応用段階に入って久しい「ＴＩ革命」だが、ＡＩ（人工知能）やＩＯＴ（モノとのネット接続）など第4次産業革命とまで表現される産業分野の広がりを手掛かりに、買い進められてきたナスダック総合株指数。このところ独歩高で過去最高値の更新を続けていた。さすがに6000ポイント突破ということで、ニュース性もグンと上がった。
世界同時株高現象は、それまでフランスの選挙などから欧米市場でショート（売り建て）を持って . . . 本文を読む
予想通りの組合せで5月7日の決選投票が決まったフランス大統領選。そこで思い出すのが、そもそもトップで通過したマクロン候補だが、候補者になったこと自体に意外性があった。政治経験わずか4年で昨年の10月に声を上げた際には？？？出馬するの？？という感じで、フランスの著名政治学者が候補者に残ったこと自体がサプライズで選挙戦のかく乱要因となり、選挙結果を見通すことが難しくなったとしていた。つまり名乗りを挙 . . . 本文を読む
即日開票の結果、本日日本時間の早朝に大勢が明らかになったフランス大統領選1次投票。フランス内務省発表では、97％の開票率時点でマクロン候補852万票、ルペン候補765万票、フィヨン候補712万票、メランション候補701万票となっていた。上位2名が決選投票ということで、5月7日はマクロン、ルペンの両候補が進むという予想通りの展開に。ＪＧＭＡのサイトの市況解説でも取り上げたが、今回はルペン候補の得票率 . . . 本文を読む
この週末の23日日曜日の1次投票で過半数の得票を得る候補者がいない場合には、上位2候補による決選投票が5月7日に行われるフランス大統領選。
ここまで極右政党「国民戦線」党首のルペン候補に独立系のマクロン候補、中道右派のフィヨン候補の３者の戦いとみられていた。そこに、終盤になり支持率を急激に伸ばし割って入ったのが急進左翼政党左翼党のメランション候補。他の候補の票を食う形で、予測が非常に難しくなっ . . . 本文を読む
さてＮＹ市場の金の話だが、昨日、一昨日と、ＮＹ時間の午前にまとまった売りが出て急落状態となったが、前日も同じ時間帯に同様なことが起き急落するということがあった。しかし、売り一巡後は、直ぐに値を戻した。
株式市場などでは、取引の薄い環境をねらい値が切り下がったところで（逆もあり）“クロスを振り（売り方と買い方が同量の注文を出し成立させる）”玉移動（持ち株の移動）を図るということがある。18、19 . . . 本文を読む
米朝間は互いを牽制する動きの中で膠着状態、にらみ合いが続いている。米軍にしても戦略に係わることは、（言うまでもないが）一切公表しないわけで、日本国内の都市部で売られている夕刊紙の見出しには、センセーショナルな見出しが並ぶが、大半が憶測記事の類だろう。米軍の現場は相当緊張感をもって攻撃対象等のチエックを行っているのだろうが、今回派遣された戦力だけでは、いざ開戦となった場合には、こちらサイドも一定の被 . . . 本文を読む
イースター休暇の14日金曜日に発表された、米3月の消費者物価指数（ＣＰＩ）は予想を大幅に下回り、小売売上高もやや弱かった。やはり消費者信頼感指数などセンチメントの良さに実態が付いて来ていない印象。
ＣＰＩは、前月比市場予想が0.0％つまり変わらずのところ－0.3％と大幅に下回ることに。変動の大きい食品とエネルギーを除いたコア指数は市場予想＋0.2％に対し－0.1％（より正確には－0.12％）と . . . 本文を読む
日本時間の14日深夜1時30分前に伝えられた「アフガニスタンのＩＳ拠点を米軍が空爆」とのニュース。通常兵器としては最強の破壊力を持つとされる爆弾ＭＯＡＢ（Massive Ordnance Air Bomb）を実戦で初めて使用したと伝えられた。大規模爆風爆弾いわれ、森林や地上構造物を薙ぎ払うように吹き飛ばすものとのこと。
スパイサー報道官は「ＩＳが使っていたトンネルや洞窟をねらった」としていたが . . . 本文を読む
ＮＹ時間の午後3時20分頃は日本時間の本日の早朝午前4時20分頃。
取引の薄い時間帯に流れたＷＳＪ（ウォール・ストリート・ジャーナル）電子版のインタビュー記事は、トランプ米大統領へのものだった。いわく、「ドルは強すぎる（getting too strong）」、「ドル高はいずれ米国経済に打撃を与える（hurting）」と。就任早々にも、ドル高を牽制する発言があったが、今回のように直接的な言及では . . . 本文を読む
政治リスクとか地政学リスクとか色々騒がれる割には、動きの鈍かった金市場にやっと勢いがついてきた。昨年年末の時点から、この4月、5月が金の高値が出やすいタイミングとして連載原稿や、いくつかの媒体にスポットで寄稿する機会があった。その後は、夏から秋にかけて弱含むというイメージで語ってきたが、ここまでのトランプ政権を見て来て、適当な押し目は作るものの、相場は延長戦に入る可能性もありそうだ。もっとも、地政 . . . 本文を読む
