半年前の記事になりますが、「現代ビジネス」サイトに、「週刊現代」の日本の教育事情の劣化のの記事『「日本人はバカになった」は本当か 世界が嗤っている』を掲載しております。
日本再生の火急の最優先の課題は、「教育」「人材育成」と痛感しています。
劣等生だった当方が、教育について語るのは、場違いであるが、記事『「日本人はバカになった」は本当か 世界が嗤っている』を一読し、日本の再生は、「教育」「人材育成」が最大の課題を痛感していました。
当方は、日本の凋落・低迷は、社会の硬直・老化の原因で「破壊と創造」による社会変革が求められているという思いで、現代は、戦後の復興期の遺産で喰い繋いでいるのに過ぎないという思いがあります。
菅首相は、「強い経済、強い財政、強い社会保障」で「最小不幸社会」の実現を目指すと表明しましたが、「強い人材」が根幹と思いますね。
「週刊現代」の記事では、前書きに、
”「漢字が読めない書けない、ことわざの意味を知らない、歴史を学ばない、勉強時間は中国人の半分、大学の教科書はマンガ、年間に一冊も本を読まない国民がなんと3000万人。そして何より働かない。途上国からもバカにされる学力と国力。」”
の出だしで、大学生の学力低下、教員評価システムが「知の劣化」の起因、学生を「お客様待遇」の大学経営、OECD(経済協力開発機構)が実施する「PIAAC」（国際成人力調査）、０６年に実施された国際学習到達度調査(PISA)では日本は「科学的応用力」で6位、数学的応用力で10位、読解力で15位、留学生たちが呆れられる日本学生の不勉強、海外著名大学の招致事情らと「知の衰退」を記載されています。
当方は、啓発されているブログ「社会科学者の時評」を通読しており、大学の劣化の現状は承知しており、日本の再生は「人材育成」が第一という認識です。
「週刊現代」の記事で、当方にとって刺激的な部分は、「知の衰退」による国際競争力の低下の記述で、
”「1月9日、ラスベガスで開かれた世界最大規模の家電展示会で、サムスン電子の前会長・李健氏は、「日本企業との競争についてどう考えるか」と尋ねられ、「気にはしているが、心配はしていない。基礎技術やデザインでも、わが社は日本企業より優位にある。一度優位に立ったものを追い抜くには、時間がかかる」と言い放った。」”
ですね。
サムソングループが、１０数年前に、渋谷に、日本事務所を開設した際に、サムソンのグローバル展開のプレゼンを受け、経営目標が明確で、優秀な人材の登用を重視する姿勢が印象的でした。
家電分野は、国内メーカーが強く、日本市場はサムソンは一歩距離をおいていますが、海外市場は、国内メーカーは、サムソンの後塵を拝していますね。
特に、薄型TV分野は、液晶、プラズマのジャンルに、サムソンはLEDテレビをジャンルを新たな創出し、国内メーカーは後追いですね。
この差は、何が要因だったか考察する必要性がありますね。
本ブログ『J-CAST：パナソニック採用の8割外国人 大学生就職深刻になる一方だ・・・企業も死活問題？』で、
”「J-CASTニュースの記事「パナソニック採用の8割外国人 大学生就職深刻になる一方だ」で、企業が活路を海外展開で目指し、外国人の採用が拡大しており、大学生の就職が深刻になると報道しています。
企業もグローバル化は不可避の死活問題であり、時代の潮流でしょうね。」”
と書きましたが、企業とすれば、グローバルビジネスの成否は死活問題であり、大学生への即戦力への期待度が希薄なるのは当然でしょうね。
やはり、日本再生には、「強い人材」が先決でしょうね。