大学評価：韓国勢、世界ランキング軒並み上昇

1位はケンブリッジ大学
ソウル大学42位・KAIST90位・ポステック98位
慶熙大学・成均館大学・漢陽大学など主要私立大学が躍進

 

　世界的な大学評価機関である英国の「クアクアレリ・シモンズ（QS）」が4日（韓国時間）に発表した「2011世界大学評価」で、韓国の各大学はいずれも大きく躍進した。ソウル大学が世界で42位に入り、以下、韓国科学技術院（KAIST）が90位、ポステック（旧・浦項工大）が98位、延世大学が129位、高麗大学が190位にそれぞれランクインした。

 

 

　世界ランキングでは英国のケンブリッジ大学が昨年に続いて1位となり、2位がハーバード大学（米国）、3位がマサチューセッツ工科大学（米国）、4位がイェール大学（米国）、5位がオックスフォード大学（英国）の順となった。

 

　韓国の大学で100位以内に入ったのは、2007年はソウル大学だけだったが、08年にはソウル大学とKAISTの2校、今年はさらにポステックも仲間入りし、04年にQSが大学評価を開始して以来、初めて100位以内に3校がランクインした。200位以内も07年の2校から08年は3校、09年には4校、昨年は5校と増え続けている。また、今年200位以内に入った5大学のうち4校は順位がそれぞれ上昇した。ソウル大学は昨年の50位から今年は42位へと8ランク上がり、ポステックは14ランク（112位→98位）、延世大学は13ランク（142位→129位）、高麗大学も1ランク（191位→190位）アップした。

 

　400位以内では韓国の主要私立大学が軒並みランクを上げた。慶熙大学は昨年の345位から、今年は245位へと100ランクも上昇し、成均館大学が84ランク（343位→259位）、漢陽大学が40ランク（354位→314位）、梨花女子大学が4ランク（348位→344位）、西江大学が5ランク（397位→392位）アップした。また釜山大学は401位～450位圏、仁荷大学は451位～500位圏、慶北大学・中央大学が501位～550位圏、全南大学・全北大学・忠南大学が551位～600位圏に入るなど、韓国から計17の大学が世界600位以内に入った。また、ソウル大学は評価指標のうち学会評価部門で98.3点を獲得し、世界で33位にとなった。

 

　教授1人当たりの論文被引用数で80.9点を獲得したポステックは、この指標で世界69位に入った。一方、延世大学と高麗大学は学会評価、慶熙大学・成均館大学・漢陽大学・中央大学は国際化でそれぞれ高得点をマークした。

 

　QSのベン・ソーター評価総括責任者は「韓国の各大学はここ数年にわたり多くの努力を傾けてきた。その結果、国際的なレベルに達したことが認められるようになった」「韓国の経済的な成功や教育熱の高さが、ランキングの上昇に大きな役割を果たしている」などと分析した。韓国の各大学は5年ほど前から国際化や研究に力を入れて取り組んでおり、これが競争力のアップにつながっているようだ。

 

　200位以内に最も多くの大学が入ったのは米国で54校、続いて英国が30校、ドイツが12校、オランダと日本が11校、カナダが9校の順となった。

 

　アジアでは200位以内に日本から11校、中国から7校（香港を含めると12校）がランクインし、韓国の5校を上回った。

 

　ソウル大学（42位）は、アジアでは大阪大学（45位）や北京大学（46位）を上回ったが、香港大学（22位）、香港中文大学（37位）、香港科学技術大学（40位）、東京大学（25位）、京都大学（32位）、シンガポール国立大学（28位）を下回った。QSは「アジアを中心に登場した新たな特性化大学が、世界の大学評価に大きな影響を及ぼしている」とコメントした。

 

東京で韓国産業展

　大韓貿易投資振興公社（KOTRA）は6、7日の両日、東京で韓国産業展を開催する、と5日発表した。

 

