eつれづれ管理者(66kV特高変電所、技術者)

電気の出来事を技術者向けに適宜up中。
質問等はコメント欄にて。

自立形高圧受電盤

2017年08月31日 | eつれづれ

地下1階にあったパイプフレームで組んだ高圧受電盤。
手動OCBで無く遠隔操作なので電力変電所と同じ遮断器のスイッチもある。

当時は皆、自立盤を立てて、電気室を作ったものだ。

今の機器と異なり変圧器も大きく低圧は銅バーとなっている。

非常用自家発電機設備。
昭和47年にオープンした百貨店だったが閉店する話...写真は多分、昭和50年当時、電気主任技術者だった先輩を訪ねていった時に撮影したものと思われる。

当時は区分開閉器は碍子型開閉器が使用されていた。
それ以前はGR油入開閉器も有り爆発、火災発生するとのことで先の碍子に変わって行った様だ。だから高圧受電盤内にはOCRの他にGR継電器もあった。
今はGR付PASが第1柱にあるので、GRも不用となる。

これは油入遮断器の高圧受電盤だが主油入遮断器の他、高圧コンデンサ用、電灯変圧器用、動力変圧器用に個々に有った。画像の左が高圧受電盤で一番下に地絡継電器が有る。
上には断路器(DS)も...シンプルの考えは無く、より専門性を持たせたか...作業は全停電が基本。
内部には冷房パッケージ専用の変圧器があって夏終われば開放する油入スイッチ(OS)もあり、もう電気技術者が中に入り操作する入.切の特権??だった。
今では考えられない贅沢なもの?だった感じがするが冷房用のクーリングタワー設備、ボイラー設備も不用となり個別対応する冷暖房エアコンが主となった。
灯油、ガスのエンジン冷暖房ユニットもメンテ要員いなく電気エアコンに切替進む...これも時代の流れ。

最後に当時の電力会社、66kV配電変電所の二次側6kV分岐高圧受電盤で継電器が多数あるが、これも更新され無人変電所となった。当時は所員も多くノンビリした良き時代だった。
これらの退職した人が後に電気管理技術者とか民間の選任電気主任技術者となったが、上から目線が抜けないトホホの御仁も多かった...既に皆、三途の川を渡った。




