外為市場のテクニカルで、短期的な節目メドの参考になるのがフィボナッチ分析だ。
ユーロ/円は昨年4月以降の直近ユーロ高値を100％、直近ユーロ安値を0％とした戻し率（ユーロ反発率）で、50.0％戻しの110.15-20円を巡る攻防となっている。
これから上抜け定着できれば、10月31日の高値111.60-65円、8月5日の高値112.25-30円、61.8％戻しの113.25-30円、76.4％戻しの117.10-15円などが上値ターゲットとして視界に入ってくる。
反対に上抜け維持に失敗すると下値リスクが再燃。改めて38.2％戻しの107.05-10円、2月20日の安値105.75-80円、105.00円の節目方向などへ下落していく可能性も消えていない。
日本市場では今週、22日の午前8:50に2月の貿易収支が公表される。
前月の1月は中国圏の旧正月による輸出急減を受けて、貿易赤字が過去最大規模に膨らんだ。為替相場ではドル/円、クロス円での円安転換の一つのきっかけとなっている。
一方で2月については1月の反動もあり、輸出の復調を受けた貿易黒字の回復が予想されている。米国を始めとした世界景気の改善や円高一服もあり、貿易黒字が予想を上回ると円売りの流れが一服。ドル/円、クロス円でスピード調整的な円高を招くリスクを秘めている。
反対に超円高の累積効果による構造的な輸出低迷と、火力発電の増強に加えての原油高を受けた資源輸入の拡大により、貿易黒字の伸び悩みが持続する可能性も消えていない。2月の黒字額が予想を下回るようだと、改めて円安トレンドが後押しされる余地も残されている。
長野県栄村の周辺で東日本大震災後に多発した地震は、月の引力などの影響で潮が満ち引きする潮汐（ちょうせき）が引き金で起きたとみられることが、産業技術総合研究所の分析で１８日、分かった。発生時刻と潮汐のリズムに極めて高い相関があり、大震災による地殻変動と潮汐力が重なって誘発されたとみられる。
産総研の雷興林（らいきょうりん）主任研究員は、大震災以降の約２カ月間に長野県北部で起きたマグニチュード（Ｍ）３以上の１４２回の地震を分析。栄村で震度６強を観測した大震災翌日の地震（Ｍ６・７）を含む全体の約５０％が、潮汐と関係していたことを突き止めた。
潮汐は月の引力などによって海面が周期的に上下変動する現象で、地球内部の岩盤も同じ影響で上下に伸縮している。雷主任研究員によると、潮汐と関係がある地震は世界の約５％で、今回はこの１０倍に相当する前例のない高さという。
一連の地震は地盤が下がる干潮や、下がる速度が最大のときに集中して発生。長野県北部には、マグマから出たガスや液体が岩盤の隙間に高圧でたまっている「流体だまり」が多数あるとみられ、この場所が潮汐力で押されて周囲の岩を破壊、断層を刺激して地震が起きたと推定している。
大震災の誘発地震は火山周辺で多発しており、同じ仕組みの可能性があるという。栄村の震度６強の地震は死者３人、全半壊約２００棟の被害となり、現在も約１６０人が仮設住宅などで避難生活を送っている。
月の引力ってスゴイんですねーー
海の水も引っ張ってるのも未だに不思議ですが、「水なのになんで引っ張れるんだ？？？」と。
地球深くの岩盤まで引っ張っていたんですねーー。
日本経済新聞は20日、個人投資家が外貨資産に対する投資を縮小していると報じた。今年は先週末の16日時点で、外貨建て投資信託の売越額が１兆円を超え、外国為替証拠金取引（FX）での外貨買越残高も昨年末比5割以上減った。
昨夏以降の「超円高」で損失を抱えた個人は円安局面でも、損失や利益を確定する売りを優先した。新興国で利下げが相次ぎ、高金利狙いの投資も手がけにくくなっている、と同紙は伝えている。