　このイベントには情報技術（IT）・発光ダイオード（LED）分野から39社、部品分野から64社が参加する。今年3月の東日本巨大地震以降、日本で電力エネルギー分野に対する関心が高まっていることを受け、関連企業は別途ブースを設けることにした。

ブランドバッグの違法持ち込み、今夏5385件＜韓国＞

　仁川国際空港の税関が4日までにまとめたところによると、7月18日から8月末にかけ、免税範囲を超えるブランドバッグをひそかに持ち込もうとして摘発された件数は、前年同期（4579件）比18%増の5385件で、開港以来最多を記録した。

 

　摘発されたハンドバッグはシャネルのものが最も多く、ルイ・ヴィトンも少なくなかった。このほか、ジバンシィやプラダ、エルメスも含まれていた。税関関係者は「旅行者の手荷物取り締まりは例年と同水準だったにもかかわらず、違法な持ち込みが増えたことにより、摘発件数が増加した」と説明した。

 

　一方、酒類の違法な持ち込みは5737件で前年同期比21.1%、ブランド時計は646件で3.4%、それぞれ減少した。化粧品は369件で15.3%、ブランド衣類は281件で0.7%、宝石類は263件で27.7%、それぞれ増加した。税関は、主要ブランド品の韓国での価格が上昇していることから、海外でブランド品を買い求める旅行者は今後さらに増えると見込んでいる。なお同期間、仁川国際空港から海外旅行に出掛けた韓国人は133万人余りで、前年同期（約134万人）に比べ約0.4%減少した。

過去5年の職務質問、国民1人当たり1.25回＜韓国＞

　韓国で過去5年間に警察による職務質問を受けた人は計6068万人以上で、国民1人当たり1.25回に達することが分かった。与党ハンナラ党の柳政鉉（ユ・ジョンヒョン）議員が警察庁から入手した「携帯用照会機を通じた手配者の身元照会および手配車両照会の現況」と題する資料によると、2006年から昨年までの5年間に警察の職務質問を受けた人は、計6068万2023人に達した。

 

　この人数を韓国の全人口（4858万人）で割ると、過去5年間で国民1人当たり1.25回ずつ職務質問を受けたことになる。

 

　地域別では、ソウル市が2054万3811人で最も多く、次いで京畿道（1708万1451人）、釜山（549万4930人）、大邱（337万5104人）の順だった。柳議員は「職務質問は犯罪防止や犯罪者の検挙といったプラスの効果もあるが、行き過ぎた職務質問は国民の日常生活を制約する可能性もある」と指摘した。

秋夕：帰省ラッシュピークは下り11日午前、上り12日午後

　今年の秋夕連休期間（チュソク＝中秋節、今年は9月12日、連休期間11‐13日）は、帰省の下りラッシュは11日午前、上りラッシュは12日午後がピークと予想されている。

 

　国土海洋部（省に相当）がこのほど韓国交通研究院を通じ全国8000世帯を対象に秋夕期間中の交通需要を調査したところ、秋夕前日に当たる11日朝に帰省の途につくという回答が34.3％で最も多かったことが4日、分かった。

 

　帰宅は秋夕当日の12日午後が32.9％と最も多く、秋夕翌日の13日午後に戻るという回答は28.5％だった。

 

　このため、ラッシュのピーク時に高速道路を利用し帰省する際かかる時間は、下りでソウル‐大田間が最大4時間20分、ソウル‐釜山間が8時間30分、ソウル‐光州間が6時間20分、ソウル‐江陵間が4時間20分と予想されている。また、上りは大田‐ソウル間が最大5時間、釜山‐ソウル間が9時間10分、光州‐ソウル間が6時間30分、江陵‐ソウル間が4時間30分かかる見通しだ。

韓国の経済成長率、物価上昇率以下か

　今年の韓国の経済成長率が予想よりも低い数値となり、物価上昇率を下回るのではないかという見通しが相次いで示されている。経済成長率が物価上昇率に満たない場合、物価高と不況が同時に到来するスタグフレーションが起きる懸念も高まる。しかし、韓国の成長率予測は4％台で、先進国に比べると高く、現時点でスタグフレーションの可能性は低い。

