少女時代ユナがチャン・グンソクと共演

ユン・ソクホ演出ドラマのヒロインに

 

 

　少女時代のユナは、ユン・ソクホが演出し、チャン・グンソクが出演することで話題のドラマ『愛の雨』でヒロインを演じることが決まった。ユナは、1970年代の女性キム・ユニと、その娘ユリの一人二役を演じる。

　このドラマは、『秋の童話』『冬のソナタ』をヒットさせた演出家ユン・ソクホと脚本家オ・スヨンが10年ぶりにタッグを組むことや、「韓流スター」チャン・グンソクの主演で話題を集めている作品だ。

 

　演出のユン・ソクホは「さまざまな魅力を持つヒロイン、キム・ユニと、その娘ユリの共通項は、手付かずの純粋さを持っているという点。そうした点を考えると、清楚（せいそ）で健康なエネルギーを持つナチュラル美人のユナさんはヒロインにピッタリの資格を備えていると判断した」とキャスティングについて語った。

 

　ユナは「感動的なドラマとして印象深い『秋の童話』や『冬のソナタ』などを演出なさったユン・ソクホ監督とご一緒できるなんて、夢のようで光栄です」と感激している。

 

　ユナはこれまでドラマ『君は僕の運命』『シンデレラマン』『9回裏2アウト』などで女優として成長する可能性を見せてきた。『愛の雨』は9月末に本格的な撮影が始まり、2012年上半期の放映を目指す。

日本デビューRAINBOW、握手会で3000人が熱狂

 

 

　ガールズグループRAINBOWが17日、東京・渋谷のSHIBUYA-AXで日本デビューシングル「A（エー）」の発売記念握手会を開いた。

　所属事務所DSPメディアによると、握手会には3000人を超えるファンが集まり、長蛇の列を作ったという。RAINBOWは2回にわたり、1500人ずつ約3000人のファンと握手を交わした。

 

 

 

　この日握手会には、予想より多くのファンが集まり、日本側の関係者を驚かせたという。

 

　また握手会に先立ち、20分ほどのライブを披露したRAINBOW。デビュー曲「A」をはじめ、「ゴシップガール」「MACH（マッハ）」を熱唱し、ファンの熱い歓声を浴びた。また14日、池袋で行われたイベント「RAINBOW "A" リリースイベント MINI LIVE & TALK SHOW」にも2000人を超えるファンが集まり、熱い反響を呼んでいる。

 

　現在、RAINBOWは日本デビューのプロモーション活動に励んでいる。

「エバーランド内1万3000平方mの土地、所有者はサムスン」

「エバーランド内1万3000平方メートルの土地、所有者はサムスン」

 

金海金氏宗中と7年にわたり対立、サムスン側が勝訴

 

　サムスン電子の李健煕（イ・ゴンヒ）会長とサムスン・エバーランドが「エバーランド（京畿道竜仁市）内の土地約1万3000平方メートルはサムスンの所有だ」と主張し、金海金氏ランジョン派の宗中（父系の血縁による一族の団体）を相手取って起こした訴訟で、ソウル高裁民事21部（キム・ジュヒョン裁判長）は18日「宗中は所有権移転登記の手続きを履行するように」との判決を言い渡した。

 

　これにより李会長側は、該当の土地を取り戻すことができるようになった。この土地は、エバーランド東側の駐車場と南側の道路、温室などで、現在はサムスン側が使用している、

 

　サムスンは1971年、エバーランドを造成するため、金海金氏ランジョン派の宗中から約61万4000平方メートルの土地を買い取った。同宗中は当時、組織が成り立っていなかったため、サムスン側は宗中を代表する人物たちと契約を締結していたが、宗中の内輪もめのため、所有権移転登記の対象となっていた土地のうち9万平方メートルの登記がなされないまま放置された。その後、サムスン側は所有権移転登記を行っていない土地もエバーランドの用地として使用してきた。

 

　同宗中は2004年「エバーランド内で（所有権移転）登記が行われていない土地は宗中が所有する土地だ」として訴訟を起こしたが、大法院（日本の最高裁判所に相当）は昨年、サムスン側の所有権を認めた。だが、同宗中はこの判決が確定する前、所有権移転登記が行われていなかった約1万3000平方メートルの土地を相続した子孫たちを相手取って訴訟を起こし、この土地を宗中の所有とする登記を行った。これに対し李会長とエバーランドは「サムスンが土地の所有者だという判決が確定しているため、新たな登記は無効だ」として訴訟を起こした。

 

