自動運転で出遅れたトヨタ、ギアチェンジの裏側！

2015年9月、トヨタ自動車・東京本社にある豊田章男社長のオフィスに3人の幹部が入りました。3人には、トヨタも、無人運転の可能性も含む自動運転車を作るという目標を受け入れる必要があると考え、社長に抜本的な変化を求めようとしていました。カーレースの熱狂的ファンで、自らもハンドルやアクセルを操作するのが好きな豊田氏は長く抵抗してきました。

　3人は社長室で豊田社長と向き合った。参加者の1人は当時を振り返り、ミニカーやレース用ヘルメットが飾られた豊田氏のオフィスが、まるで10代の少年の部屋のようだったと話しました。彼らは社長を説得するのに長時間を費やす覚悟だった。

　ただ、豊田氏はすでに考えを変えていました。参加者の1人によると、豊田氏は「何を難しく考えているのだ」と語たり、「とにかく色んな人が、自由に移動できることが大事なのだ」と。

　北米国際自動車ショーが開かれているデトロイトでインタビューに応じた豊田氏は、自分自身の中に大きな考え方の変化があったと話しました。この変化は1年以上前、格好良い自動車に乗りたがっているパラリンピックの選手たちと会った時に起こったといいます。同氏は心境の変化を公にしたのはそれから随分後のことだったのです。

　豊田氏は「トヨタにも自動運転に対する参加意義、それから参加する大きなリソースがあると思う」と語りました。トヨタの創業者の孫である豊田氏の方針転換は業界革命の一翼を担うものです。安価なガソリンや米国での記録的販売など、自動車会社の事業は好調さを示しています。とはいえ、自動車メーカーにはテクノロジーの変化の波に飲みこまれかねないという不安がつきまといます。

　世界市場で一歩先んじようとする競争が繰り広げられる中、伝統的な自動車各社はソフトウエア会社が自動車の魂と収益性の両方を奪い取ってしまい、自分たちはスマートフォン（スマホ）を受託生産する中国の工場のような地位に追いやってしまうのではと恐れています。

　米グーグルの親会社アルファベットは自動運転車を開発中で、アップルは2019年までに電気自動車（EV）の出荷を開始する目標を設定したといいます。これらIT企業に加え、配車サービスの米ウーバー・テクノロジーズのような新興企業も未来の自動車に率先して向かっているのです。

　米テスラ・モーターズなどが生産するEVの台頭は、内燃エンジンと長年蓄積されたエンジニアリング技術を脇に追いやることで、自動車産業の参入障壁を引き下げました。

　世界的な自動車大手の中には新参者との間に架け橋を築く企業もあります。米ゼネラル・モーターズ（GM）が相乗りサービスを手掛ける米リフトに5億ドルを投じたほか、関係者によると フォード・モーターも自動運転技術の採用でグーグルとの提携を目指しているといいます。

　トヨタほどこの挑戦が克明に描き出されている企業はありません。トヨタは販売台数でも利益でも世界最大の自動車メーカーです。トヨタの販売台数は年間1000万台以上となり、純利益は2016年3月期に190億ドルになると見込まれています。ただ、同社の現旧幹部らによると、信頼性と生産能力という従来の強みの外の分野に競争の場が移っているという不安が、トヨタ内部でも徐々に強まってきたといいます。

　自動車排気系システム大手のフタバ産業に昨年異動するまでトヨタの役員を務めていた吉貴寛良氏は、「自分の土俵で勝負している限りは強くても、そこに対して全く別のところから思いもかけなかった形での参入者が来て、盤石だと思っていたゲームのルールが変わってしまう。そうすると、今まで古いゲームのルールで一番強かったところがすぐにやられてしまう」と話しました。

　過去4年間、トヨタの経営陣はグーグルからの極秘の申し入れを断り、一部でタブー視されている「自動運転」という言葉をどう扱うか頭を悩ませてきました。自動運転プロジェクトに関わった関係者らによると、社長をどう説得するかについて頭をひねらせたといい、というのも、豊田氏はロボット運転に対する不信感を包み隠さなかったからです。（ソースWSJ）