いつか来た道

ＬＩＢＯＲ問題がいよいよバチカンに及んできた。

「ローマ法王ベネディクト１６世への手紙などローマ法王庁の機密文書が外部に大量に流出した事件で、バチカンの判事は１３日、文章の不正所持容疑で逮捕された法王側近の元執事ら２人を起訴することを明らかにした」(中日新聞から）
２人の執事は法王あての多数の手紙やマネーロンダリングに関与する疑いを示す機密書類をマスコミに漏らしたとされる。容疑者は「教会内にはびこる悪と腐敗を根絶するため」と述べたという。

先日から述べているように、この戦いはＤ，Ｅのいわば内輪もめなのだが、金融同盟のＤと産軍同盟Ｅのタヌキとキツネの戦いである。バチカンは日本で言えば天皇家みたいなもので、神々の秘密会議の中の筆頭格だと思われる。ゴッドファーザーという映画があったが、その第三話にバチカンをめぐる陰謀が暴かれていた。
フィクションだからといってまったくあり得ない話ではなく、現実の宗教界はもっとひどいもののようである。
つまり、いまＥ側がＤのカジノ金融にきついお灸をすえている中で、バチカンも「いいかげんにしなさい！」とおしかりを受けることは当然予想されていたのである。

さて、Ｅがカジノ金融をやめさせることは実にありがたいことだが、残念ながらＥが善だというわけではない。彼らは軍事産業と世界的な大企業を持っているのである。

彼らが世界でやってきたのは・・・・
①国家間に軍事的な緊張感を作る。謀略戦はお得意で、マスコミ、ネットで大衆を動かし世論を作る。
②悪玉国家を作り、戦争・紛争を起こす。戦争は大きな商売につながる。兵器、兵站の整備、傭兵の派遣、すべて大きな利益をもたらす。
③国土を破壊したら戦争を終わらせ、荒廃した国土の復興をする。イラクで大もうけをしたベクテル社みたいな会社の仕事である。
④戦後復興を支援する見返りとして秘密条約を結びその国家を支配し続ける。（復興の名の下の援助交際であり、守秘義務を負わせることで長期にわたり植民地状態にできるのである。日本のように・・・）

戦争で戦費を貸し付け、利息で儲け、兵隊を貸して儲け、各国に情報を売って儲ける。そうやって世界の支配者になったのがＤ側のヘッセン、ロスチャ、タクシス、ロイター・・・である。そのやり口を学び、さらに大量破壊兵器を開発し世界を支配しようとしているのがＢやＥなのである。

昨日、韓国の大統領が「天皇が韓国へきて謝罪をしろ」と述べたようである。
竹島問題に関しても韓国は強硬姿勢であり、中国との尖閣問題も深刻さを増している。
マスコミの取り上げ方一つで世論は簡単に外へ目を向ける。
あとは、世の中を不安定にし、政権が国民の目を外へ向けさせるように追い込むことである。

さあ、ではどのように世の中を不安定にするのか？

まず雇用である。「衣食足りて忠節を知る」のであるから、雇用の不安定がまず第一歩である。
不景気から戦争が始まるのは過去の歴史を学べば明らかである。さらに、地震・天災などは効果的である。自分の住居を失うと人間の情緒は極めて不安定になる。仮設住宅や悲惨な生活環境で暮らすと徐々に世の中を呪うようになるのである。
次は伝染病のような恐怖である。Ｏ１５７や新型インフルも有効だろな。

どう？日本の現状は少しずつ危ない方向に向いていると思わない？
ここで日本の国債がデフォルトされ、ＩＭＦが乗りこんで来たら、どうなると思う？預金封鎖、資産税、年金削減、人員削減・・・・、暴動だよね。

