91才の介護ダイアリー、皮膚症状が拡大、全身刺青化した、一合の酒の故？

＊ボクとマッタク同じような症状のヒトが、薬草入りのお茶で完全に回復したというBrogを発見した、白井田七茶という、早速ボクも試してみるツモリ、

＊Amazonでは1瓶、10800円、280錠1日/7~8粒、白井田七茶 

＊ボクの左手の腱鞘炎がステロイドの軟膏で少なくとも腫瘍というか、腫れの大きさが1/3になった縮小した、パソコンを止めなくても付ける薬があった、友人の医師やドラッグで確認したが，イタミは9割は止まる、ボクの使用したのは、ネリゾナである、パソコンやめなきゃ、ナオラナイ、付ける薬はないよ、と、ボクに告げた外科医は手術の名医と言われた医師である、ボクの手首骨折の手術をしてくれたが、手術跡はキレイである、それでもボクはイカリを覚える、国家とグルだ、といわざるを得ない、知らないハズがナイデショ！軟膏でなおる治療を手術する、治療費はボクが支払ったのは、10万円超であるが、治療費は110万円超である、

 ＊いくらかは回復した気配で先々週の金曜日、ショートステイの帰路、弥助によって食事した、商社の引退者の旧知が先客で、トックリで１本飲んだ、1時間ほど過ぎて、食事も終えて帰宅したところ、痒みを覚えて、胸部を見たら湿疹の仕掛け花火である、とにかく水を沢山の飲んで、アレグラ（これは利かない）を飲み、全身nudeで軟膏を塗って、マイスリーを半分に割って眠りに付いた、重たい眠りだが11時過ぎから3時ごろまでは眠った、トイレにオキテ全身を眺めてみたが、腹部から両太ももに掛けてがヒドイ、もう一度軟膏を塗って，半掛けのマイスリーを飲んで7時前に目覚めた、それで11時過ぎに再び皮膚科に見てもらった、症状が安定しているからまあダイジョウブといわれて、薬を変えてもらった、ソレから1週間がたった、先週の土曜に多少は良くなった気がしたが、思ったほどでない、それでタリオンを貰ってきたが、今それでタリオンの副作用で検索したら、思わぬBrogがでてきた、

＊タリオン（TALION）とは、アレルギー性鼻炎や蕁麻疹、皮膚炎などの症状を改善するための、抗アレルギー薬です。また、気管支喘息の発作予防や、アトピー性皮膚炎の治療にも利用されております。このお薬の特徴は、比較的効果が早く出ることや、心血管系の副作用がないことです。

＊ いきなり原因不明のアレルギーになって、これからずっとタリオンＯＤ錠と共に生きていくという現実を突き付けられた旦那でした・・・汗＊夫人がBrogを作製している、自分の経験をこれだけ表現できればスバラシイ、

思いの他、タオリンＯＤ錠の相性は良かった。

しぶしぶ現実を受け入れた旦那は、タリオンＯＤ錠を1日2回服用するようになってからは、アレルギーは全然出なくなりました。ただ、今まで何も悪いところなどない、健康状態だった旦那です。薬を飲み続けなければいけないという現実が相当苦痛なようでした。

＊＊これはマッタクボクも同感である、タオリン、ノミハジメテまだ、4日たらずだが、それでもイツやめるかなんて考えている、

＊ 眠気も、口の渇きも微妙にあるわ・・・マジでこれからずっとタリオン飲むのは勘弁やわ～～～＊＊それで民間薬で湿疹にイイと言うお茶を試してみた、10数種類のお茶を試し続けて、結果、効用のあるお茶にであった、という経緯がこのBrogには述べられている、

＊やっぱタリオンＯＤ錠飲むのやめる。体質改善で根本的に治すわ。ネットで調べたら体質改善に有効なお茶があるみたいやしーーー

＊でも、いきなりタリオンＯＤ錠をやめると2～3日はもつけど、それ以降はミミズ腫れになるので、お茶を試しているうちはタリオンＯＤ錠も2日に1回ぐらいのペースで服用を遅らせてみる。、まず一番期待していたルイボスを試してみる，コレは効果なし、5種類の試飲の後で最後に

＊田七人参茶がヒット！体質改善に効果あった。6つめの体質改善茶として田七人参茶を買ったんです。今まではお茶系だったんですが、この田七人参だけは普通のお茶に漢方の田七人参が配合されているというお茶です。よくよくみると返金保証が15日もついているというのもあって、15日以内の短期決戦で試すことにしました,

