Ｓ氏からのメッセージ。その３

さて、S氏はコメントの中で「B組織以外のグループが更に上部に存在すると言う事です。この集団は(資金を）供給するだけではなく、運用も行っています。運用結果の一端として発生した問題がLIBORの件です。その他武器、エネルギー、食物を主体に運用組織が分かれ、彼ら自身にも内緒にされた運用組織として麻薬、ギャンブル、大型事件を担当する組織が存在します。日本国内でも国際的にも、日韓合同朝廷の血筋は、こちらまで関わる事は出来ません。」と書いているように、B組織は簿外資金に触ることはできない。その為に独自の運用が必要で、それが良く新聞紙上をにぎわす大型詐欺事件だったりするわけである。

私が以前からLIBOR問題をしつこく書いてきたのはD側、つまり国際金融勢力が中央銀行制度を悪用し、世界中でカジノ金融を行い、国家を破綻させたり、まじめにやってきた企業を破産に追い込んだりしてきたわけだ。通貨の安定を目指す世界機構側はついにその尻尾をつかんだのである。バークリー銀行の告発から始まったLIBOR騒動はまだ追及が始まったばかりである。今回の安倍政権の金融政策は安倍さんが考えたわけではなく、もっと上からの指示に間違いはなく、マスコミで騒いでいるよりはるかに確実なものである。ただし、株価の動きはD側の妨害工作ではないかと私は見ている。

ところで最近アップルやスタバなど大手企業が税金を払っていないんじゃないかとの疑問が世界中で湧きあがり、いよいよ租税回避地やスイス銀行などの秘密口座にメスが入ろうとしている。本来は支配者たちの金庫みたいなものでそこへ踏み込むのはタブーだと思っていたが、これもLIBORの余波なのかもしれないというより、こちらが本命なのかも・・・。

ネットから引用すると、「ウォール街の歴史をみると1946年のブレトンウッズ協定で国際協調によって資本の流れが厳しく管理されるようになり、富裕層は高い税金を払っていました。その後、25年ほどは資本の移動が厳重に制限されていたのです。世界的な高度経済成長の時代でしたが、金融業界はこうした制限に不満を持っていました。そこでロンドンに「回避」しました。英国銀行とシティが大歓迎してくれたからです。「金を持って来てくれるなら規制しません。何でもご自由に」ということで、1960年代以降ウォール街は大挙してロンドンに押し寄せました。ブレトンウッズ体制のほころびがここから始まります。」とあるように、中央銀行制度と租税回避地問題が通貨の安定の障害であることは明らかなのだ。
その規模はというと、「富裕層がタックスヘイブンに保有している資産は2005年時点で11兆5,000億ドル（920兆円）に上り、これは世界の富の総額の４分の１に相当し、アメリカのＧＤＰ総額に匹敵します。この富裕層によるタックスヘイブンでの税金逃れは１年間で推定2,500億ドル（20兆円）に達し、この額は途上国の貧困に対処するための世界全体の援助予算の２倍から３倍に相当しているのです。」（http://webronza.asahi.com/bloggers/2012050900003.html）
つまり、世界機構がせっかく簿外資金を投入し、世界通貨の安定を図っても多くが租税回避地に蓄積されてしまっては意味がないのだ。要は世界通貨自体は総額が決まっており、どこかに蓄積されると他に回る部分が減ってしまうのだから・・・。

まあ、このタックスヘイブンはＤだけではなく、ＡＢＣＤＥ全員に絡む問題だけに根本的な解決はあり得ない気がするが、少なくとも詐欺や不正の温床になっているだけに今後の展開に期待したい。

さて、Ｂの上位組織がＤで、その構成メンバーにはヘッセン・カッセルやエジンバラ公、さらにはサヴォイアの名前が挙がっている。彼らのルーツがメロヴィング朝にあり、さらに遡るとエッセネ派という話も出てきている。じゃあゲルマン民族って何？って話だよね。
で、この派閥が古代に日本にもやってきて支配層になり、戦国時代以降、イエズス会と深い関係を維持してきたのだと・・・鴨？。
メロビング朝の成立は年表によれば４８１年、日本の場合は中国、朝鮮を経てきた関係でやや時代がずれてくるかもしれないな・・。まあ、このあたりは今後の課題となります。

本当は米国の歴史を勉強する予定だったのだが、またもや後回しにしてエッセネ派などを追いかけることにしましょう。