ＮＹ金を見る上で米長期金利がこの1年の旬の材料ということを過去何度か書いてきたが、29日の金の10ドル超の下げも、まさに長期金利が2.33％から2.4％近くまで跳ねたことがきっかけだった。
同じ早朝8時に発表された米7－9月期国内総生産（ＧＤＰ）改定値＋3.3％（2014年7－9月期以来3年ぶりの高い伸び）とイエレンＦＲＢ議長の議会証言のテキスト（内容）の「米国経済はさらに強まっている」との発言 . . . 本文を読む
今月はじめにイエレン議長の後任に指名されたパウエル理事。本日現地時間の午前9時45分から議会上院で承認を得るための公聴会に出席する予定となっている。日本時間では翌日に入ったことから、発言内容が伝わるだろう。
それに先立ち、日本時間の本日午前7時に公聴会にて語る主な内容がリリースされた（Ａ４で2ページたらず）。内容的には、緩やかな利上げの継続などイエレン路線の踏襲という感じだが、「政府から独立して . . . 本文を読む
12月に米追加利上げが確実視される中で金市場は、1300ドル手前での落ち着いた動きになっている。この秋口頃までの価格予想では、米国が利上げに向かうのだから金は売られるという弱気予想が本線を占めていた。北朝鮮情勢の緊迫化が増すならこの限りにあらずだが、その可能性も低いだろうと。
ここまでの展開は、金は売られず底堅く推移している。もちろん米税制改革案が株式市場を中心に大歓迎というような形で合意成立な . . . 本文を読む
先週末の大幅上昇、逆に週明けは大幅下落と値動きが大きくなった金市場。21日は自律的な反発で1280ドル台復帰。本日22日はロンドンの時間帯からじわじわと水準を切り上げながら進みＮＹ入りの時点では1280ドル台後半で推移中。
昨日は発表された10月の米中古住宅販売件数や景況感を表す指数の結果は好調で、米国景気が順調に拡大していることを示す中で米長期金利やドルの値動きは、必ずしも連動して上昇というこ . . . 本文を読む
先週末17日のＮＹ金の大幅続伸。何か特別なニュースに反応というわけではなく、ＮＹの時間帯に継続的に上値追いというかたちの展開となり、終盤にかけてまとまった買いが入ったことでほぼ1ヵ月ぶりの高値で終了となった。
17日は、ＮＹ株式市場でダウなど主要3指数が軒並み終日マイナス圏で推移しそのまま終了となり、逆に国債に買いが集まり長期金利は低下、ドルも低下といういわゆるリスクオフの市場環境となった。もと . . . 本文を読む
昨日は夕刻18時からラジオ日経「マーケットスクランブル」の公開生放送。いつもの大橋ひろこさんとの15分番組。月初に行った東京ビックサイトでの東京モーターショーでのＥＶ（電気自動車）と自動運転に関連し、ＬＭＥ（ロンドン金属取引所）がリチウム、コバルトの上場準備に入っていることから、自動車産業界の構造変化による注目素材メタルも変わる可能性を取り上げた。後半は、株高リスクオン環境でも下げないＮＹ金につい . . . 本文を読む
14日の金市場。アジアの時間帯の午後入り後のロンドンの早朝に、まとまった売り物が出て7～8ドルストンという感じで急落。米長期金利が2.4％台に上昇していたことに反応したものとみられた。ところがＮＹ入り後の株式市場が開いて少しして、今度は10ドルほど急伸。株安、長期金利の低下、（最終的には）欧州通貨に対するドル安（≒ドル指数の急落）を映した動き。
このところ金市場に限らずややイレギュラーな値動きが . . . 本文を読む
主要な経済指標の発表もなく目立ったニュースのない中で株式市場もさすがにここにきて一服気味。為替市場も方向感が出ない中で金市場も引き続き1265～1285ドルのレンジ内の値動きが続いている。足元の市場で注目度の高いのは米税制改革法案の行方だが、予想通り難航気味で年内の成立も不明で、事態の推移を見守っているというのが現状につき、方向感が出ないのも無理からぬところか。
政治がらみでは、英紙サンデータ . . . 本文を読む
先週末11月10日のＮＹ市場の時間帯の金価格。急な動きが出たのがＮＹの通常取引に入り中盤に入った午前11時。約4万コントラクト（重量換算約400万オンス≒124トン）の売りが一度に出され、およそ15分間で8ドルの急落状態となった。もっとも、突然のまとまった売りの割に、これだけの下げに収まったという見方もできる展開ではある。おおむね1284ドルから1275ドル前後へストンと落ちることになった。金の . . . 本文を読む
先週は、都内江東区にある東京ビッグサイトで開かれた第45回東京モーターショーに行ってみた。自動車に興味というより、目的はＥＶ（電気自動車）や自動運転の実用化に向けた動きを実際に見てみたかったからだが、ＶＲゴーグルをつけての自動運転の体験などもしたが、ここから数年内に交通の現場も大きく変わり始め、変革の流れが加速することを実感した。
欧州をはじめ中国やインドなどが、環境問題から電気自動車（ＥＶ） . . . 本文を読む
