パナ、プラズマ年度末撤退(中国新聞社の記事コメント)
平成25年10月10日の中国新聞社の記事のコメントです。
記事の概略は、パナソニックがプラズマテレビ向けのパネルの生産を2013年度末で打ち切る方針を固めたことがわかった。
尼崎第3工場の建物は年内にも売却する方向のようだ。東芝や日立もすでに国内での組み立て工場はない。
遅かれ早かれ、あと10年もすれば完全に日本メーカーのテレビ事業はなくなっているだろう。
以下単なるボヤキです。
2013年(平成25年)は、日本において家電産業の中の基幹部門であるテレビ製造事業の解体の始まる年としての記念されることになるでしょう。
50年後には、この業界の歴史検証をする人がいれば、日本の家電産業の衰退時期はという問いに対する回答は、2013年(平成25年)がターニングポイントであったということになるのではないでしょうか。
今、我々はこの家電業界のありようを目の当たりにしていますが、残念に思う人は多いとは思いますが、ある意味必然と考えている人のほうが多いのではないでしょうか。
まさに、1970年代のアメリカの家電産業と同じことが、日本で行われようとしてる瞬間に立ち会っているのです。
1989年発行の「日米逆転(ダイヤモント社)」によれば、アメリカのテレビメーカーの数は、1960年には27社であったものが、1980年には3社(GE,RCA,ゼニス)だけとなり、その生産活動の大部分はアジアで行われるようになったとある。
そして、1986年から87年にかけて。GEがRCAを買収し、そのテレビ部門をフランスに売却した結果、ゼニス社の1社となりました。
1990年前後には、最後に残った米国メーカのゼンス社もテレビ部門はやがて韓国企業の傘下に入ったとのことです。
カラー・テレビについては,米国企業は残念ながら1990年代にすべて市場から撤退しました。
幸いにして、アメリカの技術者と違い、戦後の家電産業の興隆を牽引した団塊の世代の技術者の引退とともに家電産業の幕引きをしたいっても過言ではないことだと思います。
逆に言えば、団塊の世代の技術者の引退がなければ、会社の経営層もこのような対応を決断できなかったのかもしれません。
やけくそだけど、団塊の世代の技術者の皆様へ今までのご苦労に対して大変感謝申し上げます。