　高裁は「現在の宗中が明確な形で契約を追認しなかったとしても、サムスン側が土地を占有した後、中にあった墳墓を改葬したことなどを総合すると、宗中が暗黙の了解の下で契約を認めたものと判断できる」と述べた。

＜韓国＞軍人のエイズ患者、昨年は22人 服務中の感染も

　梅毒やエイズ（AIDS＝後天性免疫不全症候群）などの性病を患う軍人が毎年急増していることが分かった。国会国防委員会所属の辛鶴用（シン・ハクヨン）議員（民主党）が国防部から受け取った「軍人の性病患者の現況（2005年以降の年度別）」と題する資料によると、売買春特別法が施行された05年に梅毒やエイズ、淋病、尿道炎などの性病を患う軍人は692人だったが、06年は870人、07年は959人、08年は1006人、09年は1454人、昨年は1612人と、毎年増加の一途をたどっていることが分かった。

 

　エイズに限って見ると、05年には18人、06年は26人、07年は18人、08年は20人、09年は21人、昨年は22人だった。エイズを患う軍人の中には、服務中に感染した将校や下士官も含まれていることが分かった。

性犯罪犯した教員、3カ月以内に半分が復職＜韓国＞

　京畿道のある小学校の校長は2007年、バスの車内で携帯電話のカメラを使い、女子高生の内ももを撮影したとして警察に逮捕された。ところがこの校長は「停職3カ月」という軽い処分を受けただけで現場に復帰した。このように、性的暴行やわいせつ行為など性犯罪を犯した教師のうち、約半分は甘い処分を受けただけで現場に復帰し、子どもたちの指導に当たっている実態が明らかになった。

 

　教育科学技術部（省に相当）が18日、国会教育科学技術委員会の朱光徳（チュ・グァンドク）議員（ハンナラ党）に提出した「小・中・高校の教員による性犯罪に対する懲戒委員会の処罰の現況」という資料によると、05年6月から今年7月までに、教え子や未成年者などに対し性犯罪を犯した教師41人のうち20人（49%）は、けん責や減俸、停職といった軽い処分を受けていたことが分かった。最長でも3カ月以内に現場に復帰できるというわけだ。

 

　07年、教え子の女子生徒に対しわいせつ行為をしたソウル市内の高校教諭や、05年に教え子の男子生徒にわいせつ行為をして摘発された蔚山市の中学校教諭も、それぞれ2‐3カ月の停職処分を受けただけにとどまった。二人とも、停職期間が終わった後、現場に復帰した。

 

　成人を対象とした性犯罪まで含めると、05年6月からの6年間に、126人の教員が懲戒委員会に付託されたが、このうち復職が不可能な解任・罷免の処分を受けた教員は44人（35%）にとどまった。

 

　朱議員は「子どもたちの指導に当たる教員は、より高い道徳性を身に付けなければならないが、現在の教育公務員法は、教員の欠格事由として、一般の公務員と同様の要件を適用しているため、このような事態が起こっている。少なくとも、性犯罪に関与した教員が再び教壇に立てないよう、関連法の改正が必要だ」と指摘した。

停電：当時の電力予備率0.35%、「ブラックアウト」寸前

　15日午後に韓国各地を襲った大規模な停電は、国内の全世帯と産業施設の電力供給が一斉に停止する「ブラックアウト（大停電）」寸前の事態だったことが明らかになった。ブラックアウトが起これば、全国的に電力供給を再開するのに三日から1週間はかかる。機能が停止した発電所を正常稼働させるのに最低でも三日かかるためだ。例外として三日以内に電力供給が再開される地域はあっても、電力の供給を受けられない大半の主要産業施設、金融・情報通信網は全面的に稼働が中断されることになる。

 

　知識経済部（省に相当）の崔重卿（チェ・ジュンギョン）長官は18日、韓国電力取引所から電力供給に関する虚偽の報告があったとして、17日に調査した結果、停電時の予備電力は24万キロワットだったと発表した。

 

　電力取引所は15日、予備電力が343万キロワットに低下したと知識経済部に報告した。だが、202万キロワットはすぐには稼働が不可能な発電機の発電量で、117万キロワットは残暑による発電効率の低下で実際には生産されない電力だった。そのため、実際の予備電力は24万キロワットで、電力予備率はわずか0.35%にすぎなかった。ソウル市麻浦区唐人洞にあるソウル火力発電所5号機（25万キロワット）など、さらに1基の火力発電所が整備に入っていれば、ブラックアウトが現実のものとなっていたわけだ。電力は水と違い、供給がマイナスになると同時に電力網が使用できなくなる。