援助交際の果てに・・・・

あーあ、消費税法案が通ってしまった。禁じ手の与野党談合をされてしまっては国民はたまったものではない。こんな恥知らずの内閣なんてちょっと記憶にないぞ。

これは野党時代が長くなり金欠病に陥ってきた自民党の足元を見て、これを好機とする財務省が大きな支援を野田政権に与えたからである。民主党の議員はもちろんのこと、谷垣さんも思わず金に目がくらんだとしか言いようがない。その点、郵政改革でしっかりと資金をプールした小泉一派は同調する必要はないのである。谷垣さんが大慌てで野田さんと密談したのは、今度は自民党が分裂する寸前だったということだ。
将来の自民党の主導権の行方は見えてきた。もちろん大嫌いだが、演説のうまさは認めざるを得ないし、政治家に求められる物を彼が持っているのも事実である。何よりも、今の自民党にない物、資金源を持っているようだ。

ところで、どうして野田政権にそれほどの金がもたらされたのか？
これは多くの陰謀論者の誰も指摘できていないことだけど、こっそり教えちゃいましょう。

まず天災が起きた場合特別な資金が天から降ってくる・・・・。
どっから？だから天からですよ。もちろん天と言っても皆さんの想像する天ちゃんじゃなく、いわゆる世界機構みたいなものかな・・・紙幣など印刷すればいくらでも手に入るわけだから、紙幣を刷る決定さえあれば、金などどうにでもなるのである。(つまり、紙幣の発行権というのが誰が持っているかという話だね。）
どのぐらいの金額？恐らく日本の一般会計規模だろうか・・・私にもわからない。
どうやって？これは財○省の中のある局と法○省の連携で内閣も国民も知らない中、こっそりと会計の中に歳入される。
これは国家の安定や復興を目的とされ、戦後の日本の復興はこの種の資金が大量に企業へ注入され奇跡の復興を遂げたのである。Ｍ資金というのは本物の復興資金のうわさが引き起こした詐欺事件である。もちろん朝鮮戦争の特需は大きかったが、それ自体がシナリオの中にあり、それに合わせ日本を兵器の供給源としたものだ。そして、その供給源としての日本軍需産業は今も健在であり、その収入が表の会計に積まれることはない。（裏の会計があれば最新兵器、オスプレイなどを日本が購入してもわかんないだろな・・・）

私の翻訳をしたGoldwarriorsはＤ側から書かれた物語であり、非常に真実に近いのだが、本質がすり替えられており、そのまま読んではいけない。つまり、日本軍がアジアを侵略し金塊を大量に奪ったのは事実である。しかしそれはアジア諸国の私有財産を略奪したわけではない(多少はあったかも・・・）。また、それをインドネシア、フィリピン等へ運び埋設したのは事実だし、フィリピンにおいては竹田宮が、そしてアジア全体の指揮を秩父宮が執ったのも全く事実である。世紀の愚行と言われるインパール作戦の意味はほんの一握りの人しか知らないし、永久に明らかにされることはない。しかし、知っている人は知っている。
つまり、その当時の満州にはＤやＥの傀儡になり下がっていた大本営とは独立した国士集団がいて、まじでアジアの独立を目指していたのも事実なのだ。
国会図書館に「陸軍中野学校」という中野学校校友会の編集した本がある。これは満州から帰還した中野学校の連中から集めた情報をまとめた本であり、世界でただ一冊真実を書いた本だそうである。
私は知人に頼み、一部分だけコピーしてもらい読んでいるが、中野学校の南方活動でインドやインドネシアが独立したのはまず間違いないのだ、戦後の歴史教育の中でこれらはすべて悪行にすり替えられてしまった。残念なことである。
これらが正しく認識されていたら日本はもう少し違った国になっていたのでは・・・。
結局は金だろうな・・・。

あっ、話が大幅にそれてしまった。そうそう天から降ってくる特別な資金の話だったな・・・。

では現在はそのようなことはあるのかと言えば、ある。たとえばエコカー補助金とか地デジのエコポイントである。某社のハイブリッドカーは非常にコストがかかっており、本来なら庶民には手が届かない商品だったはずだ。それが赤字覚悟の価格設定と、政府のエコカー補助金でまさに「買わなきゃ損」状態になり、見事にベストセラーである。これは長期的に見るとスマートグリッドにつながる話で、その基幹部分、蓄電池開発のための資金であり、今後も続くのである。