上記写真は定期購入の3回目の写真です。

 

 

 

中国の経常黒字、14年は前年比、48%増の2197億$（約26兆円）、15年も黒字増、

＊年間に経常収支の黒字が2200億$も積み上がる、15年も増えるはず、

［北京　15/5/１１日　ロイター］ - 中国の国家外為管理局は１１日、１４年の年次報告を公表し、２０１５年の経常収支が引き続き黒字になるとの見通しを示した。国境を越えた資本フローが不安定になる恐れがあるとの認識も示した。１４年の経常黒字は前年比４８％増の２１９７億ドルだった。同局は、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）が年後半に利上げを開始し、ドル高が進む可能性があると指摘。国境を越えた通貨の裁定取引を注意深く監視する方針を示した。外貨準備の運用多様化を１５年も継続し、収益率を上げる意向も表明した。

中国の外貨準備、インフレ招きかねない「重荷」＝李克強首相

＊世界にとっても重荷、

北京　14/8/１１日　ロイター］ - 中国の李克強首相は、増大を続ける同国の外貨準備は長期的にインフレを促す要因になりかねず、悩みの種になっているとの認識を示した。香港のテレビ局「鳳凰衛視」傘下のフェニックス・ニューメディア（鳳凰新媒体）が１１日、ケニアを訪れている首相の発言として伝えた。

中国の外貨準備額は世界最大で、今年第１・四半期には１３００億ドル増えて過去最大の３兆９５００億ドルに達した。これについて李首相は「率直に言って、外貨準備はわれわれにとって重荷になっている。なぜならこうした準備金はベースマネーへと転じ、インフレに影響を及ぼす恐れがあるからだ」と語った。さらに「中国の視点では、全体的な貿易が不均衡であるならば、マクロ経済の管理は相当大きな重圧を受けかねない」と述べ、ケニアを含め対外貿易黒字削減に取り組む意向を表明した。

中国人民銀行（中央銀行）が介入を通じて購入した膨大な外貨は、人民銀が金融調節で資金吸収に動かないとベースマネーとなって物価を押し上げることになる。

中国の物価上昇率は、景気減速に伴ってここ数カ月は落ち着いているものの、政府が電気・ガスや資源の価格統制を緩めていることから、長期的な上昇圧力が存在すると指摘されている

中国の資本収支、10-12月期は赤字の見通し＝外為当局

 【北京】中国国家外為管理局（SAFE）の管涛・国際収支部長は22日、14年10-12月期の経常収支は黒字となり、資本収支は赤字を計上する見込みだと発表した。　管部長は記者団に対し、中国は今年、国際資本動向における不確実性に適応できるだろうと述べた。　ただ、10-12月期の資本および経常収支について具体的な数字は明らかにしなかった。

 14年7-9月期の経常収支は722億ドルの黒字、資本・金融収支は90億ドルの赤字だった（いずれも改定値）。

TDL、今後10年、5000億円投資、最大、最効の仮想現実を作るライブ設備！

＊随分ムカシだが、ボクがランドを一周した感じは、ライブの半分は物売り施設？であった、飲食の持込は出来ない、だから、レストランが、物売り以上に必要であろう、その日はsｔormの日で入園者は10人くらいだった？今日はガラガラだろうから、と、思って、急にでかけた記憶がある、、その当時は日が暮れると閉演、いまや夜は夜の女王、昼の王様よりも面白い、テーマパークが夜も開演なんてのは、常識はずれであった、普通じゃない。開演時間が5割は増えるわけだ、これも時間の創出が可能な事例、

＊増えた5割の為の投資が、10年間で5000億円という規模はそれほど巨額とは思えない、去年の暮れ頃から今年の初めにかけて、ディズニーはブラック企業という、ツイッターが出回っていた、イベントの出演者たちの不払い労働が異常に多いというrealが持続しているという、ショーがライブの中核であるのに不払いはないでしょう、と、思っていたが全て社員登用に切り替えた、と、マスメディの報道にあった、

＊夜のショーは映像ショーがベースでprayerはイラナイ？これは経営者には、wonderful、春の終焉時間は夜10時、「夜が待ち遠しい」という30才の女性フアンを日経は取り上げていた、14年度は在園時間が10分増えて、ハジメテ9時間を上回った、入園料は6400円が6900円になった、アトラクションは別に観覧券を買うのだろうから、総額がイクラになるのか、一回や２回では見切れない、よいうことになる、

