「埋め立て申請」、仲井真県知事の真意、

 

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日本が抱える大問題に潜む闇を八重山の小さな新聞社が告発する。

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■仲井真県知事の真意がわかり難い。

老獪なベテラン政治家なのか、

それとも「カニハンリ」ジジーか。

⇒老人性ボケをカニハンリルという

仲井真知事「理解できない」

3月22日 19時24分

 

政府が名護市辺野古沿岸部の埋め立てを沖縄県に申請したことについて、沖縄県の仲井真知事は、「『辺野古への移設は、事実上無理ですよ、不可能ですよ』とずっと申し上げてきたのに、政府がなぜそれを考えないのか理解できない。実現の可能性を考慮しないで、政府が決めたから実行できるということは考えられない」と述べ、不快感を示しました。
そのうえで、埋め立て申請に対する沖縄県の承認の判断については、「今回の申請の前に行われた環境影響評価書についても国からきちんとした返答がもらえているとは考えていない。県内すべての４１市町村が反対と言っているが、申請への対応は、法律の要件をよく読んでみないと分からないので、担当課の検討をよく聞いてから最終的な結論を出したい」と述べました。

 

名護市長「憤りしか感じない」

また、地元、名護市の稲嶺進市長は、「これまでの環境アセスに関する書類の提出でも見られたように県民の目を欺くかのような不意打ちの形で埋め立て申請が提出されたことに憤りしか感じない。沖縄県は、これから審査に入ると思うが、環境アセスの段階でも県の指摘事項が多くあり、県は埋め立て申請に対して、『はい分かりました』とはいかないと思う。県から意見を求められればこれまで表明しているとおり、はっきりと『辺野古への移設は、まかりならん』と言いたい」と話していました。

 　　　　　　　　　　　　　　☆

＞、「『辺野古への移設は、事実上無理ですよ、不可能ですよ』

仲井真県知事の発言がわかりにくいとは、県民の間でも夙に知られた事実である。

上記発言でも「辺野古移設は不可能」と断言はせず、「事実上」という言葉が常に付加されている。

はっきり「（辺野古移設は）まかりならん」と断言する稲嶺名護市長とは大きな違いがある。

そもそも、仲井真県知事は先の名護市長選では稲嶺氏の対立候補の島袋吉和市長を応援し、辺野古移設でも「反対ｖｓ容認」で選挙戦で火花を散らした間柄。（稲嶺氏の応援は「最低でも県外」の鳩山政権だった）

県知事と名護市長の意見が違って当たり前である。

 政府が名護市辺野古沿岸部の埋め立てを沖縄県に申請して以来、沖縄紙は仲井真県知事に、「不承認」にするよう圧力をかけ続けている。　

昨日の沖縄タイムスは、翁長那覇市長、比屋根輝夫琉球大学名誉教授、照屋寛之沖縄国際大学教授ら3人の「識者」による「４・２６」「埋め立ての」の座談会を大々的に掲載。　　仲井真県知事に「４・２８式典不参加」「埋め立て不承認」の強力なプレッシャーをかけている。

「埋め立て申請」に関し3人の意見を拾うとこうだ。

翁長氏「（沖縄との信頼関係を全く考えていない。　東京要請行動をしても、国民、中央メディアも関心は低かった。　仲井真弘多知事もおっしゃっているが、辺野古は、（県外移設より）もっと時間がかかる。」

比屋根氏「県民大会を受けた東京要請行動で全市町村の代表が建白書を出したことは、沖縄の近現代史上、特筆される。　県外移設は沖縄の総意だ。」

照屋氏「国家権力の横暴で申請書を出したことは、絶対に認めるわけにはいかない。さらなる反対運動を招くだろう。」

沖縄の「識者」の意見がいずれも予測のつく金太郎飴状況なのに笑えるが、沖縄タイムスの県知事への圧力はこれだけではない。

「埋め立て申請」に関し、沖縄タイムスは「名護の16年」という連載特集を組み、「全県反対　今こそ好機」という見出しで故岸本元名護市長の妻岸本能子氏を登場させている。　岸本元名護市長は辺野古誘致賛成派で知られているが、その未亡人を登場させ、夫とは反対の意見を言わしめるとは、死人に口なし。　まことに卑劣な手法である。

