昨今、ネットで話題になっているのは、政局もあるが、スマート・メーターとスマート・テレビではないですか？
スマート・メーターは、電力の発送配電の分離に関係するテーマで、既存勢力と新たな利権争いが垣間見でき、スマートフォンの発展形のスマート・テレビは、スマート・ハウス、スマート・ホームとテレビが進化するとし、究極はスマート・グリッド・システム配下でスマート・メーターと接続を視野に、国際標準化を巻き込んだグローバルなパワーゲームになるでしょうね。
浅学で適当な化石人間の当方が、スマート・メーター、スマート・テレビを語るのは厚顔無恥を晒すことになるが、現役時代に、製造メーカーで新規事業の開発営業を担当してきたことで、諸々の分野に首を突っ込んできたことより、何が新しい商売になるか気に成りますね。
まずは、スマート・テレビですが、志村 一隆氏が「JBpress」に寄稿『パソコンメーカーがテレビ市場へ殴りこみスマート化で、気がつけば日本のテレビメーカー総崩れ？』に接して、家電メーカーの従来のビジネスモデルが陳腐化し、メーカーの存在価値を再考せざるを得ないと思いますね。
日本の家電メーカーは、韓国勢の後塵を拝する現下で、AV機器大手のパナソニック、ソニーが大幅な赤字を計上し、事業縮小に追い込まれる事態になっておりますね。
本ブログ「ソニーがアップルになれなかった理由・・・ソニーの再生には？（追記）」で、志村 一隆氏が「JBpress」に寄稿『米国発、映画の新視聴方法「ウルトラ・バイオレット」プレーヤーもディスクも不要、高画質で何度も見られる』で新しい映画視聴方法「ウルトラ・バイオレット」を紹介し、過去のビジネススタイルでは衰退するだけで、先鋭的なビジネスで変容させることが事業継続の宿命と書きました。
志村 一隆氏の『パソコンメーカーがテレビ市場へ殴りこみスマート化で、気がつけば日本のテレビメーカー総崩れ？』に接して、日本のTV機器メーカーは、従来のビジネスモデルを一度、ご破算せざるを得ないと思いましたね。
志村 一隆氏の記事の出だしは、
”「今年のCESで一番驚いたのは、パソコンメーカーのレノボがスマートテレビを発表したことだ。
40インチでリモコンが2つ（テレビ用とゲーム用）、音声検索機能が付いている。地上波のテレビ以外に、映画、ゲーム、音楽をオンデマンドで楽しめる。
レノボテレビは、OSが「Android 4.0」でチップはクアルコムの「SnapDragon」を利用する。つまり、中身はスマートフォンと何ら変わらない。テレビチューナー付き大型画面のスマートフォンだ。」”
と、韓国のスマートTVを、テレビチューナー付き大型画面のスマートフォンとモバイル端末と位置づけしていることです。
スマートテレビの登場の背景には、
”「インターネットがブロードバンド化し、放送でなくても映像配信が可能になったことも成長の後押しになった。テレビ局以外のコンテンツ配信事業者がいるからこそ、スマートテレビは商品として成立しているのだ。」”
と、放送と通信の融和環境とコンテンツ配信サービスが要因と。
韓国勢は、「スマートテレビ」から「スマートホーム」に移っており、テレビは冷蔵庫やエアコン、洗濯機などの白物家電のコントロール機能と多機能になると並行し、大型で薄い有機ELテレビも発表した。壁掛けタイプや壁自体、またはあらゆる空間がテレビになってきたと。
要は、テレビ局以外のコンテンツをインターネットで「スマートテレビ」が受信できるなら、そのモニターは家のあらゆる空間、生活のあらゆる時間にニーズがあるはずだと。
志村 一隆氏は、
”「気付いたら国内のスマートフォンは、サムスンやiPhoneなど外資勢が強い。同じように、彼らが「テレビ」ではなく「スマートテレビ」としてマーケティング戦略を実行すると日本市場でも普及するのではないか。」”
とまとめています。
日本の家電メーカーが大型TVで韓国勢に後塵を拝した要因の一つに、液晶とプラズマのジャンルに、「LED液晶テレビ」という新しいジャンルを創造したマーケッテイングの成功と思っており、韓国勢の「スマートテレビ」も新しいジャンルを創造され、先発の韓国勢に後塵を拝する危惧がありますね。
本ブログ「日本は、独自の社会を形成すべきですね。」で、