*株価は中期的な下降気配、配当性向の低さは限界的、金利は上がる気配だが、消費抑制は続く、

株価推移　　7,983前日比-153（-1.88%）

1株利益216.25　配当35　利回り0.44

 

 東洋経済オンライン、１０年間に５００0億円の巨額投資、

東京ディズニーリゾートを運営するオリエンタルランドは、14/4/28日、今後10年の経営ビジョンを示した。その中核と位置づけるのが、テーマパーク事業に対する5000億円の巨額投資だ。年間入園者数が「恒常的に3000万人となるよう、パークの価値最大化を図る」（片山雄一・常務執行役員）という。

　近年の新規アトラクションを見てみると、12年に東京ディズニーシー（TDS）にオープンした「トイ・ストーリー・マニア！」の投資額は約115億円。14年に東京ディズニーランド（TDL）でリニューアルオープンした「スター・ツアーズ」は70億円ほど。

今回の投資には、新規アトラクションやショーのほか、駐車場の整備や配送センターなどのバックヤード、各種設備の更新・改良も含まれる。とはいえ、5000億円というのは、大型アトラクションが毎年5つも開設・更新できる金額だ。

投資額を単純に年換算すると500億円。オリエンタルランドは、TDSを開園した01年前後こそ、1000億円を超す投資を行ったが、その後、テーマパーク事業への投資額が500億円を超えたのは06年度だけだ。特に08年度以降は300億円を下回っており、30周年ショーなどの投資があった昨年度も264億円にとどまった。10年で5000億円という投資は、投資抑制から積極投資へ舵を切ることを意味する。

今年9月オープン予定の「ジャングルクルーズ」のリニューアルや、TDSで水上ショーが行われる「メディテレーニアンハーバー」の鑑賞環境の改良、「マーメイドラグーンシアター」のリニューアル、さらにTDLのリロ＆スティッチの新アトラクションなど、今年から来年にかけての完成をメドに矢継ぎ早に着手。投資額は394億円に上る。

TDLはアドベンチャーランドやウエスタンランド、ファンタジーランドなど7つのエリアに分けられ、アトラクションやレストラン、ショップ、装飾などがそれぞれのテーマに応じてデザインされている。この各エリアを順次、刷新していく。一方TDSは、未活用の用地が残っており、同地を開発してパークを拡張する計画だ。

2013年度は年間入園者数が3130万人と、これまでの最高記録（2012年度の2750万人）を大幅更新した。が、同社では2700万～2800万人が、入園客に高い満足を与えられる現在のキャパシティととらえている。

これを10年で3000万人以上に引き上げるため、混雑緩和など快適性を高めるインフラ整備に着手するものとみられる。また、年々比重が増している40歳以上の中高年をターゲットにした、大人が楽しめる飲食施設やショーなどの新アトラクションの増設も検討されそうだ。

 

自衛隊武力行使法の条件規定法案、あるいは、自衛隊が参加できる戦争法案法案？

*読売新聞の報道を引用します、イカ、透かし絵をみるように透かしてみえる光景をボク流に表現するとタイトルのようになります、

＊ボクが熟視するのは公明党の賛同です、日本の戦争参加に、日本国民の過半数が賛同する時代が来た、と、公明党は創価学会の政党でした、だから、教祖の池田氏の日中友好の姿勢を最終的には反映すると考えていました、が、この法案の賛成で、池田氏が不在の公明党になった、と、認識しました、

＊アメリカのケリー国防長官が、自衛隊もアメリカだけでなく、友好国の戦闘にも支援すべきだと、発言しているのを聞いて、この国が手先扱いされるのにガクゼンとしましたが、安倍首相の訪米における異常な歓待、というメディアの報道で納得させられました、幻想を擁いてはならない！

政府が１４日に閣議決定する新たな安全保障関連２法案の全文が１１日、判明した。

２法案は、武力攻撃事態法や自衛隊法、国連平和維持活動（ＰＫＯ）協力法など１０本の現行法をまとめて改正する一括法「平和安全法制整備法案」と、多国籍軍への後方支援を可能にする新しい恒久法「国際平和支援＊？法案」で構成される。一括法には、集団的自衛権の行使が可能となる武力行使の「新３要件」をすべて明記した。恒久法では、自衛隊派遣に例外なく国会の事前承認を義務付けた。