なぜ沖縄タイムスがこのように焦りを隠すことなく仲井真県知事にプレッシャーをかけねばならないのか。

県外が県民の総意であれば県知事も当然辺野古移設には反対のはず。

沖縄タイムスでさえ真意を図りかねるほど県知事の発言は曖昧なのである。

2010年の知事選挙直後に、県知事の辺野古移設に関する発言を取り上げたエントリーを引用する。

　　　　　　　　　★

今朝の沖縄タイムスの一面トップの大見出しはこれ。

仲井真氏「県外」貫く　　　知事再選で会見

普天間「県内はない」

仲井真候補が告示直前になって普天間基地の移設先を「県外がベストだが、辺野古も容認」から「県外」に変更したことに対し、「公約を実行しろ」と釘を打つのに大童である。

昨日の社説でも大きな釘を打ち込んだつもりでいるようだ。

［仲井真氏再選］「県外」の公約は重い　まず日米合意の見直しを
2010年11月29日 09時24分 沖縄タイムス社説

　県知事選は、現職の仲井真弘多氏（７１）が新人で前宜野湾市長の伊波洋一氏（５８）を大差で退け、再選を果たした。

　最大の焦点だった米軍普天間飛行場移設問題で、仲井真氏は、移設先を名護市辺野古とした日米合意を見直し、「県外移設」を訴えた。日米両政府は見直しを迫られることになった。

　仲井真氏は１期目は条件付きで県内移設を容認していたが、今回は選挙直前になって県外移設にスタンスを大転換した。名護市長選・市議選で辺野古反対の民意はすでに示されている。仲井真氏の課題は公約した県外移設をどう実現するかにある。

　仲井真氏が再選されたのは、県外移設を主張することによって支持層を広げたことが挙げられる。政権与党の民主党が候補者を立てることができず、「自主投票」を決めたことも有利に働いた。不況が長引く中で、経済重視の仲井真氏に期待が集まったこともある。

　仲井真氏は当選後、「県内は事実上ない。県外だ」とあらためて語った。真っ先にしなければならないのは、県外移設を菅直人首相に要求し、日米合意の見直しを正式に要請していくことである。

　政府との対話を否定しない仲井真氏が当選したことで、政府内には翻意させる可能性があるといちるの望みを託す向きがある。実際、８月に北沢俊美防衛相が「仲井真氏に勝ってほしい」と本音を漏らしていることからも分かる。

　仲井真氏はことし１月の名護市長選で条件付きで移設を容認していた現職市長を支援、９月の市議選でも条件付き容認派の市議らにてこ入れしていた。

　仲井真氏の姿勢に疑問の声があるのも事実である。仲井真氏はこれらを一掃するためにも、県外移設の先頭に立ってもらいたい。

　県内の政治トレンドは、民主党に政権交代した昨夏の衆院選を境に一変した。

　県内移設を容認した自民党議員が沖縄の全４区で誰もいなくなった。初めてである。１月の名護市長選、９月には名護市議選で市長支持派が圧勝した。

　象徴的なのは７月の参院選沖縄選挙区。当選した自民党候補は日米合意を批判し、県外移設を訴えた。党本部の方針と異なる対応をとらざるを得なかったのである。

　これまで県内移設を容認してきた保守陣営も、沖縄ではもう県内移設を掲げて戦うことはできなくなったということである。

　移設問題では保守、革新の対立の構図は消滅し、県外、国外に収斂（しゅうれん）しつつある。仲井真氏が県外移設にかじを切らざるを得なかったのもその延長線上にある。(略)

　 ☆

沖縄タイムスのどの紙面をめくっても、知事に対して「県外の民意を実行せよ」といった意味の記事があふれている。

ではここで言う民意とは一体何か。

いまさら何を言うのか、「県外移設に決まっているじゃないか」という声が聞こえて来そうである。

なるほど「県外がベスト」という声に異論を唱える県民は一部軍用地主や軍雇用員等の例外を除いて皆無であろう。　その意味では「県外」は民意と言うことができる。

だが、仲井真県知事が当初主張した「県外がベスト」の後に続く「現状では県内も容認」という現実路線も民意であったはず。

では、何故仲井真知事は告示直前に「現状では県内容認」を切り捨て「県外」だけに変更したのか。

前にも述べたように「国外」を主張する伊波候補を支援する沖縄二紙を敵に回して選挙に勝つのは困難と判断した苦肉の「対マスコミ戦略」だったのだ。

何しろ相手は名うての「反戦平和」の活動家であり、マスコミは免罪符を与え「ラウンドワン疑惑」にも「海軍病院の給水拒否事件」にも黙殺で援護する伊波候補だ。

マスコミを敵に廻すのは、得策ではない。

そもそも仲井真県知事が「県外が民意」と認識したのは、鳩山前首相の妄想に煽られた名護市民が三代も続いていた「容認派」市長の代わりに、「国外派」の稲嶺市長を選択した事実と、マスコミの扇動もあって熱に浮かれたように名護市議会選挙でも「国外派」が多数を占めるようになった事実からである。

