国民は今、大マスコミが騒いでいる「政治とカネ」の問題に騙されてはいけない。
大マスコミが報じる「小沢ＶＳ検察」を傍観者・観客的に観て、それに評論を加えてはいないだろうか。
小沢は悪だ。小沢は人間の皮をかぶった悪魔だ(某コメント）、などと思ってしまっていないだろうか。
今、世界で注目されている政治家、Ｎｏ．３にランクされている小沢氏（世界は決して“小沢氏の政治資金規正法違反の問題”に注目を寄せているのではない）、「国民が働いて暮らしていける仕組みをつくる」「アメリカと対等にものが言えるようになる」を政治信条にしている小沢氏、「官僚主導から政治主導＝国民主導へ」と言っている小沢氏、政治献金全面禁止を主張している小沢氏の政治生命をなんとしても奪おうとしている勢力にあなたは肩入れして「国民を向いた政治を」目指している政権を潰すつもりなのか。
例えば、大マスコミが瞬時にしか報道しなかった「障害者自立支援法」の訴訟に対し、新政府の長妻厚労相は「（この法律により）障害者の尊厳を深く傷つけた」と反省の意を表明、２０１３年８月までの新制度への移行を約束した。
弱者切り捨て法といわれ、障害者に負担増を強いていたこの法律に対し「十分な実態調査の実施や障害者の意見を十分踏まえず、拙速に施行」した「心からの反省の意を表明するとともに、この反省を踏まえ、今後の施策の立案・実施に当たる」と明言した。
今までの政治が続いていたら、こんな国民(弱者)の立場に立った解決はありえなかっただろう。
まさに原告が声明文で「社会保障裁判の歴史や障害者福祉運動において一画をなす画期的で歴史的なもの」と評価しているように、政権交代同様、日本の長い歴史に残る出来事なのだ。
それをマスメディアは瞬時報道で済ませ、小沢氏の“悪”を衆院選挙前から毎日のように報道している。
水俣病でも分かるように国(自民党政権）が公害だと認めるのに十数年もかかり、いまだに訴訟が全面解決されていない。マスメディアはこの政権交代による成果をもっと大々的に報じるべきなのだ。
小泉元首相が「（機会の平等を無視し）格差はあってしかるべきだ。努力した人が報われる社会を作る。」「国民から『税金をもっと払ってもいいから、何とかしてくれ！』という悲鳴があがるようになるまで社会保障を削減していけ。」(これは私の意訳）と指示して社会保障が毎年２２００億円(初年度３０００億円）削減を続けて、２年前まで大企業は毎年史上空前の利益を出し、その間、国民所得は一人年平均３０万円（今では５０万円）減少し、投資家(外資含む）への配当は急上昇した。
こういった今までの弱い者いじめの政治(国民・庶民無視の政策）から脱出しようとして国民は政権交代を選択したのではなかったか。
それを大マスコミの煽動によって国民は僅か４ヶ月で「国民の為の政治」を危うくしている。
「政治と金」の問題は政権(政治権力）についているものが、賄賂をもらって、その業者に便宜をはかり、利益供与することである。これが出来るのは政権を担当している側であり、野党(当時の小沢氏）にはそのような権力『職務権限』はない。国民から集めた税金は全国民に公平に分配されなければならないのに、ワイロをもらった業者に渡す。これが「政治とカネ」であり、問題なのである。西松建設問題でも、西松の政治団体から受けた個人献金を表の金として届け出た小沢氏の秘書を逮捕し、自民党二階大臣(当時)が裏金をもらい二階大臣の地元の公共事業発注(国民の金)の８割以上が西松建設に流れている事実を放っている検察。それでもまだ国民は「検察＝正義」の観念を払拭できないでいる。
