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たまたまYouTubeで見つけたものだが、お笑い番組とはいえ、あまりに現在の日本の実情を捉えていたし、なるほど外国では情報は正しく伝わっているのだなと(つまり「日本国内のようにではなく」)ある意味感心した。
私は小さいときから目が悪いせいもあって、今までテレビというものをあまり見てこなかった。新聞は脱サラをしてから十年余りほとんど読んでいない。つまりマスメディアというものにあまり感化されずに今日まで来たわけだが、そんな私だからこそ、巷の情報に関して、事々に「これはおかしい」「そんなことってない」と思うことがあり、そんなとき疑問と関心を持って自分なりに調べてみると、なんとメディアが明らかに間違った情報を流していたり、故意に情報操作がなされていたりと、そんな局面に少なからず突き当たることがあった。
これらのことを積み上げて考えてみれば、つまり一般の日本国民は正しい情報に接すること少なく、国際的、政治的、社会的に誤った情報を鵜呑みにして日々安穏として暮らしていることになる。そのような事実をおぼろげながら認識し始めてから、もう長い時が経っている。
そしてついここ2、3年で、どうしてそうなのか、なぜ日本のマスコミは事実をありのままに報道しないのか、その理由を知ることができた。
キーワードは創価学会などを始めとする在日中韓勢力である。池田大作(本名:成太作)は在日朝鮮二世で、元々創価学会自体は日蓮宗の流れを汲む一種の「教義勉強会」のようなものだったのだが、それを掌握し幹部を朝鮮系で固め、政治団体として公明党を設立し、今やすっかり国政や日本の宗教界に多大な影響を及ぼす朝鮮系圧力団体になってしまっている。そのことは具体的には、彼なり公明党なりの主張や言動を検証してみればわかるだろう。
例えば創価学会が日本のマスコミを支配下に置く手段のひとつとして、日本の大手新聞社の大スポンサーとなっていることが挙げられる。業界第三位の発行部数を持つ「聖教新聞」と、公明党の機関紙である「公明新聞」(発行部数は聖教新聞のおよそ半分)は、その膨大なる発行部数にしては意外ながら自らの印刷所を持たない。すべて他の全国紙を印刷する工場の空き時間を買って印刷しているのである。この賃刷りによって、創価学会は全国数十社の大手新聞社にとっての数億円規模のスポンサーとなっている。
だから池田大作や創価学会、公明党に関する正しい記事が新聞に報道されることはないのだ。例えば彼が在日朝鮮二世であることと同様に。同じような手法がフジテレビやテレビ朝日、日本テレビ、TBSなどのテレビ産業にも適用されていて、彼らは大手新聞社のグループ企業であると同時に、莫大な広告利権を与えられることによって事実上中朝寄り、または左寄りの内容しか報道できなくなってしまっている。また国営放送であるNHKは政治的圧力などを駆使されて真っ先に洗脳されてしまっている。
更には批判記事を書く記者やジャーナリストに対しての攻撃である。創価学会の言論部による執拗な抗議電話や一日500通を越える投書、お抱えの有力者からの圧力や出版差し止め、取次ぎ拒否、また名誉毀損を理由にした司法攻撃によって、今現在も徐々に地方新聞、中小メディアや雑誌、週刊誌、インターネットなどが切り崩されている。
これらのことは、既にマスメディアを牛耳られてしまった日本において私たち国民の目には触れることはなかったし、事実上一般大衆の多くは今でも「メディアの伝えることは正しい」と信じて自分で真偽を問うたりそれを確かめる労を払ったりはしない。
これもとても意外なことではあるのだが、今や在日の朝鮮勢力は日本の高度成長とともに莫大な経済力を身に付けている。彼らの最大の収入源は創価学会や統一教会などの宗教関係、武富士やアコム、アイフル、プロミスなどのサラ金関係、そしてパチンコ業界などのギャンブル関係である。上に挙げたサラ金会社の社長はすべて朝鮮系だし、パチンコ・スロット業界のおよそ8割は朝鮮人の経営と言われている。それらの収益が朝鮮総連などの組織を通じて集められ北朝鮮に流れ、または日本のジャーナリズムや経済界を掌握する資金として活用されている。
これと同じことが同時並行的に政治の分野でも進行している。土井たか子(李高順)、辻本清美(赤軍派に所属)、福島瑞穂(趙春花)らがなぜか国会議員となり、当然のことながら中朝化したマスメディアの注目を集め、朝鮮人ということは伏せられて美化されつつ同じくほぼ買収によって掌握されつつある民主党と歩調を揃えて「人権擁護法案」や「外国人参政権」の実現を目指している。私から言わせれば、これらは冗談にも実現してはならない亡国の律法なのだが、そこの肝心なところは新聞でもテレビでも取り上げない。ただ歪曲された真実と事実の捏造によって、それがいかにも正しいことにように喧伝されているだけである。
確かに自民党は大きく見ればふがいなく、内部には腐敗した議院もたくさん抱えているのではあるが、しかし民主党や社民党、公明党や共産党ほどではない。中には真っ当な考えをする人物もグループもあるのだ。ただメディアを握られた今になってみれば、彼らの政見なり主張を国民の目に触れさせる手段がない。インタビューをしても、その部分だけがすっぱりと切り取られてしまうのである。
まあこれらのことについて書けばキリがないので、今のところはまずこの動画を見てもらいたい。そしてほんの少しの情報ではあるが、今までそれを知らなかった人たちが、世界の中から日本を見る参考のために役立ててくれればと思う。そして疑問を持ったら、どうか自分自身で調べてみてほしい。