　政府は１１日午後、自民、公明両党が国会内で開く与党協議会に２法案の全文を提示。与党は会合で、法案について合意する。

　新３要件に関しては、一括法として改正する武力攻撃事態法に盛り込む。第２条で、行使が可能になる「存立危機事態」を定義し、「武力の行使は、事態に応じ合理的に必要と判断される限度」（第３条）、「他に適当な手段がなく」（第９条）とそれぞれ明記した。

2015年05月11日 15時01分 Copyright © The Yomiuri Shimbun

友達光電(AUO）,4KTV、好調に伸びる、15年4KTV3200万台,前年比5割以上増、

＊TVを購入して10年程度は経過するが、TVを見るのは寝る前で、それも1時間足らず、科学的な番組は時にexcitingな時間もあるが、タイテイは芸人の時間にナツチャッタ、NHKが生存しているタレントの自叙伝をやっている、タマげちゃいました、日本国はどうなるんだろうと、答えは、これですか、という気もする、コウセイサイTV買っても、という気がする、が、こんなに売れている、と言うのはやっぱり、オドロキです、ワンダフルでしょう、日本国のTVメーカーがカタテになっちゃった、それも台湾メーかーに委託！

友達光電(AUO）15/1~3期、売り上は+2%の、953億tw$、純利益は51億tw$、約25倍に急拡大、利益率、5.3%、利益上昇要因は生産ラインの簡略化と質の上昇、

＊4kTVに集中、

価格　15.300

前日比　0.100

前日比(%)　0.658

出来高　48,660,000

1年間リターン　36.859%

 52週高値 (15/01/12)　19.15　　52週安値 (14/05/12)　10.74

＊　液晶パネル大手の群創光電（イノラックス）は今年、超高解像度４Ｋ２Ｋパネル市場における首位の座を、韓国メーカーに明け渡す可能性がある。同社の2015年４Ｋパネル出荷目標は1,010万枚と前年比55%増えるが、出荷倍増を狙うＬＧディスプレイ（ＬＧＤ）、サムスン電子の各1,100万枚を下回る。昨年出荷を20倍以上増やし勢いづく韓国２社を相手に、イノラックスはこれまで以上の踏ん張りが求められる。28日付工商時報が報じた。

　市場調査会社のＩＨＳディスプレイサーチは、今年の４Ｋテレビの世界出荷台数は3,200万台以上で、前年比50%以上増えると予測。テレビの大型化を追い風に４Ｋテレビの需要が強まるとみている。これを受けて今年の４Ｋパネル出荷枚数は、パネル各社が強気目標を掲げていることもあり、4,200万枚以上へと前年比で倍増するとの予測だ。

　友達光電（ＡＵＯ）は今年、より幅広く顧客を開拓し、４Ｋパネル出荷で400万枚を目指す。中国メーカーでは、深圳市華星光電技術（ＣＳＯＴ）は350万枚、京東方科技集団（ＢＯＥテクノロジーグループ）は200万枚を目指す。両社とも今年第8.5世代工場を稼動させ、新たな生産能力を武器に４Ｋパネルに注力するとみられる。

14年、韓国勢シェア首位に

　14年の４Ｋパネル世界出荷枚数は2,000万枚と前年比で約７倍に増えた。パネル各社が４Ｋパネルの出荷を積極化し、サイズが充実したことに加え、価格も手頃となったためだ。このうちイノラックスの出荷枚数は650万枚と、前年より３倍以上に増やしシェア首位を維持。他社に先駆けて４Ｋパネル市場を開拓した同社は製品ラインアップが最も充実している。一方、ＡＵＯの出荷枚数は160万枚。前年の４倍に増やしたが、生産能力が限られた他、日韓テレビブランド大手をターゲットに定めたことでハイスペック製品が主となり、出荷規模が相対的に小さかった。

　一方、韓国勢は低価格の４Ｋパネル投入で出荷が大幅に増え、ＬＧＤの昨年出荷枚数は490万枚と前年の49倍に、サムスンは400万枚と前年の約20倍に増えた。合計では890万枚となり、台湾２社の合計810万枚を上回った。台湾勢の合計シェアは昨年第２四半期に韓国勢に逆転されていたが、通年でも後塵を拝した格好だ。