この二つの選挙での名護市民の判断を、県内マスコミが「民意は決まった」と連日大々的に報道するのを見て、仲井真知事も苦渋の決断で「県外」に路線変更したのだ。

だが、この仲井真知事の判断の奥に潜む本音を、賢明な有権者なら皆理解していた。

現実主義者で実務家の仲井真県知事の本心は、あくまで「県外がベストだが現状を考えれば県内も容認」ということを。

前にも新聞によって作られた民意と書いたが、そもそも普天間移設について県民投票をしたわけではない。新聞が連日民意、民意と騒ぐので、何となくその気になったに過ぎないのだ。

その証拠に、今回の県知事選挙で全県的には仲井真候補の圧勝だったが、少なくと稲嶺市長を選んだ名護市民の民意は、稲嶺市長と全く同じ主張の伊波候補が圧勝して当然のはずだった。

で、実際はどうだったのか。

今回の知事選の名護市民の選択はこうた。

有権者数　　４５，０２２

仲井真弘多　　１５，２１３

伊波洋一　　　　１３，０４０

何と、稲嶺市長と相似形のように同じ主張の伊波候補が、２１７３票の差で、敗れているではないか。

しかもこの票差は稲嶺市長が容認派の島袋候補を破ったときの票差よりも大きいのである。

前回の市長選挙で示した名護市民の民意は覆ったのだ。

これで、マスコミは名護市民の判断をもって「民意」「民意」と喧伝することはできないはずなのだが、昨日の地元各局テレビは当選したばかりの仲井真県知事をゲストに呼んで「県外の民意を変えてはならぬ」と釘を打ちっぱなしであった。

その中でももっと偏向の激しい「ＱＡＢ朝日テレビ」で、象徴的シーンが見られた。　沖縄のキャスターの中でもサヨク偏向度ナンバーワンと言われる三上智恵キャスターが、知事にしつこく容認から県外に変更した理由を迫ったが、これに対して知事は、「名護市長選と名護市議選で県外派が勝ったのだから事実上県内は無理でしょう」と軽くいなした。　だが、これで引き下がるような三上女史ではない。

「絶対県外の公約を守って下さい」と最後に太い釘を打ったが、知事はこれにも堪えて「政府に強く要求します」と結んだ。

偏向度ナンバーワンで沖縄移住者の三上女史が憎むべき仲井真知事が勝利の会見を終えて帰るのをそのまま見過ごすはずは無かった。

「政府に要求するだけではだめです。　県民の民意を受けて知事自身がリーダーシップを発揮してもらわないと」。

さすがの仲井真知事もこれには多少切れ気味になったが、そこは貫禄でぐっと堪えて、

「名護市長選には私も島袋候補を応援に行ったが、多くの民主党議員団が稲嶺候補を応援した。『県外』にしたのは民主党政府ですよ！(怒)、政府が主体的に解決するのが当然ではないですか」とまくし立て、三上女史も返す言葉を見つけられなかったようだ。

仲井真知事は口にこそ出さなかったがきっとこのように言いたかったのだろう。

「民主党政府が応援した稲嶺候補が市長になり、それを支援していた君達クサレマスコミが、実現不可能な『県外』を民意であるかのように捏造したのではないか」。

「それを今になって『民意を実行せよ』と私に迫るのは筋違いで、県外を煽った君達クサレマスコミと民主党政府こそ責められるべきだ」と。

もっとも仲井真知事が「クサレマスコミ」と下品な罵詈を内心でも言ったかどうか。　いや、あの三上女史の慇懃無礼な態度をみたらきっと言ったと思う。

さて、本論の沖縄タイムス社説の批判だが、連日のテレビキャスターの釘ウチ作業の象徴として、知事と三上女史とのインタビューを前置きにしたつもりが、社説の問題点は語りつくした感がある。

＞仲井真氏は１期目は条件付きで県内移設を容認していたが、今回は選挙直前になって県外移設にスタンスを大転換した。

＞名護市長選・市議選で辺野古反対の民意はすでに示されている。仲井真氏の課題は公約した県外移設をどう実現するかにある。

＞仲井真氏は当選後、「県内は事実上ない。県外だ」とあらためて語った。

＞仲井真氏の姿勢に疑問の声があるのも事実である。仲井真氏はこれらを一掃するためにも、県外移設の先頭に立ってもらいたい。

同じことの繰り返しはさけるが、稲嶺名護市長の当選と、名護市議会選挙の結果をもって「沖縄の民意」と主張するマスコミの根拠は、今回の県知事選の結果でもろくも崩れ去った。

全県的得票数はさておいて、名護市民に限っても国外の象徴とも言える伊波候補の敗退が何よりの証拠である。

仲井真知事はＲＢＣテレビのインタビューで「県外が変わることは無いでしょうね」と念を押され、苦笑しながら「当選したばかりで当選証書も貰わない内に、県内といえるはずが無いでしょう」と答えていた。