二階大臣の疑惑の裏金に関して「二階氏の秘書を政治資金規正法違反で略式起訴した。９００万円と小額だったため“略式”となったもの」「これで小沢秘書の逮捕で始まった西松建設問題は終結を見た」と大マスコミは瞬時報道で済ませている。どちらが悪質で違法性が大きいか？国民は大マスコミに騙されずに両方を精査すべきだ。
話があらぬ方向へ進んでしまった、元に戻す。
「小沢ＶＳ検察」について
他の有識ブログが指摘するように「小沢ＶＳ検察」(マスコミ表現）ではなく、真実は、
※国民ＶＳ旧勢力
※国民ＶＳ癒着した政官財の利権複合体
※国民ＶＳ悪徳ペンタゴン
※国民ＶＳ自民党・官僚(今は主に検察）・大マスコミ連合軍
※政権交代を果たした国民ＶＳもとの体制に戻そうとする勢力
※庶民ＶＳ特権階級
※日々に追われる生活者ＶＳ甘い汁を吸っている特権階級
である。
今、「政治とカネ」で鳩山首相と小沢幹事長が血祭りにあげられようとしているが、国民は気付くべきだ。両者ともだが特に鳩山首相の方は、どこに「政治とカネ」の汚い問題があるのか。
母親からカネをもらい、その母親に国民の税金を渡して母親の私腹を肥やした、といった証拠でもあるのか。
余談だが「脱税」もそうである。われわれ中小企業にも税務署の立ち入りが定期的にあるが「お土産をもたせて」帰っていただくのが常識である。「お土産」とは税務署が調査して出てきた「脱税」の金額である。
この脱税は解釈の相違なのだが、中小企業(一般市民）は「“署”がつくものには逆らうな」という格言がある。（注：署とは、警察署・消防署・税務署・労働基準監督署のこと）
ある企業に税務署が立ち入り、脱税を指摘された。(記帳されているタクシー代が接待費か交通費か、という類のもの）
そこの社長が「解釈の違いでそれに税金を払うことは無いだろう」と怒ったら税務署の人から「そんなことを言っていると、もう一年前まで調べますよ」と言われたそうだ。その社長は「同じ帳簿処理をしているから、脱税金額は倍になるので仕方なく一年分の『脱税』分を払った。税務署には逆らえない。」とぼやいていた。
小遣いもお金持ちになれば「貸与」にしないと「贈与」になる、といった類の話を大問題にする自民党と大マスコミに騙されるな。…余談終わり
国民が選んだ政権はいまだ「四面楚歌」状態なのだ。
旧悪を咎めたり、官僚主導から政治(国民）主導への改革を早急に押し進めれば「自民・官僚・大企業（テレビ・ラジオ・新聞・週刊誌）の大連合軍は「民主党の独裁」「鳩山の独裁」「小沢独裁」と責め立てるのは目に見えている。（普天間基地問題がいい例＝今回略）
逆に言えばそういった言葉を「旧悪を暴露されないように」、鳩山政権誕生時から「ヒトラーのようだ」「ヒトラーユーゲンス(青年団)のようだった」「独裁だ」と、まくしたてることによって、新政権の改革着手(旧悪暴露）を逃れようとしているのだ。
今、日本は危険なところまで来てしまった。
これから検察による石川氏の「略式起訴」が行われ「秘書がやった悪いことは(例え知らなかったことであれ）、私にも責任はある」と小沢幹事長が断言しているため、そこを野党自民党が(勿論大マスコミもこぞって)「秘書が悪いことをしたのに何故辞めないのか！」と騒ぎたて、小沢氏は幹事長辞任に追い込まれるという筋書きが目に見えているからだ。
（ブログ引用）
極めて危険な(検察の)公権力の行使が横行していることを主権者である国民はしっかりと認識しなければならない。
日本史上初めての主権者国民の意思による政権交代実現からまだ４ヵ月しか経過していない。
これまでの利権独占勢力が必死の抵抗をすることは当然のことである。
歪んだ公権力の行使はその一環であると判断される。国民は現実の詳細を把握して問題の本質を正確に認識しなければならない。…ブログ引用終り
