国産家電各社の液晶テレビ製造衰退考

国産家電各社の液晶テレビ製造衰退考

このブログは独り言の単なる愚痴にすぎません。
ＮＥＣのテレビ付きのパソコンのシステムディスクが損傷し、システムが立ち上がらくなった。
なんとか、システムの初期化によりパソコン自体は復旧したが、テレビのドライバーソフトを含めＡＰは全て消去されためテレビ機能も失われてしまった。
よくよく考えるとテレビとパソコンの複合機能では使い勝手が悪くお互い単独機能のほうがいいようだ。
仕方がないので、リサイクルセンターで中古の液晶テレビを購入するこことした。
今いくと、中古の液晶テレビは２０１１年モデルが多数展示されていました。
２０１１年モデルというと、ちょうど2011年7月24日までに現行のアナログテレビ放送を終了し、地上デジタルテレビ放送に転換した年に当たる。
国内家電テレビメーカーも大増産の真っただ中でした。
液晶方式、プラズマ方式、挙句にもう誰も知らない幻のSED：surface-conduction electron-emitter display）方式など、どの方式が勝利するか各社切磋琢磨した時代だ。
また、液晶では３Ｄも盛んに喧伝されていた。
巨大な液晶・プラズマ工場への投資など国内家電テレビメーカーには常に話題で一杯だった。
それなのに、２０１８年には、国内家電テレビメーカーはある意味では全滅したといっても過言ではないだろう。
どうしてと反芻すると、この契機が２０１１年の液晶テレビにはっきりとみられることが分かった。
ちょうど、今リサイクルセンターで多数の２０１１年モデルをみていると、国内モデルがほぼ２万円程度で出品されている。
ただ同じ２０１１年モデルなのに１台だけ大変スリムで、且つ１万５千円と安価なテレビがあることに気付いた。
なんと韓国のＬＧ製のテレビである。
２０１１年頃、テレビコマーシャルでパネルが１．５ｃｍの超薄型モデルを宣伝したいことを思い出した。
また、インターネットの操作にも特徴あるインターフェースを宣伝していた。
今回初めて国内メーカーのものではなく、このＬＧ製のテレビを購入してみたいと思った。
製造的には、デジタルテレビはどこのメーカーでも同じハードウェア技術レベルと思っていたが、ＬＧ製をみると国内メーカーに比べ圧倒的な高密度実装技術を実現している。
これでは国内メーカーは、情けない話ではあるが、海外では競争できるわけはない。
デジタル技術の世界であれば、今度はソフトウェア技術の優劣が大きなファクターとなる。
試しに、番組表の画面と操作性を比較すると、残念ながら国内Ｔ社は最低のインターフェースと判断される。
こんなメーカーはテレビ生産の世界からそうそう撤退されたほうがいいだろう。

 

令和元年10月追記
地上デジタルテレビ放送に転換した頃、シャープ２台、東芝１台を購入していた。
今回のＬＧ製の購入で、２０１１年モデルの液晶ＴＶが４台を使用しています。
今回、突如ＬＧ製の液晶ＴＶが故障してしまいました。
４台の内１台が故障するのも、製造時期からみると必然でありますが、偶然かもしれませんが、何故ＬＧ製が最初に故障したのでしょうか。
ひっとすると、高密度実装しすぎ、発熱対策などで問題があったのかとふと頭をよぎりました。
やはり、ＬＧ製は今後購入するのはやめとします。
ネットに以下の情報があったので紹介します。
4Kテレビを分解してみた TOSHIBA 43M520X　　https://mazu-bunkai.com/bunkai-wp/engineering/8311/
最近のＯＥＭの海外生産のＴＶの中身の部品は、台湾や韓国製ばかりとなっており、高額な国内メーカーのものはないようです。
これでは、信頼性も海外製と同じレベルといえるかもしれませんね。
これが日本のエレクトロニクス業界の実態なのでしょう。

 

ネットに各社の対応があったので紹介する。
パナソニック（パナソニック プラズマディスプレイ）
 売却に向けて右側面のロゴが消された、旧尼崎工場尼崎市にプラズマテレビの新工場を設立し、大幅に増産と拡販をしていく方針であったが、プラズマテレビのシェア縮小により、2011年に尼崎第3工場と第5工場でのプラズマディスプレイの生産を中止し第4工場に集約することを決定した。
これにより42インチ換算で合計年間1380万台だったパネル生産能力は720万台に半減した。
2013年10月8日、生産拠点の尼崎工場売却とともに生産停止が日本経済新聞で報道され[6]、事実上国内大手最後のプラズマテレビの販売元であったパナソニックも生産撤退し、日本国内におけるプラズマテレビの時代の幕を閉じる。
その後、パナソニックプラズマディスプレイは、2016年11月に製造業では過去最高となる約5000億円の負債を抱えて倒産した。
プラズマテレビに参入した大手メーカーの中では、プラズマテレビの国内・国外ともに最大手として、プラズマディスプレイに社運をかけていたパナソニックは特に痛手が大きく、2014年12月には、中華人民共和国におけるテレビ受像器の生産そのものを停止するなど[7]、テレビ事業が大幅に縮小することとなった。

日立製作所（日立プラズマディスプレイ）
2005年4月に合弁会社富士通日立プラズマディスプレイの富士通が所有する発行済株式の30.1%相当を取得し、子会社とし日立プラズマディスプレイ株式会社に商号変更した。
2008年9月18日に年度内のプラズマディスプレイパネル生産からの撤退を発表した。
その後も国内での回路の生産とプラズマテレビセットの組み立て、販売は継続していたが、2011年3月には完全に海外に生産を委託し、テレビ受像器の生産からは撤退することとなった。
ただしブランドの維持・販売は継続し、パナソニックからのOEM供給を受けていた。

ソニー
プラズマテレビよりも、液晶テレビに注力していく方針に転換し、サムスン電子と合弁で設立したS-LCD（2012年合弁解消）の本格始動に併せてプラズマテレビの生産、販売から撤退した。

東芝
プラズマテレビの生産、販売から撤退し、SEDに注力していく方針に転換したが、2007年1月29日に製造販売会社SEDの全株式をキヤノンに売却し、SED事業からも撤退した。

シャープ
2001年に発売した「PZ-50BD3」と「PZ-43BD3」の2機種のみでプラズマテレビの生産、販売は終了した。

LG電子
需要の減少のため、2014年11月末にプラズマテレビから撤退。

サムスン電子（サムスンSDI）
2014年11月末に、プラズマテレビから撤退[10]。

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