 

　金融研究院は、4日に発表した今年下半期の経済見通しで、今年の経済成長率予測値をこれまでの4.4％から4.1％へと下方修正した。同院は今年の消費者物価上昇率を4.2％と予想しており、経済成長率が物価上昇率を0.1ポイント下回ることになる。

 

　同院は「米国など主な先進国の景気回復が遅れ、輸出が鈍化し、金融市場の変動性が高まり、消費条件も悪化したため、成長率見通しを下方修正した」と説明した。その上で、大雨などの異常気象やサービス料金の値上がりなどで、物価は下半期も高水準を維持するのではないか、と予測した。

 

　金融研究院だけでなく、4月に経済見通しを発表した韓国経済研究院は、今年の物価上昇率を4.2％、経済成長率を3.9％と予測している。

 

　一方、外国系の投資銀行も韓国の成長率予測を相次いで引き下げ、経済成長率の予測値が物価上昇率の予測値を下回っている。

 

　国際金融センターによると、8月末現在で外資系投資銀行9行が提示した今年の成長率予測の平均は4.0％で、前月（4.2％）に比べ低下した。一方、9行が予測した消費者物価上昇率の平均は同じ期間に4.0％から4.2％へと上昇した。

 

　漢陽大のハ・ジュンギョン教授は「海外の景気悪化により、今後の輸出見通しが思わしくなく、政府はウォン安政策を取る可能性がある。このため、下半期も物価が高い状態が続くのではないか」と分析した。

現代車グループの純利益、三星グループを上回る

今年上半期、現代・起亜（ヒョンデ・キア）車グループの純利益が三星（サムスン）グループを超えたことが分かった。 現代車の純利益が三星を上回ったのは今回が初めて。 鄭夢九（チョン・モング）会長（７３）が率いる現代車グループは００年８月に現代グループから分割された。

４日の韓国証券取引所によると、現代車グループに属する上場企業（ＫＯＳＰＩ・ＫＯＳＤＡＱ市場上場の連結財務諸表作成企業、１２月決算法人）の今年１－６月の純利益は計９兆１６７８億ウォン（約６５００億円）と集計された。 前年同期の６兆４３５７億ウォンに比べて４２．５％（２兆７３２１億ウォン）増えた。 半面、三星の上場企業の純利益は８兆１０３５億ウォンと、前年同期（１０兆２０６６億ウォン）に比べて２０．６％（２兆１０３５億ウォン）減った。 現代車が三星に比べて１兆６４３億ウォン多い。

しかし営業利益は三星が８兆９１７８億ウォンで、依然として現代車（８兆６９８９億ウォン）を上回っている。 両グループの営業利益差は昨年の５兆１４７９億ウォンから今年は２１８９億ウォンに減った。

三星と現代車の悲喜が分かれたのは情報技術（ＩＴ）分野と自動車分野の業況が対照的だったためだ。 三星電子のキャッシュカウ（Ｃａｓｈ　Ｃｏｗ、収益創出源）である半導体・ＬＣＤ部門は価格暴落で困難に直面している。

昨年６月２．６９ドルだったＤＲＡＭ製品価格は先月２５日、過去最安値の０．５２ドルまで落ちた。 スマートフォンとタブレットＰＣの使用者が増え、一般パソコンの需要が急減したうえ、欧米の景気に暗雲が垂れ込み、消費が減少したためだ。 このため輸出は増えても製品単価が低く、実績が上がらなかった。

一方、自動車はＩＴ業界とは比較にならないほど良かった。 現代車グループは準中型モデル「アバンテ」が内需・輸出市場で好調だった。 「ソナタ」「Ｋ５」など中型車モデルも善戦した。 輸出市場での成功はブランド認知度を高め、これに伴って輸出単価も上がった。 トヨタなどライバル企業が日本大地震で苦戦している点も現代車に有利に作用した。