ブログで言われるように「極めて危険な(検察の)公権力の行使が横行していることを主権者である国民はしっかりと認識」するだけでは手遅れになる。今から「検察の横暴」を国民が摘発しておかなければならないのではないか。
余談であるが、読売新聞が行なった世論調査＝「小沢辞めろ 国民の７０％」と同じ時期に日経ビジネスがウェブサイトを通じて行った緊急アンケートの結果「小沢辞めろ」は４８．７％であった。
私がインターネットを見ている人と、テレビ・新聞しか見ていない人を分けて世論集計してみたらどうか、と考える理由である。
この差に大マスコミの世論誘導(洗脳）の成果が見て取れるのではないか。
同誌は「検察というもう一方の"巨大権力"に対しても懐疑的な見方があるのだろう」と注釈した。実際、検察が行った関係先への強制捜査や、国会直前に現職国会議員を逮捕する手法については、「強引」「どちらかと言えば強引」が46.9％を占め、「適切」「どちらかと言えば適切」の37.8％を上回った。
事件を巡る小沢の説明責任については、「果たしていない」「どちらかと言えば果たしていない」は67.4％と批判的な答えが圧倒的だった。（M:これは「大マスコミが説明責任を果たしていない」結果なのだが…）
他にも、今国会の中心テーマについて「政治とカネ」「どちらかと言えば政治とカネ」と答えた人は22.2％、「予算関連の論戦」「どちらかと言えば予算関連の論戦」が64.4％に達するという「意外な結果」が出ている。
また、昨夏の衆院選と今夏の参院選のそれぞれ比例区での投票先を聞くと、民主党は40.2％から27.5％に減少したが、自民党は23.1％から14.9％と、減少率は自民党のほうが大きい。
ここから、テレビ・ラジオ・新聞等から流される報道が如何に国民に悪影響を与えているかが伺える。
この結果はテレビ新聞等だけでなくインターネットもみている人の結果であろう。
インターネットしか見ていない人のアンケート結果は、どうなるのだろうか。…余談終り
続きます。またね。
大マスコミが報じる「小沢ＶＳ検察」を傍観者・観客的に観て、それに評論を加えてはいないだろうか。
小沢は悪だ。小沢は人間の皮をかぶった悪魔だ(某コメント）、などと思ってしまっていないだろうか。
今、世界で注目されている政治家、Ｎｏ．３にランクされている小沢氏（世界は決して“小沢氏の政治資金規正法違反の問題”に注目を寄せているのではない）、「国民が働いて暮らしていける仕組みをつくる」「アメリカと対等にものが言えるようになる」を政治信条にしている小沢氏、「官僚主導から政治主導＝国民主導へ」と言っている小沢氏、政治献金全面禁止を主張している小沢氏の政治生命をなんとしても奪おうとしている勢力にあなたは肩入れして「国民を向いた政治を」目指している政権を潰すつもりなのか。
例えば、大マスコミが瞬時にしか報道しなかった「障害者自立支援法」の訴訟に対し、新政府の長妻厚労相は「（この法律により）障害者の尊厳を深く傷つけた」と反省の意を表明、２０１３年８月までの新制度への移行を約束した。
弱者切り捨て法といわれ、障害者に負担増を強いていたこの法律に対し「十分な実態調査の実施や障害者の意見を十分踏まえず、拙速に施行」した「心からの反省の意を表明するとともに、この反省を踏まえ、今後の施策の立案・実施に当たる」と明言した。
今までの政治が続いていたら、こんな国民(弱者)の立場に立った解決はありえなかっただろう。
まさに原告が声明文で「社会保障裁判の歴史や障害者福祉運動において一画をなす画期的で歴史的なもの」と評価しているように、政権交代同様、日本の長い歴史に残る出来事なのだ。
それをマスメディアは瞬時報道で済ませ、小沢氏の“悪”を衆院選挙前から毎日のように報道している。
