マスコミの「反日」性に目を覆いたくなる日本国民が大多数である。マスコミの言う「中立性」とやらも、こと中国や韓国に対しては疑いたくなる事象ばかりである。少なくともこの「中立」と言う立ち位置をもっと明確に国民に説明する必要性がある。
記者クラブ、この運営経費は主に相手持ちであるためだ。政治、犯罪などに関する「記者クラブ」の運営費が税金で賄われている。「１人５千円の会費」であの霞ヶ関などにある一等地にオフィスを構えられるわけがない、子供でも解る。更に通信費、電気代等も相手持ちの記者クラブが多い。これは「税金」であることが多い。
故に、「税金」が投入されている以上、国民にその立ち居地を明確化し、その「中立性」とやらの意味合いをどの立ち位置の「中立性か」解り易くしてもらいたいものだ。
一般的に、「視聴率や部数になれば良い」と言う立ち位置であると言う事は多くの国民が認めているところである。昔から「新聞は複数紙読み比べろ」と言われていた。現在、ネットにより、同一記事を読み比べる事が簡単に出来る。
この事がマスコミの「うそ」を暴き易くした。視聴率も部数も伸びない、国民の信頼が崩壊したからである。参加者１万数千人の「フジＴＶの韓流反対デモ」は完全無視して、参加者１０人前後の左翼系デモは大々的に取り上げる。このようなＴＶや新聞の報道姿勢では益々国民は離れていく。
マスコミの「中立性」に多くの国民が疑問を持っている、疑問に答えるのもマスコミの存在理由の一つではないのか？
