流行に乗り遅れた結果は．．．

メガソーラー大バブル終了でゴルフ場が悲鳴を上げる理由
リオデジャネイロ五輪で112年ぶりに五輪競技復活を果たしたゴルフだが国内市場は縮小の一途。その厳しい現状を象徴するのが、2012年の「再生可能エネルギーの固定価格買取制度」開始以降に広がったゴルフ場のメガソーラー化だ。
メガソーラーとは出力1000キロワット以上の大規模太陽光発電所。制度開始当初に電力販売事業に参入する企業が急増し、用地としてゴルフ場がターゲットになった。
ゴルフ業界専門誌「ゴルフ特信」(一季出版)が11年以降に報じたゴルフ場用地のメガソーラー化件数は、約150(コース内の一部や、計画段階も含む)。特に目立つのが栃木県、茨城県、群馬県などの北関東エリアだ。
ゴルフ場会員権取引業者である椿ゴルフの赤瀬三栄社長は、「メガソーラー事業参入を検討する会社から『つぶれそうなゴルフ場はないか』と毎日数十件の問い合わせがあった」と振り返る。
売電価格が30円/キロワット時以上だった12～14年ごろは、「ゴルフ場として売却した場合の約10倍の値が付くケースもあったと聞く」(「ゴルフ特信」担当者)というから、おいしい話だった。
●　「あのとき売っておけば…」
しかし売電価格は年々下がり続け、太陽光発電関連の倒産も相次ぐ中、ゴルフ場を買い求める太陽光発電関連会社は激減している。
「ソーラーバブル期に高値で売却し会員の預託金を清算できたゴルフ場が勝ち組。周辺では『あのとき売っておけば』という後悔の声もある」と北関東にあるゴルフ場の支配人は明かす。
今年11月末で閉鎖しメガソーラー化する栃木県宇都宮市のケントスゴルフクラブは「売却額は約10億円。相場の約2倍と聞いている」と同クラブの新井博氏。確かに活況期ほどの値段ではない。
新井氏は「働き盛りのゴルファーが減少し、この辺りのゴルフ場は土日の売り上げが右肩下がり。うちも今は黒字経営だが、数年後は赤字に転じる見込みだ。この値段で売れるうちにという、上の判断は致し方ない」と嘆く。
北関東のゴルフ場は熾烈な価格競争で平日3000円昼食付きなど、破格のプレー代が当たり前。「健全な経営には8000～9000円のプレー代が最低ライン」(新井氏)で価格競争はつぶし合いに他ならないが、売却先が見つからなければ、引くに引けない。
15年の『レジャー白書』によれば、ゴルフ人口は14年までの10年間で約30％減。団塊世代が後期高齢者となる数年後には、さらなるゴルファーの大量減少が予想される。石川遼らスター選手も、若者のゴルフ離れに歯止めをかけることはできなかった。
いまや「車が必須で丸1日つぶれる」という既存の姿から脱却し、時代に合ったスタイルの確立が急務。抜本改革なしに業界の未来はない。
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既に数年前より太陽光発電バブルは固定買い取り価格の下落に伴って流行は終わった。
それより電気料金上乗せの再生エネ賦課金の早期の廃止と願いたいものだ。
廃炉処理も国民負担で．．．これに更なる上乗せではNOを突きつけられるのがオチなので、落としどころは賦課金を下げざるを得ない、よって更なる買い取り下落となる。