　奇美集団の液晶テレビブランド「CHIMEI（チーメイ）」は４日、台湾地場ブランドとして初めて50、65インチの超高画質４Ｋ２Ｋテレビを発表した。販売価格はそれぞれ５万9,000台湾元（約20万円）、10万9,000元と、上半期に55、60インチ製品を投入したソニーの半額ほどに抑えた。台湾ブランド、価格の優位性を生かして下半期に販売台数5,000台（４Ｋ２Ｋ台湾市場シェア15～16％）を目指す。５日付経済日報などが報じた。

中国、通信機器、クールパッド、奇虎360科技と合弁、低価格スマホ販売強化、

＊酷派集団（クールパッド）の14/通期、純利益が、5億hk$超(80億円）、第四世代4G携帯の品揃えの拡充が成功、要するに低価格4Gスマホ「大神」好調、売り上は+27%の、249HK$、、利益率は2%

 ＊【北京＝阿部哲也】中国で高速通信の第４世代（４Ｇ）携帯「ＴＤ―ＬＴＥ」サービスに対応するスマホの争いが激しくなっている。調査会社によると、５月の４Ｇ対応スマホのシェアは首位が中国の宇竜計算機通信科技（クールパッド）で23.1％を占めた…

＊酷派集団（クールパッド、中国の通信機器メーカー）　中国セキュリティーソフト大手の奇虎360科技（チーフー）と電子商取引の共同出資会社を設け、酷派の低価格、スマホ「大神」の販売を強化する。

　奇虎360は酷派の傘下で電子商取引を手がける子会社に４億ドル（約470億円）を出資し、45％の株式を取得する。酷派のスマホにセキュリティーソフトや検索アプリを供給する。

　酷派集団の蒋超副総裁は17日に香港で記者会見し、大神ブランドについて「利益よりも市場シェアを追求する。（中国市場で）北京小米科技（シャオミ）や華為技術（ファーウェイ）を５年以内に超えたい」と語った。（香港＝粟井康夫）

日本郵政、IBM、アップルの3社協定による高齢者サービスの寡占化？会員400~500万人、

＊91才のボクの痛切に望むことは、診断結果と処方内容を自由に自分で検索できるようにして欲しい、に尽きる、薬手帳をもらっても記録できなかったり、どこかへ行っちゃタリ.保管ができないこと、イチイチ記録することもできない、ソノ場で医師サイドが入力するのだから、個人別に自動的にもらえるようにしてくれればいい、パソコンのアルヒトは、自動的に接続できるようにしてもらいたい、新しくiPadを何万円も出して買わなきゃならない、なんてのは、ゴメンである、他者が健康を管理できるなんてことがありうるのだろうか、自分で管理できなきゃ、できない、と、感じている、

＊現在65歳以上のヒトでipadの操作ができるヒトは何割いるのだろうか、15%程度？それでも445万人？ボクの想像では、50万人程度？

　15年4月30日、東京、ニューヨーク州アーモンク、カリフォルニア州クパティーノ、

日本郵政、IBM、Apple®は本日、日本の多くの高齢者の生活の質の向上を目指す画期的な取り組みを発表しました。AppleとIBMが昨年発表したグローバルなパートナーシップを礎に今回の取り組みでは、iPadにIBMが開発するアプリケーションとアナリティクス技術を組み込んで提供することで、何百万もの高齢者と各種サービス・医療・家族とのつながりを実現します。

高齢者向けに開発されたアプリケーションとiPadを活用した実証実験を実施した後、日本郵政グループは、20年までにサービスを段階的に増やしながら、国内の400万から500万人のお客様に提供することを目指します。

現在、日本の高齢者は3,300万人以上にのぼり、人口のおよそ25%を占めています。今後40年の間に高齢者の割合は40%以上になると予測されています。

＊高齢者って幾つから？日本の統計調査では65歳以上とさだめている。国連では60歳以上、世界保健機関（WHO）では65歳以上を高齢者としています。

日本郵政のCEO、西室 泰三は、
「当社はテクノロジーの分野において、世界で最も評価の高い2社とパートナーシップを結びます。これにより、日本のシニア世代が世界とつながり、そのつながりが深まることにより当グループのビジネスが広がり、そして、日本の社会や経済を強化する新たな手段を発見することを期待しています。」