水俣病でも分かるように国(自民党政権）が公害だと認めるのに十数年もかかり、いまだに訴訟が全面解決されていない。マスメディアはこの政権交代による成果をもっと大々的に報じるべきなのだ。
小泉元首相が「（機会の平等を無視し）格差はあってしかるべきだ。努力した人が報われる社会を作る。」「国民から『税金をもっと払ってもいいから、何とかしてくれ！』という悲鳴があがるようになるまで社会保障を削減していけ。」(これは私の意訳）と指示して社会保障が毎年２２００億円(初年度３０００億円）削減を続けて、２年前まで大企業は毎年史上空前の利益を出し、その間、国民所得は一人年平均３０万円（今では５０万円）減少し、投資家(外資含む）への配当は急上昇した。
こういった今までの弱い者いじめの政治(国民・庶民無視の政策）から脱出しようとして国民は政権交代を選択したのではなかったか。
それを大マスコミの煽動によって国民は僅か４ヶ月で「国民の為の政治」を危うくしている。
「政治と金」の問題は政権(政治権力）についているものが、賄賂をもらって、その業者に便宜をはかり、利益供与することである。これが出来るのは政権を担当している側であり、野党(当時の小沢氏）にはそのような権力『職務権限』はない。国民から集めた税金は全国民に公平に分配されなければならないのに、ワイロをもらった業者に渡す。これが「政治とカネ」であり、問題なのである。西松建設問題でも、西松の政治団体から受けた個人献金を表の金として届け出た小沢氏の秘書を逮捕し、自民党二階大臣(当時)が裏金をもらい二階大臣の地元の公共事業発注(国民の金)の８割以上が西松建設に流れている事実を放っている検察。それでもまだ国民は「検察＝正義」の観念を払拭できないでいる。
二階大臣の疑惑の裏金に関して「二階氏の秘書を政治資金規正法違反で略式起訴した。９００万円と小額だったため“略式”となったもの」「これで小沢秘書の逮捕で始まった西松建設問題は終結を見た」と大マスコミは瞬時報道で済ませている。どちらが悪質で違法性が大きいか？国民は大マスコミに騙されずに両方を精査すべきだ。
話があらぬ方向へ進んでしまった、元に戻す。
「小沢ＶＳ検察」について
他の有識ブログが指摘するように「小沢ＶＳ検察」(マスコミ表現）ではなく、真実は、
※国民ＶＳ旧勢力
※国民ＶＳ癒着した政官財の利権複合体
※国民ＶＳ悪徳ペンタゴン
※国民ＶＳ自民党・官僚(今は主に検察）・大マスコミ連合軍
※政権交代を果たした国民ＶＳもとの体制に戻そうとする勢力
※庶民ＶＳ特権階級
※日々に追われる生活者ＶＳ甘い汁を吸っている特権階級
である。
今、「政治とカネ」で鳩山首相と小沢幹事長が血祭りにあげられようとしているが、国民は気付くべきだ。両者ともだが特に鳩山首相の方は、どこに「政治とカネ」の汚い問題があるのか。
母親からカネをもらい、その母親に国民の税金を渡して母親の私腹を肥やした、といった証拠でもあるのか。
余談だが「脱税」もそうである。われわれ中小企業にも税務署の立ち入りが定期的にあるが「お土産をもたせて」帰っていただくのが常識である。「お土産」とは税務署が調査して出てきた「脱税」の金額である。
この脱税は解釈の相違なのだが、中小企業(一般市民）は「“署”がつくものには逆らうな」という格言がある。（注：署とは、警察署・消防署・税務署・労働基準監督署のこと）
ある企業に税務署が立ち入り、脱税を指摘された。(記帳されているタクシー代が接待費か交通費か、という類のもの）
そこの社長が「解釈の違いでそれに税金を払うことは無いだろう」と怒ったら税務署の人から「そんなことを言っていると、もう一年前まで調べますよ」と言われたそうだ。その社長は「同じ帳簿処理をしているから、脱税金額は倍になるので仕方なく一年分の『脱税』分を払った。税務署には逆らえない。」とぼやいていた。