東京タワーは米軍が日本中にある基地との通信に必要なため資金が投入されたものだが、先日完成した地デジのタワーは何に使うのか？もちろん軍事である。ないしょだけど、これは日本近海を通過する中国やロシアの潜水艦を監視するのが目的らしい。まあ、目的はともかくとして、地デジ用のタワーは日本中に作られエコポイント騒動の中、国民は大型テレビを格安で購入できたわけだ。よかったね。
日本って金がないはずだろ？エコカー補助金やエコポイントの金はどっから湧いて来たの？
で、東北の復興予算は毎年２０兆円規模で今後１０年はつづくんじゃないのかな？そんな金、どこにあるの？

さて、援助交際という言葉がある。もちろん実態は知らないけど、私だって男である。金が余っている時にかわいい女の子が金に困っていれば、そこは魚心に水心？
第二次大戦が終わり、世界中の国土が荒廃した。戦勝国も敗戦国も同じである。そんな中でアメリカの国土はほとんど無傷であり、世界中の金がアメリカに集まってしまった。つまり金持ちの紳士？が若い金のない乙女に援助交際をするチャンスが訪れたのである。
戦時中に世界の基軸通貨を決定する大きな動きがあった。つまりブレトンウッズ体制である。いわゆるニクソンショックが起きるまで世界はドルを基準とする金本位制になり、ドル以外は金と交換できない状態になった。つまり、世界の通貨はＦＲＢが管理する・・・みたいな体制になっていた。
さて、第二次大戦後、金満紳士であるアメリカは援助交際を始めた。ヨーロッパではマーシャルプラン、日本ではガリオア・エロア基金という名前である。
今年になり野田首相は積極的にＯＤＡを始めたが、これは援助交際である。ＯＤＡは無償部分と貸付部分とがあり、長い目で見れば日本の国益となり、相手にとっては実際のところ国損なのだ。
つまり、ありがたいアメリカから善意の援助だったはずが、実際は問題があったのである。

http://kokkai.ndl.go.jp/SENTAKU/sangiin/041/0284/04108280284005a.html
を見ると、役人たちが実態を隠そうと必死の様子が良くわかる。

要するに、欧州その他大戦の影響で物資不足になった国々へ米国は余剰生産品を押しつけ、しかもその額を米国が通達し、同額を見返り資金として後から当該国のある会計に積むように要請する。米国は国内産業を活性化出来ると同時に、当該国政府内に裏金を持つことになった！
原子力発電、電源開発、道路特定財源・・・・など、時の政権が手をつけることができないのは、それが援助交際によって作られたものであり、金持ちの紳士が管理しているからである。
特別会計が闇に包まれ、そこへ手が入れれないのは日本政府が自由に使えない金だったのである。これ以上は自分で調べてね。

教訓！若い女よ、援助交際をしてはいけない。貧乏でも身体を商品にしてはいけない。
うーん、実にためになるブログでしょ。

退場させられた本当の意味とは・・・

オリンピックなどまったく興味のないマヨちゃんだったけど、日本選手団が途中で強制退場させられたと聞いた時、非常に悪い予感がした。
「放射能を嫌がった？」なんてわけではない。文字通り、日本は世界から排除されるという意味である。他に考えられない。「単なる誘導ミス」と新聞に書いてあったが、世界の支配者が集まる世紀の祭典である。世界の注目する中で誘導ミスなどあったとしたら担当者は市中引き回しの末、はりつけが相当である。おっと、死刑廃止論者だったんだよな・・・。