こんなものに対応など無理、気安め

2017年08月30日 | eつれづれ
地下や頑丈な建物ってどこよ!/戸惑い広がる青森県内 「住民任せの避難」露呈
北朝鮮が弾道ミサイルを発射した29日、緊張が一時走った青森県内では、「どこに逃げればいいのか」と戸惑った住民も少なくない。
政府は、地下や頑丈な建物への避難を呼び掛けるが県内には該当する場所が少ないのが現状だ。
ミサイル発射から到達予想までの時間も短く県内の市町村は「現時点では一人一人の行動に委ねるしかない」と対応の限界を指摘。
住民への避難誘導の在り方など多くの課題が浮かんだ。
県防災危機管理課によると、国民保護法に基づく県内の避難施設として、建物1495カ所、公園などの屋外368カ所の計1863カ所を指定している。このうちコンクリート造りの建物は683カ所。
はっきりとした指定基準はないが、地震などの避難場所と同様に集会所やホールが多い。
避難場所は国や県のホームページなどで公表しているが「ミサイルの場合、逃げるいとまがなく、青森県には地下が少ない事情もあり、身を守る行動が優先される」(同課担当者)との理由で広く周知されていない。
避難場所は果たして、ミサイルに耐えうるのか。
県が指定する避難場所が36カ所ある外ケ浜町。ただ、木造の建物が多く、町担当者は「避難場所の確保が今後の課題」と話す。
西目屋村の担当者も「村には頑丈な建物や地下はほとんどない。公民館や学校の体育館が避難施設になっているが、窓ガラスによる被害も懸念される」と頭を抱える。
ミサイル発射から到達までの時間が短いことに加え、避難場所に向かうために屋外に出て被災することなどを懸念する市町村も多い。
むつ市防災安全課の佐藤孝悦課長は「限られた時間の中で、それぞれが身の安全を確保する行動を取っていただきたい」、青森市危機管理課の廣津明男課長は「避難場所については、たまたま近くを通りかかった人が使用する形になるだろう」と説明する。
今回のミサイル発射は、「有事」が間近にあることを突きつけた。
八戸市は住民避難を安全に進めるための「ミサイル対応訓練」を来年度早々に市民を交えて実施する方針だったが、本年度中への前倒しを検討する。市防災危機管理課の担当者は「市民が避難について不安感を抱いていることが、課題として浮かんだ。
訓練を通じ、市民を安全な場所にどう誘導するかを含め検討し、不安の軽減に努めたい」と話す。
三沢市はミサイル発射情報を聞いた市民が市役所や小中学校に避難してきたという情報を受け、発射の際、管理者のいる公共施設については、避難者が来たら中に入れるよう対応することを申し合わせた。
青森中央学院大学大学院の大泉光一教授(危機管理論)は「今回の発射は、Jアラートが安全な場所への避難を呼び掛けたマニュアル的な対応が、いかにナンセンスであったか-ということを表した」と指摘、実効性を伴う、柔軟な対策の必要性を訴える。
さらに「青森県の場合、具体的に『ここにいれば助かる』という場所はない。有効なのは地下シェルターだ。今後、ビルやマンション、ホテルなどには、地下壕(ごう)として使える空間を備えることを、県が条例を作って義務付ける。国全体でやることは難しい。米軍基地や原発などを抱え、標的にされやすい青森県が危機意識を持って推進するべきだ」と提言した。

僅か10分足らずで日本に来るミサイルなどJアラートが鳴ったら近くの物陰に待避、逃げまどうしか無いが、野党の九条と同じ最強の対応は空見上げて空念仏を唱える事だ。
1週間程度、我慢すれば北は既に消滅しているだろう。
水、食料は最低1週間確保しなければ...コチラもカッパと同じ干上がる。

方向性SOG制御装置デモ機をベースに載せ替え

2017年08月30日 | eつれづれ

方向性SOG制御装置試験デモ機を鉄板ベースが入ったのでソックリ載せ替える。

小一時間程度で完了...配線ダクトに電線を入れたので見栄えも良くなった。

電源を入れて配線等の確認。

LCD電圧計のバックライト青は綺麗だ...安物の中国製だが特に問題ない。この電源はACアダプターより供給12V.2A出力とあるが600円の中国製。皆、アマゾンプライム会員なので送料はタダ。
PAS方向性SOG制御装置の零相電圧検出器(ZPD)の仕組みと動作が容易に理解出来る...考案した昔の人は立派。

漏電メール9秒間着信

2017年08月29日 | eつれづれ

漏洩電流計測グラフ(約1ヶ月程度採取)

同  上 拡大グラフ。

主漏電ブレーカが突然トリップで直ぐ投入なる状態が続く...低圧絶縁抵抗測定も異常無し。これは24時間絶縁監視装置メール着信を待つしか無いとの事で漏電ブレーカ→配線用ブレーカに変更して、漏電を継続させる作戦...ところが約1ヶ月待ったが漏電メールこない。あきらめて回収する予定日、土壇場で携帯電話の漏電メール表示が300mAの9秒間発生し直ぐ復帰した。
電灯変圧器のB種接地線と漏電トリップしている回線に2系統クランプリーカーをセットする。これで他の回線の漏電と区別出来る。
後は主配線用ブレーカは、そのまま、子は漏電ブレーカに全数変更する様に指示...これで小ブレーカがトリップしたら、末端までの配線、器具等を調べる事になる。
これが絶監装置の良いところで、前にもUPしたが設置もしていない管理者などメクラ管理もいいところで単なる金取りダケの儲け族...技術も何もナーイゾ。