 

　半導体生産ラインは、蛍光灯がちらつく程度の瞬間停電（瞬断）が発生しただけでも、100億ウォン（約7億円）以上の損失が出る。半導体は厚さがナノメートル（10億分の1メートル）レベルの超微細加工の工程を経るため、瞬断が起こった場合でもウエハー（半導体の原料となる円盤状の板）を全て廃棄することになる。サムスン電子のある社員は「電力供給が1週間断たれれば、会社の存続が危ぶまれるほど大きなダメージを受ける」と説明している。液晶パネル工場も同様に打撃を受けざるを得ない。

 

　化学業界も巨額の損失を免れない。工場の特性上、1‐2秒ほどの停電が発生しただけでも正常稼働するまでに2‐3日かかり、多額の損失が発生する。電力供給が再開されても、各工場で化学物質の後始末や、機械を再度点検する必要があるためだ。

 

　韓国銀行の電子決済システムも自家発電で二日は持ちこたえられるが、三日以上になると厳しい。証券会社などほかの金融機関の電算網は、停電時にはすぐにダウンしてしまう。

 

　一方、崔重卿長官は同日「主務長官として無限の責任を感じている。地位に恋々とせず、再発防止対策を整備し事態の収拾を図ることが公職者の道理だ」と述べ、引責辞任を示唆した。

済州の免税店、売り上げの7割占める中国人観光客

中国からの団体観光客にうれしい悲鳴
ブランド時計、ハンドバックが一番人気

　免税店業界と航空会社が、中国からの団体観光客に「うれしい悲鳴」を上げている。特に、今月13日から約1万1000人の宝健グループのインセンティブ観光団が済州を訪れており、済州地域の経済はその恩恵を十分に享受している。済州を訪れる中国人観光客は2000年の5万7000人から05年には11万5000人、昨年は40万6000人と急増している。

 

　中国人観光客の存在は、宝健グループの李道総裁が「われわれの購買意欲は盛んだ」と話すほど、旅行業界では「大切な客」として通じている。済州道は宝健観光団が宿泊費や食費、ショッピングに使う支出額だけで401億ウォン（約27億7238万円）に上り、地域経済に及ぼす総合的な波及効果は914億ウォン（約63億1897億円）に達すると推計している。

 

　財布のひもが緩い中国人観光客が、ショッピングに最も熱を上げる場所は免税店。中国人観光客は7月1日から9月15日まで、ロッテ免税店済州店だけで、全体の売り上げ（1400万ドル＝約10億7688万円）の71.4%に当たる1000万ドル（約7億6920億円）を消費した。この期間、中国人に対する売り上げは、前年同期比77.6%も上昇した。同様に、新羅免税店済州店でも、7月から中国人観光客に対する売り上げが前年同期比130％もアップした。

 

　免税店によると、中国人が最も好む品目は、ブランド時計やハンドバッグ、化粧品だ。新羅免税店の関係者は「中国の一部の富裕層が、ロレックス売り場に陳列された時計を一度にまとめて購入したこともある」と話した。実際に新羅免税店でロレックスなど高級時計の売り上げは前年比120.8％も上昇した。

 

　秋夕（中秋節＝今年は9月12日）連休が終わり、閑散期に入った航空各社も、中国人観光客のおかげで盛況を博している。航空業界によると、アシアナ航空は済州を訪問した宝健グループの観光団の半分以上に当たる約6800人を、大韓航空は約2000人を輸送した。

 

　アシアナ航空は同グループの観光団を誘致するため、昨年12月に中国地域本部長が現地旅行会社の社長を何度も訪ね、搭乗を積極的に依頼したという。

 

　アシアナ航空はさらに、宝健の団体旅行客に対し円滑な手続きを行うため、北京や上海など中国国内8カ所の空港に専門担当職員を配置し、機内では歓迎放送も行った。

 

　中国人観光客特需は、格安航空会社にも新たなビジネスチャンスを提供している。6月末から済州と上海を結ぶ定期便を運航しているジンエアーは、7月の搭乗率が40％にとどまったが、8月からは80％半ばに急上昇した。同社は西安、ハルビン、長沙など、中国各地への非定期便も運航し、中国人観光客を済州島に輸送している。

 

　旅行業界は、10月1日から7日間の中国国慶節の連休が始まれば、済州を訪れる中国人観光客はさらに増加するものと見込んでいる。中国旅行学会によると、9月の中秋節と10月の国慶節の連休に海外旅行を計画している中国人は計220万人で、このうち70％以上は、国慶節の連休を利用するといわれている。