私は小さいときから目が悪いせいもあって、今までテレビというものをあまり見てこなかった。新聞は脱サラをしてから十年余りほとんど読んでいない。つまりマスメディアというものにあまり感化されずに今日まで来たわけだが、そんな私だからこそ、巷の情報に関して、事々に「これはおかしい」「そんなことってない」と思うことがあり、そんなとき疑問と関心を持って自分なりに調べてみると、なんとメディアが明らかに間違った情報を流していたり、故意に情報操作がなされていたりと、そんな局面に少なからず突き当たることがあった。
これらのことを積み上げて考えてみれば、つまり一般の日本国民は正しい情報に接すること少なく、国際的、政治的、社会的に誤った情報を鵜呑みにして日々安穏として暮らしていることになる。そのような事実をおぼろげながら認識し始めてから、もう長い時が経っている。
そしてついここ2、3年で、どうしてそうなのか、なぜ日本のマスコミは事実をありのままに報道しないのか、その理由を知ることができた。
キーワードは創価学会などを始めとする在日中韓勢力である。池田大作(本名:成太作)は在日朝鮮二世で、元々創価学会自体は日蓮宗の流れを汲む一種の「教義勉強会」のようなものだったのだが、それを掌握し幹部を朝鮮系で固め、政治団体として公明党を設立し、今やすっかり国政や日本の宗教界に多大な影響を及ぼす朝鮮系圧力団体になってしまっている。そのことは具体的には、彼なり公明党なりの主張や言動を検証してみればわかるだろう。
例えば創価学会が日本のマスコミを支配下に置く手段のひとつとして、日本の大手新聞社の大スポンサーとなっていることが挙げられる。業界第三位の発行部数を持つ「聖教新聞」と、公明党の機関紙である「公明新聞」(発行部数は聖教新聞のおよそ半分)は、その膨大なる発行部数にしては意外ながら自らの印刷所を持たない。すべて他の全国紙を印刷する工場の空き時間を買って印刷しているのである。この賃刷りによって、創価学会は全国数十社の大手新聞社にとっての数億円規模のスポンサーとなっている。
だから池田大作や創価学会、公明党に関する正しい記事が新聞に報道されることはないのだ。例えば彼が在日朝鮮二世であることと同様に。同じような手法がフジテレビやテレビ朝日、日本テレビ、TBSなどのテレビ産業にも適用されていて、彼らは大手新聞社のグループ企業であると同時に、莫大な広告利権を与えられることによって事実上中朝寄り、または左寄りの内容しか報道できなくなってしまっている。また国営放送であるNHKは政治的圧力などを駆使されて真っ先に洗脳されてしまっている。
更には批判記事を書く記者やジャーナリストに対しての攻撃である。創価学会の言論部による執拗な抗議電話や一日500通を越える投書、お抱えの有力者からの圧力や出版差し止め、取次ぎ拒否、また名誉毀損を理由にした司法攻撃によって、今現在も徐々に地方新聞、中小メディアや雑誌、週刊誌、インターネットなどが切り崩されている。
これらのことは、既にマスメディアを牛耳られてしまった日本において私たち国民の目には触れることはなかったし、事実上一般大衆の多くは今でも「メディアの伝えることは正しい」と信じて自分で真偽を問うたりそれを確かめる労を払ったりはしない。
これもとても意外なことではあるのだが、今や在日の朝鮮勢力は日本の高度成長とともに莫大な経済力を身に付けている。彼らの最大の収入源は創価学会や統一教会などの宗教関係、武富士やアコム、アイフル、プロミスなどのサラ金関係、そしてパチンコ業界などのギャンブル関係である。上に挙げたサラ金会社の社長はすべて朝鮮系だし、パチンコ・スロット業界のおよそ8割は朝鮮人の経営と言われている。それらの収益が朝鮮総連などの組織を通じて集められ北朝鮮に流れ、または日本のジャーナリズムや経済界を掌握する資金として活用されている。
これと同じことが同時並行的に政治の分野でも進行している。土井たか子(李高順)、辻本清美(赤軍派に所属)、福島瑞穂(趙春花)らがなぜか国会議員となり、当然のことながら中朝化したマスメディアの注目を集め、朝鮮人ということは伏せられて美化されつつ同じくほぼ買収によって掌握されつつある民主党と歩調を揃えて「人権擁護法案」や「外国人参政権」の実現を目指している。私から言わせれば、これらは冗談にも実現してはならない亡国の律法なのだが、そこの肝心なところは新聞でもテレビでも取り上げない。ただ歪曲された真実と事実の捏造によって、それがいかにも正しいことにように喧伝されているだけである。
確かに自民党は大きく見ればふがいなく、内部には腐敗した議院もたくさん抱えているのではあるが、しかし民主党や社民党、公明党や共産党ほどではない。中には真っ当な考えをする人物もグループもあるのだ。ただメディアを握られた今になってみれば、彼らの政見なり主張を国民の目に触れさせる手段がない。インタビューをしても、その部分だけがすっぱりと切り取られてしまうのである。
まあこれらのことについて書けばキリがないので、今のところはまずこの動画を見てもらいたい。そしてほんの少しの情報ではあるが、今までそれを知らなかった人たちが、世界の中から日本を見る参考のために役立ててくれればと思う。そして疑問を持ったら、どうか自分自身で調べてみてほしい。
フランス国営テレビ 「お笑い日本の実態!」
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