２月３日の報道ステーションでＴＶ朝日が取り返しのつかない事をしてしまった。
中東の何処に日本人が住んでいるのか、日本人学校があるのか、日本企業が入っているのか一覧表にしたパネルを提示しながら詳しく解説したそうだよ 、テロリストに日本人拉致の為の情報提供しているのも同然だね。との書き込みがあった。
これは流石に「狂っている」としか思えない。このスタッフはテロリストに支援している事実に気付いていないのか？
古館氏も違和感がなかったのか？さすがは「テロ朝」やることが基地外である。しかし米国は優しくなかったようだ。一時、テロ朝のアカウントを停止したそうだ。理由は「暴力に関する YouTube のポリシーに複数回のまたは重大な違反をしたため」だそうだ、現在は復帰しているが。
これはかなりヤバイぞ！！！米国がテロ支援企業と認定するに十分な状況にあると言う事だ。
米国は愛国者法により、テロ朝と取引をしている銀行口座を凍結するぞ！日本の銀行は米国内の銀行と取引が出来なければ膨大な損失を招く、テロ朝の口座を凍結し自らを護るぞ。三井住友銀行はテロ朝と心中する気はない。
またテロ朝のスポンサーも同様である。スポンサーを降りる企業が増加しそうである。明日のテロ朝の株価が楽しみである。
米国がテロ支援企業と認定しそうな、テレ朝。もはや誰も「テレ朝」とは呼ばない。「テロ朝」や「テロ赤」と呼ぶであろう。
どのようにしてＹｏｕｔｕｂｅのアドレスの凍結解除が出来たのか？国民の知る権利を行使したい。
日本もテロ三法の提要を考慮すべきであり、放送免許は取り消しがだとうであろう。
