場で異変が起きた。
中国本土からの株式投資が急増し、今週の買越額は約2千億円に及んだのだ。
市場関係者には「『国家隊』と呼ぶ中国政府系資金が入り込んだ」との声が広がる。
香港国家安全法の制定をきっかけにした資本逃避が現実味を帯びるのか。
市場の動揺を抑え込もうと、中国当局は躍起だ。
中国の弱みは金融にある――。
緊張が増すなか、先手を打っていたのは米国だ。
ナスダック市場の新規上場ルールの厳格化で中国企業の「締め出し」に動いた。
中国企業の米市場での調達額は2018年に約1兆円に達したが、
20年は5カ月間でわずか1千億円台。
米上場のネット通販の京東集団やゲーム大手の網易（ネットイース）は
リスク回避へ香港市場への重複上場を目指す。
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香港が金融の中心という地位から陥落すれば中国経済への打撃は、
計り知れないと同時に、西側経済へも同様のはずなのに。
肥大するChina Riskと中国の野望を潰すのは、
今しかないという決意の顕われでしょう。
世界史の変わり目なのかも知れないねぇ、東京オリンピックの年って。
そんな中、FNN フジテレビ
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“安倍批判”控えるよう指示 米中対立で日中関係考慮か
2020年5月29日 金曜 午前6:33 FNN
中国政府が国営メディアなどに対し、
安倍首相への批判を控えるよう指示していたことがFNNの取材でわかった。
中国外務省は、26日の会見で、25日に安倍首相が新型コロナウイルスが
「中国から世界に広がったのは事実だ」と述べたことに反発していた。
しかし、この会見の数時間後、中国共産党系の「環球時報」は、
「安倍首相は同盟国であるアメリカに配慮しつつ、
中国を刺激することを避けた」などとする社説を掲載していた。
関係者によると、これは、中国政府が習近平国家主席の意向をふまえて、
国営メディアなどに批判を控えるよう非公式に指示を出していたもので、
アメリカと対立を深める中、
日本との関係を悪化させたくないとの判断があったとみられる。
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自民党内にも相当数いる親中派vs.安倍首相という構図における
…懐柔策なんだろうね。
中朝と距離をおくことが、
コロナ後の日本V字回復の鍵なんだけどなぁ…sigh
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ゴルゴ13（６８） (コミックス単行本)
さいとう・たかを
小学館
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