名護市民の賢明な選択を見てもわかるとおり、民意は永久不変ではない。

活動家の扇動による熱狂から覚めた名護市民は「作られた民意」を翻したのだ。

 　　　　　　　　　　　　☆

 仲井真県知事の発言については、本人が意識的に曖昧発言でマスコミを煙に巻いているのか、それとも偏向マスコミが県知事の発言を故意に歪曲発言しているのか不明だが、直に県知事の発言を聞く機会のない県民は、新聞等が報じる県知事発言を信じる他にて立てはない。

かつて県知事は自身の発言を新聞が正確に報じていないと知事公室長を通じて不満を表明したことがある。

それがこれ。

普天間移設「県外ベスト」報道なし　知事公室長が不満表明

2009年10月23日

上原良幸知事公室長は、普天間移設で仲井真弘多知事の「県外移設がベストだが県内でやむを得ない」との姿勢について、「全国紙やテレビを見ていて気になるのは、前段の『ベストは県外』が消され、後段の部分だけで沖合を求めているように報道している。極めて遺憾だ」と述べ、知事の本意が正しく伝わっていないことに不満を呈した。
　　　　　　　　　　　　☆

自身の発言を歪曲報道されたのなら、その新聞社に知事自ら直接抗議すれば済むものを、それを知事公室長などを通じてしか不満表明できない点に、新聞の顔色を極度に気にする仲井真県知事の政治家としての限界を感じる。

普天間移設に関する仲井真県知事の本心は、これだ。

「県外がベストだが、現状では県内も容認」

これが名護市長選で三代続いた容認派市長が敗北し、県外派の稲嶺氏が当選したのを見て、主張を次のように変更した。

「県外移設を政府に要請する」

稲嶺名護市長が当選したときのキャッチフレーズは「鳩山政権にパイプを持っている」であった。

だが、鳩山政権どころか民主党政権そのものが民意を失って瓦解してしまい、稲嶺氏が頼りにしていた鳩山氏は国会議員でさえない。

つまり、稲嶺名護市長を支持した民意の基盤はすっかり空中分解している。

そう、稲嶺市長に民意はないのだ。

仲井真県知事は、いまでは民意を失った稲嶺名護市長の意見に関わりなく、粛々と埋め立てを承認すべきである。　

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------------------◇◇◇◇◇◇近日開催のイベント ◇◇◇◇◇◇------------------

■第１部：沖縄マスコミ正常化推進パレード
～中国北朝鮮の反米・反日宣伝工作機関誌を許すな～
◎ 集合場所：那覇市とまりん公園内　集合時間：午前10時 出発時間：午前10時30分
◎ 日　時：平成２５年４月７日（日）
◎ コース：とまりん公園～タイムス社ビル前～県民広場で終了

■第２部：「戦後レジュームの脱却は沖縄から」
日時：平成２５年４月７日（日） 場所・沖縄青年会館（大ホール）
会場住所：那覇市久米2丁目１５－２３　TEL098-864-1780
受付時間：午後1時　開演午後1時30分 参加費　無料（カンパ歓迎）

プログラム予定
司会（手登根 安則）
１. 国歌斉唱・司会挨拶
２. 開会挨拶
　　チーム沖縄副代表（森田 草士）
３.来賓挨拶 前衆議員（長尾 たかし）
４.名護市からの報告
　　名護市民女性部代表（我那覇 真子）
５.基調講演「演題：沖縄マスコミの罪」
　　沖縄対策本部顧問（仲村 俊子）
６.基調講演「演題：沖縄県民斯く戦ヘリ」
　　政治活動家（村田　春樹）
７.閉会の挨拶
　　　沖縄駐留軍労働組合顧問（伊佐 真一郎）

主　催：沖縄マスコミ正常化委員会
事務局：沖縄対策本部
那覇市東町８－１０仲村アパート301　TEL:070-5410-1675(仲村雅己)

 

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ゆうちょ銀行からの振込の場合
【金融機関】ゆうちょ銀行
【口座番号】記号：１７０１０　口座番号：１０３４７９７１
【名　　義】サンゼンカイ.
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ゆうちょ銀行以外の金融機関からの振込の場合
【金融機関】ゆうちょ銀行
【店　　名】七〇八（読み：ナナゼロハチ）
【店　　番】７０８
【口座番号】普通：１０３４７９７
【名　　義】サンゼンカイ

 

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季刊誌「かみつく」
「かみつく」を紹介するHP

 

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（１２６０円（税込み）＋送料１６０円＝１４２０円）

 

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『沖縄に内なる民主主義はあるか』定価：１７３５円（税・送料込み）
著者：又吉康隆

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