オリンピックなどまったく興味のないマヨちゃんだったけど、日本選手団が途中で強制退場させられたと聞いた時、非常に悪い予感がした。
「放射能を嫌がった？」なんてわけではない。文字通り、日本は世界から排除されるという意味である。他に考えられない。「単なる誘導ミス」と新聞に書いてあったが、世界の支配者が集まる世紀の祭典である。世界の注目する中で誘導ミスなどあったとしたら担当者は市中引き回しの末、はりつけが相当である。おっと、死刑廃止論者だったんだよな・・・。
まず一番のきっかけはヨーロッパの金融危機(ギリシャ、スペイン、イタリア・・・）からである。重工業や軍需に主力を置いているＥ勢力（有名なのはロックフェラーだが、反カトリック連合でもある）はかねてからＤ、つまりロスチャイルドをはじめとする国際金融銀行の得意なカジノ金融を苦々しく思っていた。
昨年の8月初旬、アメリカは国債のデフォルト寸前だった。ぎりぎりのところでオバマさんは議会と決着し、無事決済されることとなったとされているが、実は、その直前、6月、ビルダバーグ会議においてロックフェラーとロスチャイルドが殴り合いのけんかをし(これは嘘だけど…)、とにかく米国債をデフォルトさせない話し合いが成立したのである。もちろんそれだけではない、すべての根源は今回問題になっているLIBORなのだからこれを表にさらけ出すぞ！と表明する。そしてついでにLTROという大盤振る舞いを約束させた。これはECB(ユーロの中央銀行）が無制限、低金利（１％）、長期間(3年？）で銀行の所有する各国の国債を買い上げるもので、大きな金額の貨幣が直接銀行にもたらされることになるのである。真水の貨幣が銀行へもたらされれば景気はかなり刺激される。つまり、カジノではなくまともな銀行業をしなさいということである。
さて、チャコさんからIMFの会議が日本で行われるという話を聞いたが、それ以前に7月末付けでIMFの職員が金融庁に着任したそうだ。いよいよなのだ。(どうも金融庁はＥの出先機関のようだ。財務省はＤと仲の良いＣが牛耳っているとか・・・、と書いたけど逆でした。財務省、金融庁ともＤＥ勢力が入っているが、財務省は主にＥが主導、金融庁にはＤが牛耳っているところへ今回Ｅが入ってきたという話のようですね。）
菅さんが突然消費税を上げたいと言い出したのは一昨年の8月である。そして野田首相は「国際公約」として消費税に政治生命を掛けると言った。
これらを総合的に判断すると、日本はＤ勢力のカジノ経済にどっぷりと浸かっており、消費税の税率アップだけでは許してもらえないのではないか？
これは私の私見だが、円キャリートレードで結構おいしい思いをしてきたのではないのか？つまり、Ｅはアメリカの財政破たんはＤはもちろんだが、日本のＣにも大きな責任があると考えている？
ＩＭＦが日本に対し財政破たん時の対処をネバダレポートとして作成しています。これは有名なので皆さんもご存じだと思います。一応参考までに見てみましょう。
① 公務員の総数の３０％カット、及び給料３０％のカット、ボーナス全てカット
うーん、ナイスですね…。これは採用してほしいな。
② 公務員の退職金は１００％すべてカット
ちょっと気の毒かな？でも、民間も大手を除けば退職金なんてあるのかな？
③ 年金は一律３０％カット
おいおい、本当かいな・・・。もっとも、どうせたいしたことない金額だから、どっちでもいいっか。
④国債の利払いは、５～１０年間停止
⑤ 消費税を２０％に引き上げ
まあ、１０％も２０％もたいして違いはないな(笑）
⑥ 所得税の課税最低限を年収１００万円まで引き下げ
すごいな・・・
⑦ 資産税を導入して不動産には公示価格の５％を課税、債権・社債については５～１５％の課税、株式は取得金額の１％を 課税。
私は資産家ですからね・・・喜んで納めますよ。
⑧ 預金は一律１０００万以上のペイオフを実施し、第２段階として預金額を３０％～４０％財産税として没収する。
うん、間違いない。これは暴動がおきます。間違いなく・・・。
もちろん、奇兵隊さんのコメントにあるように、日本は破たんしないという考え方はあるわけですが、世界の支配者が日本の財政は破たん状態だと言えば、それは破綻していることになります。
そんな無茶な？
じゃあ、オリンピックの入場行進の途中で日本だけ退場させられたのはどうなのよ。