”「ただ、昨日、ＴＶ朝日の「スーパー・モーニング」番組で、「K-POP」を取り上げていましたが、日本の影響を受け「K-POP」が醸成され、それを韓国流のグローバル志向の産業への発展を紹介していましたが、ソフト産業が「産業貿易立国」の露払いする効用があると認識しましたね。
日本の従来思考の「ものづくり立国」論だけでなく、日本の文化が海外で親和性を醸成することで、日本製品への露払いできる効用があるという観点も大事と思いましたね。」”
と、韓国は、ソフト産業が「産業貿易立国」の露払いしてる効用を書きました。
２６日の朝日新聞の記事『Kポップ、南米を魅了』で、
”「韓流人気はすでに様々な経済効果も生んでいる。韓国関税庁が昨年６月にまとめた報告書によると、韓流スターの人気とともに、韓国化粧品の輸出額はこの１０年で７倍超に急増。韓国銀行の調べでは、ドラマの輸出や芸能人の海外公演を含めた韓国の文化・娯楽産業が海外で得た収入は昨年、７億９４００万ドル（約６６０億円）に達し、この５年で２倍以上になった。
南米公演を成功させたJYJは今後、オーストラリアや中東なども視野に入れるという。所属事務所の担当者は「Kポップは単なる流行にとどまらず、一つの文化という位置を占めたと思う」と自信を見せる。
韓流の快進撃は止まらない。」”
とあり、記事にある「JYJ]とは、２年前、ブラジルの大学生が、もともと、日本のアニメや漫画のキャラクターをまねするコスプレが好きで、その延長でたまたま知った「少女時代」（韓国の人気女性グループ）の衣装をまねるつもりが、映像を見ているうちにその躍動的な華麗な踊りに魅せられ、そっくりに演じるようになったカバーグループの一つですと報道。
本ブログ「麻生首相、中国でアニメで感嘆も結構ですが？中国の動漫政策は国策ですよ。」で、中国の動漫（漫画・アニメ）の動向については、遠藤誉女史が、日経ビジネスに、【国動漫新人類」はどこへ行くのか】の連載の前書き、
”「「たかがマンガ、たかがアニメ」が中国の若者たちを変え、民主化を促す－－？ 日本製の動漫（アニメ・漫画）が中国で大流行。
その影響力は中国青少年の生き方を変え、中国政府もあわてて自国動漫産業を確立しようとやっきになっているほど。
もはや世界を変えるのは、政治的革命ではなく、サブカルチャーの普及による民衆の生活意識の変化なのだ」”
を紹介しましたが、現在、中国では日本のアニメ、漫画より、韓流に人気があります。
要は、日本の家電メーカーが、海外で韓国勢の後塵を拝している要因に、「Kポップ」の韓流文化が、韓国製品の市場開発の露払いと販促に貢献しており、日本の技術偏重の「ものづくり立国」論だけでは苦戦しますね。
また、志村 一隆氏の記事のある「スマートホーム」機能は、従来から韓国のマンションは、ホームネットワークが標準設備になっており、国内の家電メーカーも過去から業界で取り組みをしており、家電、設備機器、セキュリティとも関連し、昨今ではエネルギー管理も守備範囲になりスマートメーターとの連携が話題になり、家電メーカー単独ではビジネスの主導できず、まだまだ具体的なイメージは想像できませんが、「スマートテレビ」と大型の有機ELテレビとの連動は、コントロール機能を持つ親機と単機能の子機のイメージの想像できますね。
マアー、団塊世代の現役引退の当方には、スマートフォンは無用な長物であり、単純に電話とメール機能があれば良く、インターネット、カメラ機能もなくてもが不自由しない人間には、テレビの将来像をイメージ出来ませんね。
一昔から、プロダクト・アウトからマーケット・インと言われ、各家電メーカーは、顧客指向で取り組みをして来たと思うが、ゲームなり音楽・映像配信なり、従来のTV概念が激変しており、ハード技術指向だけでは限界にきており、韓国勢に抜かれ、後塵を拝する事態には、ビジネスモデルを一度、ご破算に直面しているのでしょうね。
「参考」
真壁昭夫氏が「ダイヤモンド・オンライン」に、寄稿『通信・放送融合の次世代家電競争で勝ち残れるか？ スマートテレビ議論に見る“電機業界動乱”の暗示』で、PCの進化したスマートテレビの発展形のスマートハウス分野で、日本の電機業界は勝てるか懸念を提示しています。
スマートハウス・スマートホームは、電機業界単独で主導権が握れるような分野ではないと思いますが。