韓国が、韓国人が言うように世界で一番優れた国であるならば、現在の不況を難なく乗り越えられるであろう。サムソンの業績が落ち込んでいるがＧＤＰの２割以上を占める企業の下振れは韓国自身も減益であることを示す。不況である。
日本はここで韓国国債７４兆円を売却せねば大きな損失を被ることとなる。韓国の国債が暴落する前に売り払うことが重要である。この原資は税金であることを忘れてはいけない。
韓国経済が崩壊する前に日本企業の撤退を速やかに静かに行うべきである。マスコミが騒ぐならば広告宣伝を一時控えると良い。
ＢＢＣが行った謙韓の「国のランキング」で、1位ドイツで、2位フランスだった、日本は１３位だったそうだ。ドイツでは国民の６５％が謙韓だった。理由はさまざまであるが「恩を忘れる」ためではないかとの意見がドイツ在住の韓国人から出た。タイやベトナム、などの謙韓は筋金入りだ。統計に含まれないが台湾も筋金入りの謙韓である。
知人の台湾人が「同じ空気を吸いたくない」とまで言っていた。さすがにそこまでは過激になれないのが日本人である。
日本のマスコミは孫請けひ孫請けまで入れると、在日の比率が恐ろしく上がる。この状況で「韓国に不利な情報を報道できるわけはない」と多くの日本人は思っている。まして芸能界の半数近くは在日である。日本に帰化されて活動されているのならばそれはそれでありである。先日のこのｂｌｏｇで呉善花女史を在日と記載したら既に帰化されたとのご指摘を受けた。
同様に中国人も世界中でよく思われていない。「移民を利用した世界侵略を繰り返している」と考えている。小泉元首相がサミットでこのことをプーチン大統領から相談され、「文化の力」で答えた。
日本のマスコミは国内の反日勢力が強いため、また、国際法や軍事のスペシャリストは出世しないため、この中韓が世界中で嫌われていることを報道しないどころか、アジアとはこの中韓を指す。最近多くの国民がこのカラクリに気付きマスコミを信用しなくなっている。販売部数や視聴率の低下がそれを証明している。
韓国が不況で日本に救いを求めてきても最早日本国民を騙し韓国を支援することは困難になったようだ。身から出たサビである。日本は如何にこの韓国の経済崩壊に巻き込まれないようにするかが課題である。
来るべき中国経済の崩壊に備えての予行訓練と考えればよい。崩壊しなかったら？との反論があるが、それはそれで良い。最悪のじたいを想定することが大切なことだから。
