eつれづれ管理者(66kV特高変電所、技術者)

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エテ公にシャーロットとは?!

2015年05月06日 | eつれづれ
赤ちゃんザルに「シャーロット」命名も抗議で取り消しを検討
６日、高崎山自然動物園で生まれ、「シャーロット」と名付けられた雌の赤ちゃんザル。抗議で取り消しが検討されることに（同園提供）
　野生のニホンザルの餌付けで知られる大分市の高崎山自然動物園が６日、生まれたばかりの雌の赤ちゃんザルを、英国で誕生した王女にちなみ「シャーロット」と名付けたと公表した。だが、その後、園に「サルに王女の名前を付けるとは英国に失礼だ」などと抗議が殺到したため、取り消しを検討する事態となった。
園によると６日朝、母ザルにしがみつく元気な姿を職員が見つけ、今年最初の赤ちゃんと認定した。園は毎年、第１号の赤ちゃんに最近の出来事にちなんだ名前を付けており、３月２７日から園内に投票箱を設置して公募していた。
公募から、テニスの錦織圭にちなんだ「ケイ」などが候補に挙がった。しかし、日本時間４日夜、英王女の名前が「シャーロット」と発表されると、一気に同名が投票された。ネット投票を含めて総数は８５３通で、シャーロットは合計５９票で最多となった。
６日、名付けられたばかりの「シャーロット」も園で元気な姿を見せた。職員は「かわいい姿に大勢のお客さんが喜んでくれた」と話していた。
だが、サルの命名発表後、園には「もしロンドンの動物園のサルに、日本の皇族のお名前が付いたら、どんな気持ちになるか考えてみろ」「英国に失礼だ。撤回してほしい」など、電話等で抗議の声も殺到したという。同園は対応を協議。担当者は「ＮＨＫの朝ドラ『マッサン』に出演された女優さん（シャーロット・ケイト・フォックス）の影響もあったと思います。ご投票いただいた方の温かい気持ちも考慮した上での判断になります」と、困惑した様子で話していたが、結局、「シャーロット」命名は、取り消しを検討することとなった。

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コリャー英国に対しても失礼??．．．もう少し無難な名前を考えて下さいシンゾーはﾒｽなのでダメか。
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イギリス王室、赤ちゃんザルの名前について「つけ方は自由」
大分市の動物園が赤ちゃんザルを「シャーロット」と名づけたことに、日本国内で抗議が殺到していることについて、イギリス王室はFNNの取材に対し、「名前のつけ方は自由」とコメントした。大分市の高崎山自然動物園が、2015年、最初に生まれた赤ちゃんザルをイギリス王女と同じ「シャーロット」と命名したところ、「イギリス王室に失礼だ」という抗議が、7日までに500件以上寄せられた。動物園は、名前の取り消しも含め、再検討することを決めたが、イギリス王室は7日、FNNに対し、「公式にはノーコメントですが、ウィリアム王子とキャサリン妃は傷ついていません。どんな名前をつけるのかは、動物園の自由です」とコメントした。イギリスでも、複数のメディアが赤ちゃんザルの写真とともにこのニュースを伝えるなど話題になっている。

CP1Eシーケンサ(トランジスタ出力)に入替

2015年05月06日 | eつれづれ

下はステッピングモーター使用の１軸テーブル、上は本日、CP1LシーケンサよりCP1Eシーケンサに入替したもの。１軸テーブルでCP1Eシーケンサパルス位置制御プログラムをマスターしてから、取りかかる。
檀家回りの保安管理等とは全く関係ない、単なるボケ防止の壮大なる趣味の世界、コレまで幾らお金出たか??。上のピック&プレイスデモ機の完成までは、まだ時間がかかる様だ。

△　何時くるのか判らない若年認知症、８割職失う「解雇された」例も生活調査

若年性認知症の人の就労状況
６５歳未満で発症する若年認知症の人の生活調査で、就労経験のある人の約８割が、自主退職や解雇で仕事を辞めていたことが分かった。障害・老齢年金を受給している人は４割に届かず、経済的な苦境に追い込まれがちな実態が浮き彫りになった。
調査は認知症介護研究・研修大府センター（愛知県大府市）が厚生労働省の補助を受けて実施。愛知、大阪、岡山、長崎など１５府県の医療機関と介護施設などに昨年８月と１０月に調査票を送り、一昨年度の２１２９人の生活状況について、担当者らから回答を得た。
対象者の年齢層は６１～６４歳が１２０８人で最も多く、５６～６０歳が５４７人で続いた。性別は男性１２００人、女性９２２人だった（無回答７人）。
就労状況の質問で、働いた経験があると確認できる人は１４１１人いた。このうち９割近い１２５０人は調査時点では仕事をしていなかった。１１９人は「解雇された」と答えた。「定年前に自己退職」も９９６人おり、合計７９・０％が職を失っていた。ほかに定年退職が１３５人。仕事をしているのは１６１人（１１・４％）にとどまった。
２１２９人のうち障害年金を受給しているのは５６９人（２６・７％）。老齢年金の繰り上げ受給者などを加えても７５８人（３５・６％）だった。税金や公共料金が軽減される精神障害者保健福祉手帳を取得している人も２割にとどまった。
また、２１２９人のうち了承を得られた３８３人に、本人・家族への追加調査をした。家計状況について、「とても苦しい」と「やや苦しい」との答えが４０・２％。発症時に仕事をしていた２２１人に職場の対応をたずねたところ、「労働時間短縮」「職場内での配置転換」などの配慮が「なかった」との答えが１９・５％だった。
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