ＩＴ業界の状況が好転しない場合、三星の苦戦はしばらく続く見込みだ。 ソン・サンフン教保証券リサーチセンター長は「自動車産業は全盛期を迎えているが、ＩＴ産業は‘良い時期’が過ぎたといえる。 製品単価もＩＴは次第に落ちるが、自動車は上がっている」と話した。

しかし半導体産業の再編で生産単価がまた高まり、三星電子がアップルやグーグルとのスマートフォン競争で有利になった場合、いくらでも純利益の順位は変わる可能性があると、専門家らは分析している。

チャン・グンソク、キム・ハヌルの股の間から「こんにちは～」

ＭＢＣ（文化放送）の芸能番組「セクションＴＶ」でのキム・ハヌル（中央）とチャン・グンソク（写真）。

キム・ハヌルが女優の威厳を捨て、難しいあのポーズを完ぺきに消化した。

４日に放送されたＭＢＣ（文化放送）の芸能番組「セクションＴＶ芸能通信」では、キム・ハヌルとチャン・グンソクが主演の映画「きみはペット」のポスター撮影とインタビューの様子が公開された。

キム・ハヌルはこの日の撮影中、スタッフに次のコンセプトについて説明を受けたあと、どうしたらいいか分からないといった表情を見せた。セクシードレスに着替えて出てきたキム・ハヌルは恥ずかしそうにカニ歩きをしてカメラの前に立った。

スタッフはキム・ハヌルの脚を差し、「股の間にチャン・グンソクが入らないと」と指示した。キム・ハヌルは「本当におかしいですよ、私たち…」とごねてみせたが、一方のチャン・グンソクはキム・ハヌルの股の間からとぼけた表情を浮かべながら余裕を見せた。

スタッフは撮影が終わると女優として難しいポーズを取ったキム・ハヌルに拍手を送った。

映画「きみはペット」は今年１１月の公開を控えている。

ソウルでUFO出現？ 専門家「合成写真ではない」＝韓国

韓国ソウルの上空でUFO（未確認飛行物体）と推定される物体が写真に捕えられたことが明らかとなり、注目が集まっている。専門家らは同写真について、「合成写真に見えない」との見解を示している。複数の韓国メディアが次々と報じた。

　韓国ソウルの上空でUFO（未確認飛行物体）と推定される物体が写真に捕えられたことが明らかとなり、注目が集まっている。専門家らは同写真について、「合成写真に見えない」との見解を示している。複数の韓国メディアが次々と報じた。

金剛山投資の韓国企業、北朝鮮の新観光事業に不参加

　北朝鮮の名勝地、金剛山観光地区に投資した韓国企業でつくる「金剛山地区企業協議会」のオ・ジョンウォン会長は5日、北朝鮮が新たに制定した「金剛山国際観光特区法」に基づき推進している観光事業に参加しない方針を明らかにした。
　オ会長は官民合同協議団が7月末、金剛山観光再開を議論するため訪朝した際、北朝鮮は観光再開を求め、韓国が要求している3つの条件を受け入れるとの姿勢を示したと説明した上で、「なぜ（北朝鮮の立場が）急変したのか理解できない」と述べた。
　また、北朝鮮が8月22日、金剛山地区にある韓国側資産を処分すると発表したことについて、「認められない。撤回すべきだ」と強調。北朝鮮が韓国側資産を実際に使用する場合、法的な措置を取る方針を明らかにした。
　金剛山観光中断による「金剛山地区企業協議会」加盟企業の損失額は約300億ウォン（約22億円）と推定されるという。
　1998年に始まった金剛山観光は2008年7月、韓国人観光客が北朝鮮の銃撃で死亡した事件を受け、中断された。韓国政府は金剛山観光再開の条件として、同事件の真相究明と再発防止、観光客の安全保障を求めている。