 

　こうした大型連休を控え、関連業界も大慌てで準備に乗り出している。新世界デパートは国慶節の連休に300万ウォン（約20万7000円）以上購入した中国人観光客に対し、中国主要都市への往復航空券を贈呈する。新羅免税店は、中国人が好む高級時計博覧会を開催し、中国の銀聯カードで5000ドル（約38万5000円）以上購入した顧客には、20万ウォン（約1万3800円）相当のギフトカードをプレゼントするキャンペーンを実施する。

 

＜韓国＞デパートのブランド品売り場の販売手数料公開へ

　公正取引委員会は最近、デパートなどの大規模小売業者の中小納品業者に対する販売手数料を3‐7%引き下げるよう勧告したが、このたびデパートに入店するブランド品売り場の販売手数料について全面的に調査を行い、公開する方針を打ち出した。

 

　公取委の関係者は18日「デパートなどの大規模小売業者は、中小の納品業者に対し30‐40%の販売手数料を徴収する一方、ブランド品売り場に対しては販売手数料を9%程度にしたり、全く徴収せずに入店させていると聞いている。これについて全面的に調査を行う方針だ」と語った。同関係者はまた「調査終了後には、ブランド品の品目別に販売手数料の比率を公開する予定だ」と述べた。デパートなどがブランド品業者に対し、適正な利潤を上げさせない一方、中小の納品業者に負担を押し付けるという構造にメスを入れようというわけだ。

 

　同関係者は「デパートなどがブランド品業者に対する販売手数料を過度に安くしているからといって、これを引き上げるよう求めることはできないが、販売手数料の現状について公開すれば、イメージを重視するデパートの特性上、ある程度は正常化が実現するだろう」と話した。なお、公取委は、どのブランド品業者までを調査対象とするかについて検討を進めているという。

 

　これに対し、デパート業界の関係者は「ブランド品売り場が入店すれば、顧客が増えるという効果がある。手数料の比率は市場で決まるものだ」と主張している。

宝くじ当選金、未換金が400億ウォン

　当選しても換金されない宝くじ当選金が、昨年だけで400億ウォン（約27億7000万円）を上回ることが分かった。

 

　このうち1等で換金されていないケースは3件に上った。3件の合計金額は62億3900万ウォン（約4億3000万円）で、1件当たり平均20億ウォン（約1億3800万円）となる。

 

　企画財政部（省に相当）が19、20の両日に行われる国政監査に先立ち、ハンナラ党のキム・ソンジョ議員に提出した資料によると、昨年のロト（数字選択式宝くじ）購入者のうち、当選金を換金しなかったケースは522万2401件で、金額にすると412億4100万ウォン（約28億5000万円）に達した。これは、当選金の総額（1兆2103億4200万ウォン＝約837億円）の3.4％に相当する。

 

　換金されていない当選金の大半は、当選金額が5000ウォン（約350円）の5等の宝くじだった。件数は510万5247件、金額にすると255億2600万ウォン（約17億6600円）で、未換金の金額全体の61.9%を占めている。次いで4等が11万5939件（63億800万円＝約4億3600万円）、3等が1182件（16億6400万ウォン＝約1億1500万円）、2等が30件（15億400万ウォン＝約1億円）だった。

 

　換金されない宝くじ当選金は、2006年が580億ウォン（約40億円）、07年が397億ウォン（約27億4600万円）、08年が455億ウォン（約31億4700円）、09年が374億ウォン（約25億8700万円）で、毎年ほぼ横ばいとなっている。

韓国の大学生が最も多く読んだ本は村上春樹「１Ｑ８４」

韓国の大学生が今年上半期に図書館で最も多く借りて読んだ本は、日本の作家・村上春樹の小説「１Ｑ８４」であることが分かった。１８日、国会教育科学技術委員会の林亥圭（イム・ヘギュ）議員（ハンナラ党）が教育科学技術部から受け取った「全国３４５カ所の大学図書館の上半期の貸出状況」という資料によると、「１Ｑ８４」は大学５２校で貸出順位１位と集計された。

ベルナル・ベルベルの「神」は５０校で、Ｊ・Ｋ・ローリングの「ハリーポッター」シリーズは２４校で、東野圭吾の「白夜行」は１５校でそれぞれ大きな人気を博すなど、外国小説が貸出上位圏に入った。

このほか、マイケル・サンデルの「これからの『正義』の話をしよう」、ジャン・ジグレールの「世界の半分が飢えるのはなぜ？」、塩野七生「ローマ人の物語」などが１０校で貸出１位を記録した。