のら猫の三文小説

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香奈とコシロの子供たち No.102

2013-09-08 00:11:35 | 香奈とコシロの子供たち

二人のグループ会社は、
運用だけの会社ではなかった。

神子グループの場合



神子は、元々予測の神様みたいな人だったので、成長する分野や会社はよく判った。神子のグループもそうした神子の影響を受け、そうした予測に従い、運用以外にも、実業を考える人もいた。日本は、まだまだアメリカの後を追っているような所が強かった。いわゆるビジネスモデルが、アメリカにあった。それを日本型に変え、新しく起業を興す人が、神子の子分たちにいた。


いくら、お金がドーンと入っても、その人だけのお金では少なかったので、神子の個人会社が多く、出資して、会社を立ち上げた。ジブも少しは出資したが、運用子会社ではないし、ジブ一族でもないので、大きな金額は出さなかった。神子がドーンと出資してあげた。何も親切心でしたのではなくて、神子はそうした会社は伸びると思ったからだった。そして神子の資産管理会社には金がたっぷりとあった。



大きなネットサイトを作り、そこでネットショップやニュースを流したり、口銭をとって色々な事を紹介したりする事を始めた人もいれば、ネットオークションを含めた通信販売をする会社を作った人もいた。冶部食品は、コンビニみたいなものを考えていたが、結局安いよに商品を入れ、それが伸びたので、惣菜や弁当そして冷凍食品などを売り出して、自前の丼チェーンのような外食チェーンをする会社になった。そこに目をつけて、冶部食品から商品を提供してもらい、冶部食品と協力して、食品を中心とするコンビニチェーンを始めた人もいた。


神之助グループの場合



神之助は、商品相場や為替相場を担当している人たちだったので、チマチマした仕事をする気にはならなかった。そんなに数は多くなかった。為替専門会社や現物の商品の仲買のような、相場なのか実業なのか判らない仕事をする事が多かった。元手もドーンと要るので、何人か組んで独立したりした。神之助も手口も判りにくくする意味合いもあり、ドーンと出資したり、その会社に運用委託したりして、応援した。 神之助グループは、神帥を見習って、運用と実業の複合組織のような会社を傘下に持った。



香奈は、役員や社員の報酬や

運用手数料の体系も変更した。


 



神太朗が抜け、役員の再編成をした。神二郎をいきなり常務として、今までの新宿を総括した。今までの企業支援担当の役員とビル管理の役員と神二郎との三人体制で新宿を運営する事になった。神二郎はまだ、神太朗のように完全に総括して新宿を代表する事はできなかったものの、神二郎に勉強させるために、神二郎を三人の役員のまとめ役とした。




神子と神之助を副社長として、部門毎の独立採算性とした。香奈と正子と三人の子と管理の常務だけの常務会を中止し、全役員の役員会に一本化した。役員報酬も替えた。役員報酬は担当部門の最終利益比例とした。




香奈は、ジブトラスト全体の最終利益の2%、社長の正子は1%とし、管理の常務も最終利益の0.5%とした。取引部門の神子や神之助は国外と国内を問わずそれぞれの部門の最終利益の1%とした。神代は、常務として海外部門の先物と株式の孫会社の最終利益の1%、新宿の神二郎もビルを含めた新宿の最終利益の1%、新宿の支援担当の役員も従来通りの新宿の支援や出資による利益の中で神二郎のチームを除いた利益の1%、ビル担当の役員もビルの利益の1%とした。渋谷の海外統括は研究センターの責任者にも海外からの利益の0.2%を割り振った。


先物などの取引部門で役員として総括責任者になると、最終利益の1%の報酬とした。その代わりに役員の個人による運用であっても役員の運用手数料を2%に下げた。個人だけでなく、自分たちの責任の部門の最終的な利益に責任を持つ事にした。




それぞれの取引チームへの運用手数料を運用利益の10%を配分して取引チームで分配して、国内では本体の管理に、海外では子会社の管理に、管理料を5%支払い、ビル管理を除く本体の取引チームは情報料を5%本体の研究センターに支払い、孫会社からは、渋谷にある神子のチームと本体にある神之助のチームに、本体指導料を5%支払う事にした。取引チームの責任者には、運用利益の1%が取る事にした。ごきげんソフトには運用利益の2%をシステム維持費として支払い、ごきげんソフトとしての損失が出れば、本体から補填する事にした。



海外でも子会社や孫会社の役員は、最終利益比例の報酬に切り替えた。直属の子会社では、ほとんどは海外子会社の役員を兼務していた名ばかりの財産会社の筈であったが、神元達が稼ぎすぎ、取引補助などの兼任の人へのお世話代が運用比例だったので、多額になった。これは取引による運用手数料を10%とした。要するに自分の運用による手数料を利益の10%として、管理料と情報料を併せて10%取った。の上で、責任者には、最終利益による利益配分を付加した報酬体制とした。3年間は今回の歴史的な運用比例の付加給が追加されるが、その後は自分で稼ぐように報酬を決めた。





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