世界の原発事情。原発は普及しているが、原発事故で見直しか。

テレビで世界の原子力発電所の状況を見た。アジアで４３基の原発を建設中だったが、日本の福島原発が大地震と大津波で破損した。炉心溶融メルトダウンし世界中に放射能を撒き散らし、周辺の住民が立ち退かねばならなくなっているのを見て、中国は原発の建設を停止し、インドは反原発運動が起きた。ドイツは原発をやめてフランスから原発の電力を買う。イタリアも原発をやめる。アメリカ、イギリス、フランスは原発を使用していく。日本は原発を使用していくが、自然エネルギーを開発していくという。
原発企業は、フランスのアレバ社と日本の三菱重工、ウエスティングハウスと東芝、GEと日立、ロシアの企業のグループがある。各グループはベトナムなどに原発を売り込んでいるが破損事件で見直されるだろう。

震災後の住まい選び。便利さよりも地盤の安定を重視。湾岸から台地に引越し。

テレビで、震災後は住まいの選び方が変わったという。便利さより安心を重視し、地震対策ができている住宅やマンションに人気がある。ベンチをあけるとかまどになったり、雨水を貯水したり、マンホールがトイレになったりする。自家発電機がついていて、リチウム蓄電池がついている住宅に人気がある。通勤が便利な湾岸地帯よりも、地盤が安定した多摩川までの武蔵野台地や八王子の台地に人気が出てきた。八王子の３LDKは３８００万円で、湾岸の浦安から引っ越してきたという。

地震で電車が止まり、東京で６５０万人が帰宅困難者になる。帰路が火事になるので、歩いて帰宅せず待つ。

テレビで、大地震で交通機関が動かなくなり、東京で６５０万人の帰宅困難者が出るという。３月１１日の東日本大震災では３００万人が帰宅困難になった。ターミナルの駅は人があふれた。子供の安否が心配でラッシュの人波のなかを２３ｋｍも歩いて、疲労困憊して子供を探した女性もいた。途中で避難所として公開された施設に泊まった人も多かった。住民用に用意してあった非常食や毛布を大田区は提供した。大地震では都心から帰宅する途中の住宅街が大火事になるので、帰宅するのは危険になる。会社や学校にとどまり、交通機関が動くまで待つのがいいという。

３０年以内に７０％の確率で東京直下型地震がある。地下で三つのプレートが重なっている。

テレビで石原慎太郎都知事が地震学者の話を聴いていた。東京湾の地下で三つの地盤プレートがぶつかっていて、地下８０ｋｍあたりが直下型地震の震源地になるという。大陸プレートが一番上にあり、フィリピンプレートが中間にある。一番下に太平洋プレートがめり込んでいるという。３０年以内に７０％の確率でマグニチュード７クラスの地震が起きるという。