小遣いもお金持ちになれば「貸与」にしないと「贈与」になる、といった類の話を大問題にする自民党と大マスコミに騙されるな。…余談終わり
国民が選んだ政権はいまだ「四面楚歌」状態なのだ。
旧悪を咎めたり、官僚主導から政治(国民）主導への改革を早急に押し進めれば「自民・官僚・大企業（テレビ・ラジオ・新聞・週刊誌）の大連合軍は「民主党の独裁」「鳩山の独裁」「小沢独裁」と責め立てるのは目に見えている。（普天間基地問題がいい例＝今回略）
逆に言えばそういった言葉を「旧悪を暴露されないように」、鳩山政権誕生時から「ヒトラーのようだ」「ヒトラーユーゲンス(青年団)のようだった」「独裁だ」と、まくしたてることによって、新政権の改革着手(旧悪暴露）を逃れようとしているのだ。
今、日本は危険なところまで来てしまった。
これから検察による石川氏の「略式起訴」が行われ「秘書がやった悪いことは(例え知らなかったことであれ）、私にも責任はある」と小沢幹事長が断言しているため、そこを野党自民党が(勿論大マスコミもこぞって)「秘書が悪いことをしたのに何故辞めないのか！」と騒ぎたて、小沢氏は幹事長辞任に追い込まれるという筋書きが目に見えているからだ。
（ブログ引用）
極めて危険な(検察の)公権力の行使が横行していることを主権者である国民はしっかりと認識しなければならない。
日本史上初めての主権者国民の意思による政権交代実現からまだ４ヵ月しか経過していない。
これまでの利権独占勢力が必死の抵抗をすることは当然のことである。
歪んだ公権力の行使はその一環であると判断される。国民は現実の詳細を把握して問題の本質を正確に認識しなければならない。…ブログ引用終り
ブログで言われるように「極めて危険な(検察の)公権力の行使が横行していることを主権者である国民はしっかりと認識」するだけでは手遅れになる。今から「検察の横暴」を国民が摘発しておかなければならないのではないか。
余談であるが、読売新聞が行なった世論調査＝「小沢辞めろ 国民の７０％」と同じ時期に日経ビジネスがウェブサイトを通じて行った緊急アンケートの結果「小沢辞めろ」は４８．７％であった。
私がインターネットを見ている人と、テレビ・新聞しか見ていない人を分けて世論集計してみたらどうか、と考える理由である。
この差に大マスコミの世論誘導(洗脳）の成果が見て取れるのではないか。
同誌は「検察というもう一方の"巨大権力"に対しても懐疑的な見方があるのだろう」と注釈した。実際、検察が行った関係先への強制捜査や、国会直前に現職国会議員を逮捕する手法については、「強引」「どちらかと言えば強引」が46.9％を占め、「適切」「どちらかと言えば適切」の37.8％を上回った。
事件を巡る小沢の説明責任については、「果たしていない」「どちらかと言えば果たしていない」は67.4％と批判的な答えが圧倒的だった。（M:これは「大マスコミが説明責任を果たしていない」結果なのだが…）
他にも、今国会の中心テーマについて「政治とカネ」「どちらかと言えば政治とカネ」と答えた人は22.2％、「予算関連の論戦」「どちらかと言えば予算関連の論戦」が64.4％に達するという「意外な結果」が出ている。
また、昨夏の衆院選と今夏の参院選のそれぞれ比例区での投票先を聞くと、民主党は40.2％から27.5％に減少したが、自民党は23.1％から14.9％と、減少率は自民党のほうが大きい。
ここから、テレビ・ラジオ・新聞等から流される報道が如何に国民に悪影響を与えているかが伺える。
この結果はテレビ新聞等だけでなくインターネットもみている人の結果であろう。
インターネットしか見ていない人のアンケート結果は、どうなるのだろうか。…余談終り
続きます。またね。