まず一番のきっかけはヨーロッパの金融危機(ギリシャ、スペイン、イタリア・・・）からである。重工業や軍需に主力を置いているＥ勢力（有名なのはロックフェラーだが、反カトリック連合でもある）はかねてからＤ、つまりロスチャイルドをはじめとする国際金融銀行の得意なカジノ金融を苦々しく思っていた。
昨年の8月初旬、アメリカは国債のデフォルト寸前だった。ぎりぎりのところでオバマさんは議会と決着し、無事決済されることとなったとされているが、実は、その直前、6月、ビルダバーグ会議においてロックフェラーとロスチャイルドが殴り合いのけんかをし(これは嘘だけど…)、とにかく米国債をデフォルトさせない話し合いが成立したのである。もちろんそれだけではない、すべての根源は今回問題になっているLIBORなのだからこれを表にさらけ出すぞ！と表明する。そしてついでにLTROという大盤振る舞いを約束させた。これはECB(ユーロの中央銀行）が無制限、低金利（１％）、長期間(3年？）で銀行の所有する各国の国債を買い上げるもので、大きな金額の貨幣が直接銀行にもたらされることになるのである。真水の貨幣が銀行へもたらされれば景気はかなり刺激される。つまり、カジノではなくまともな銀行業をしなさいということである。

さて、チャコさんからIMFの会議が日本で行われるという話を聞いたが、それ以前に7月末付けでIMFの職員が金融庁に着任したそうだ。いよいよなのだ。(どうも金融庁はＥの出先機関のようだ。財務省はＤと仲の良いＣが牛耳っているとか・・・、と書いたけど逆でした。財務省、金融庁ともＤＥ勢力が入っているが、財務省は主にＥが主導、金融庁にはＤが牛耳っているところへ今回Ｅが入ってきたという話のようですね。）

菅さんが突然消費税を上げたいと言い出したのは一昨年の8月である。そして野田首相は「国際公約」として消費税に政治生命を掛けると言った。

これらを総合的に判断すると、日本はＤ勢力のカジノ経済にどっぷりと浸かっており、消費税の税率アップだけでは許してもらえないのではないか？
これは私の私見だが、円キャリートレードで結構おいしい思いをしてきたのではないのか？つまり、Ｅはアメリカの財政破たんはＤはもちろんだが、日本のＣにも大きな責任があると考えている？
ＩＭＦが日本に対し財政破たん時の対処をネバダレポートとして作成しています。これは有名なので皆さんもご存じだと思います。一応参考までに見てみましょう。

① 公務員の総数の３０％カット、及び給料３０％のカット、ボーナス全てカット
うーん、ナイスですね…。これは採用してほしいな。

② 公務員の退職金は１００％すべてカット
ちょっと気の毒かな？でも、民間も大手を除けば退職金なんてあるのかな？

③ 年金は一律３０％カット
おいおい、本当かいな・・・。もっとも、どうせたいしたことない金額だから、どっちでもいいっか。

④国債の利払いは、５～１０年間停止

⑤ 消費税を２０％に引き上げ
まあ、１０％も２０％もたいして違いはないな(笑）

⑥ 所得税の課税最低限を年収１００万円まで引き下げ
すごいな・・・

⑦ 資産税を導入して不動産には公示価格の５％を課税、債権・社債については５～１５％の課税、株式は取得金額の１％を 課税。
私は資産家ですからね・・・喜んで納めますよ。

⑧ 預金は一律１０００万以上のペイオフを実施し、第２段階として預金額を３０％～４０％財産税として没収する。
うん、間違いない。これは暴動がおきます。間違いなく・・・。

もちろん、奇兵隊さんのコメントにあるように、日本は破たんしないという考え方はあるわけですが、世界の支配者が日本の財政は破たん状態だと言えば、それは破綻していることになります。
そんな無茶な？
じゃあ、オリンピックの入場行進の途中で日本だけ退場させられたのはどうなのよ。
まあ、ＩＭＦが日本に乗りこんできたのは事実です。で、消費税の税率アップで勘弁してもらえないかというのが日本政府の考え。さて、それで満足してくれるはずもなく、あとはヨーロッパへの支援をするからなんとかしてちょ、と土下座外交をするかだよな…。まずはカジノ金融に手を染めた邦銀の代表者を血祭りにあげ・・・あとはどうなるか、注目しましょう。