日本人が発明したもの→誇りがなんたら

・「〇〇を作ってくれてありがとう」純粋な感謝はあってもいい。
・「〇〇は日本の誇り」と言っているのは、基本それを褒めるのに使うのであれば全然問題ないが、「だから日本人である自分も偉い」「と言うそれくらい低レベルのことを言っている自分はアホ」と言うギャグなのであって、マジで言ってたらちょっと頭の構造を疑う。
・マジで言っている人がいれば言いたいのだが、別にそれは自分が発明したものと違うじゃねえかと。
　他人が作ったもんに何満足しとんねん。
　お笑いタレントがおもろいこと言って笑ったら、笑ったお前がそういうことを発するセンスがあるということなんか？　違うでしょ？　
・ギャグなんかマジなんか見分けつかんが、ギャグだったらもっとアホっぽく書くからなあ・・・
・健全な自負は黙って持っていればいいと思うけれども。

日本人の生産効率が上がらない理由

日本人の生産効率が上がらない理由
ほぼこれ pic.twitter.com/6EIi08Cqv9

— 那智 (@Q_SA_I) March 21, 2024

空き巣など100件超 「生活費を稼ぐため」ベトナム人の男ら2500万円相当を窃盗か

・私はこれまでベトナム人が日本に来て働くならばいいじゃないか、と思っていた。
・今は違う。
・犯罪が多すぎる。

・恐らくベトナムの知識層であれば問題なかった。
・なんでもかんでもバカスカ人を入れるからこうなるし、「人を入れれば儲かる」と言う人でない発想をしたベトナム現地の人身売買斡旋業者はきつく取り締まるべきだ。

・ちなみに東京都西葛西のインド人は知識階層が多いためか全然問題を起こしてない。
・川口のクルド人については報道されている通り。
・そしてベトナムなど。


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空き巣など100件超　「生活費を稼ぐため」ベトナム人の男ら2500万円相当を窃盗か
3/21(木) 18:45
https://news.yahoo.co.jp/articles/d3254917b612ed22cd85de812d67431093bcc922

茨城県内を中心に住居に侵入して窃盗を繰り返していたなどとしてベトナム人の男3人が逮捕されました。

　警察によりますと、茨城県土浦市に住むベトナム人で無職のグエン・バン・ハイ容疑者（39）ら3人は茨城県内を中心に、留守宅に侵入して窃盗を繰り返していたなどの疑いが持たれています。

　犯行件数は2022年4月から2023年の6月ごろまでで118件に上り、現金や腕時計など約500点、合わせて2525万円相当を盗んだとみられます。

　3人は同居していて、「生活費を稼ぐためだった」などと容疑を認めています。
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魔女宅の「ニシンのパイの女の子」

「ニシンのパイの子」が悪い子じゃないなと思うのは、「このパイ嫌いなのよね」ってセリフがずぶ濡れのキキを気遣ってる流れからきてるとこよね。「あなたずぶ濡れじゃない」からの「だから要らないって言ったのに」。パイのために同じ年頃の女の子がずぶ濡れになったことへの苛立ちがある。

— もくば (@soratobu_uma) March 22, 2024

そうかー？　と思ったので整理。

↑性格がマックスにいい

１．「こんな日に一生懸命運んでくれてありがとうね！　おばあちゃんからのこのパイ楽しみだったの！　」とキキには言ってチップたんまりはずんで帰ってもらって、あとで電話でばあちゃんに「確かにパーティーの日だったけれど、どうして天気がこういう日にあの子に運ばせるの！　」と言って怒る。

２．「このパイ嫌いなのよね」「あなたずぶ濡れじゃない」「だから要らないって言ったのに」とキキに直接言ってしまう。

３．・・・

↓性格がマックスに悪い

と言うことでもうちょっと気の使いようはあったと思うんだよ。

外務省のシステムに中国がサイバー攻撃、公電含む大規模な情報漏えい…主要な政府機関のシステム点検

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外務省のシステムに中国がサイバー攻撃、公電含む大規模な情報漏えい…主要な政府機関のシステム点検
2024/02/05 05:00
https://www.yomiuri.co.jp/politics/20240204-OYT1T50123/

　外交上の機密情報を含む公電をやりとりする外務省のシステムが中国のサイバー攻撃を受け、大規模な情報漏えいが起きていたことがわかった。米政府は２０２０年に日本政府に警告して対応を求め、日本側は主要な政府機関のシステムを点検し、対策の強化を急いでいる。

　複数の政府関係者が明らかにした。公文書の中でも、特に秘匿が求められる公電のシステムが破られるのは極めて異例だ。日本のサイバー防衛の安全性に、米国が強い懸念を持っていることが浮き彫りになった。
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　関係者によると、米政府は安倍政権当時の２０年夏、「日本の在外公館のネットワークが中国に見られている」と日本側に伝えた。漏えいした情報の具体的な中身や、攻撃をどのように把握したのかは明らかにしなかったが、北京の日本大使館と外務省本省間などで交わされた公電が中国当局に幅広く読み取られていることを示唆した。
外務省

　当時、米国家安全保障局（ＮＳＡ）のポール・ナカソネ長官らが急きょ、来日して日本政府高官と会談したほか、日米の実務者が対応を協議した。

　その結果、外務省に加え、機密情報を扱う防衛省と警察庁、公安調査庁、内閣情報調査室の計５機関がシステムを点検し、 脆弱 性のあるプログラムを改善することで一致した。改善の状況は日米間で共有され、米側は点検・強化の継続を求めている。

　公電には、日本の外交官が外国政府などから得た極秘の情報も含まれる。外部の傍受を防ぐため、通常のインターネットを介さない閉域ネットワーク「国際ＩＰＶＰＮ」で送受信し、特殊な暗号を用いる。

　外務省は、サイバー攻撃があったことを含め、詳細を明らかにしていない。公電を所管する外務省情報通信課は読売新聞の取材に、「本件については、情報セキュリティー上の理由から回答を差し控える」と答えた。

　日本へのサイバー攻撃を巡っては、米紙ワシントン・ポストが昨年８月、中国軍のハッカーが防衛機密を扱う政府のコンピューターシステムに侵入したと報じたが、外務省の公電システムの被害が明らかになるのは初めてだ。

　政府はサイバー防衛の抜本的強化に向け、平時から情報システムを監視して予兆を察知し、重大なサイバー攻撃を未然に防ぐ「能動的サイバー防御」の導入を目指している。ただ、通常国会での関連法案の提出は見送られる方向だ。
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