まあ、ＩＭＦが日本に乗りこんできたのは事実です。で、消費税の税率アップで勘弁してもらえないかというのが日本政府の考え。さて、それで満足してくれるはずもなく、あとはヨーロッパへの支援をするからなんとかしてちょ、と土下座外交をするかだよな…。まずはカジノ金融に手を染めた邦銀の代表者を血祭りにあげ・・・あとはどうなるか、注目しましょう。
「放射能を嫌がった？」なんてわけではない。文字通り、日本は世界から排除されるという意味である。他に考えられない。「単なる誘導ミス」と新聞に書いてあったが、世界の支配者が集まる世紀の祭典である。世界の注目する中で誘導ミスなどあったとしたら担当者は市中引き回しの末、はりつけが相当である。おっと、死刑廃止論者だったんだよな・・・。
まず一番のきっかけはヨーロッパの金融危機(ギリシャ、スペイン、イタリア・・・）からである。重工業や軍需に主力を置いているＥ勢力（有名なのはロックフェラーだが、反カトリック連合でもある）はかねてからＤ、つまりロスチャイルドをはじめとする国際金融銀行の得意なカジノ金融を苦々しく思っていた。
昨年の8月初旬、アメリカは国債のデフォルト寸前だった。ぎりぎりのところでオバマさんは議会と決着し、無事決済されることとなったとされているが、実は、その直前、6月、ビルダバーグ会議においてロックフェラーとロスチャイルドが殴り合いのけんかをし(これは嘘だけど…)、とにかく米国債をデフォルトさせない話し合いが成立したのである。もちろんそれだけではない、すべての根源は今回問題になっているLIBORなのだからこれを表にさらけ出すぞ！と表明する。そしてついでにLTROという大盤振る舞いを約束させた。これはECB(ユーロの中央銀行）が無制限、低金利（１％）、長期間(3年？）で銀行の所有する各国の国債を買い上げるもので、大きな金額の貨幣が直接銀行にもたらされることになるのである。真水の貨幣が銀行へもたらされれば景気はかなり刺激される。つまり、カジノではなくまともな銀行業をしなさいということである。
さて、チャコさんからIMFの会議が日本で行われるという話を聞いたが、それ以前に7月末付けでIMFの職員が金融庁に着任したそうだ。いよいよなのだ。(
菅さんが突然消費税を上げたいと言い出したのは一昨年の8月である。そして野田首相は「国際公約」として消費税に政治生命を掛けると言った。
これらを総合的に判断すると、日本はＤ勢力のカジノ経済にどっぷりと浸かっており、消費税の税率アップだけでは許してもらえないのではないか？
これは私の私見だが、円キャリートレードで結構おいしい思いをしてきたのではないのか？つまり、Ｅはアメリカの財政破たんはＤはもちろんだが、日本のＣにも大きな責任があると考えている？
ＩＭＦが日本に対し財政破たん時の対処をネバダレポートとして作成しています。これは有名なので皆さんもご存じだと思います。一応参考までに見てみましょう。
① 公務員の総数の３０％カット、及び給料３０％のカット、ボーナス全てカット
うーん、ナイスですね…。これは採用してほしいな。
② 公務員の退職金は１００％すべてカット
ちょっと気の毒かな？でも、民間も大手を除けば退職金なんてあるのかな？
③ 年金は一律３０％カット
おいおい、本当かいな・・・。もっとも、どうせたいしたことない金額だから、どっちでもいいっか。
④国債の利払いは、５～１０年間停止
⑤ 消費税を２０％に引き上げ
まあ、１０％も２０％もたいして違いはないな(笑）
⑥ 所得税の課税最低限を年収１００万円まで引き下げ
すごいな・・・
⑦ 資産税を導入して不動産には公示価格の５％を課税、債権・社債については５～１５％の課税、株式は取得金額の１％を 課税。
私は資産家ですからね・・・喜んで納めますよ。
⑧ 預金は一律１０００万以上のペイオフを実施し、第２段階として預金額を３０％～４０％財産税として没収する。
うん、間違いない。これは暴動がおきます。間違いなく・・・。
もちろん、奇兵隊さんのコメントにあるように、日本は破たんしないという考え方はあるわけですが、世界の支配者が日本の財政は破たん状態だと言えば、それは破綻していることになります。
そんな無茶な？
じゃあ、オリンピックの入場行進の途中で日本だけ退場させられたのはどうなのよ。
まあ、ＩＭＦが日本に乗りこんできたのは事実です。で、消費税の税率アップで勘弁してもらえないかというのが日本政府の考え。さて、それで満足してくれるはずもなく、あとはヨーロッパへの支援をするからなんとかしてちょ、と土下座外交をするかだよな…。まずはカジノ金融に手を染めた邦銀の代表者を血祭りにあげ・・・あとはどうなるか、注目しましょう。