本取り組みの特長は、以下の通りです。

• iPad®に標準で搭載され、直感的に使えるFaceTime®、メッセージ、メール、写真、iCloud®の写真共有などのアプリケーションや機能に加えて、App Store℠、iTunes Store®、iBook Store℠で提供する様々なコンテンツへのアクセス。また、視覚や聴覚に障がいがある方も活用できる、定評あるiOS 8標準搭載のアクセシビリティ機能の提供
• IBMグローバル・ビジネス・サービスが、高齢者向けに開発した専用アプリケーション。このアプリケーションは、薬を飲む時間や運動、ダイエットのお知らせや、コミュニティ活動、食料雑貨の買い物支援、就業支援などの各種サービスに直接アクセス可能
• IBM MobileFirst for iOSプラットフォームの専用クラウド・サービスによるデータ統合とセキュリティー、アナリティクス、何百万台もの機器管理を提供し、加えてシステム構築や日本郵政グループ社員向けの研修を実施
• IBM東京基礎研究所が中心となって開発した先進的なアクセシビリティ技術や日本語に対応する自然言語解析技術を応用し、高齢者にガイダンスとより自然なアプリケーション体験を提供
• ほぼすべての日本の皆様へのアクセスが可能な日本郵政グループのネットワーク。24,000局の郵便局と40万人のグループ社員に加えて、日本郵政グループは、日本の1億1,500万人の成人ほぼ全てをカバーする金融サービスと保険サービスを提供

IBMの会長および社長兼CEO ジニー・ロメッティは以下のように述べています。
「今日ここで私たちが始めたことには、テクノロジーとビジネス、そして社会の交差するところでの当社の長年のイノベーションの伝統が生きています。高齢化問題を抱える世界のどこであっても、より幅広い経済に対応し、個人と家族の生活の質にきめ細やかに対応するなど、モバイルによる変革をもたらすことができる可能性が見てとれます。」

AppleのCEO、ティム・クックは以下のように述べています。
「現在、多くの国が高齢化問題を抱えています。この取り組みは世界に大きく影響を及ぼす可能性があり、私たちが日本のシニアの方々をサポートし、人生のお役に立てることを誇りに思います。iPadはますます直感的で簡単に使えるように進化し、アクセシビリティ機能を搭載し、あらゆる世代がつながる完璧なデバイスです。」

世界的な優先課題への取り組み
世界人口の割合でも、高齢者は2013年の11.7%から2050年までに21%に増加すると予想されています。毎日、1万人が65歳になり、高齢者の40%が一人暮らしか配偶者との二人暮らしです。*2

日本では、社会の高齢化により、労働者人口のアンバランス、富の集中と世代間の格差、大家族の減少が発生しています。現在、日本の若年生産年齢人口（15歳～29歳）のうち、約18万人が家族を介護しています。*3

今後の展開
日本郵政グループの郵便事業には「みまもりサービス」が含まれています。わずかな月額利用料で日本郵政グループの担当者が高齢者のお客様の生活の様子を確認し、別地域の家族などへの報告も可能になります。本サービスでは、iPadの活用により、お客様ごとのサービス強化を図ることも可能になります。

日本郵政グループは、2015年度下半期から日本郵便の「みまもりサービス」と連携し実証実験を開始し、サービスを段階的に増やしながら、20年に国内の400万人から500万人規模のお客様へ提供を目指していきます

鴻海、14/12期、純利益+22%、4960億円、売り上、約、16兆円、利益率3%

 

【台北＝山下和成】電子機器の受託製造サービス（ＥＭＳ）で世界最大手、鴻海精密工業が30日発表した、14年12月期通期の連結純利益は、前の期比22％増の1305億tw$（約4960億円）だった。最大顧客である米アップルのスマホの新モデルの販売が好調で受注が大きく伸びたもようだ。

　売上高は同７％増の４兆2131億台湾ドルだった。利益率は、３%、鴻海は14年９月に発売された、ｉＰｈone6の高級機種,6＋」を独占受注した、この高級機種は中国でも最速で売りきれた、14/9~12期の純利益は前年比+33%の567tw$、売り上は+13%の、1兆501tw$、利益率が,5.3%、中国工場の自動化や歩留まりの向上が寄与、売り上二占めるAppleのシェアは、5割から6割へ上昇した、

＊ロイター

財務情報 - 鴻海精密工業 [ホンハイ・プレシジョン・ (2317 TT)Bloomberg

発行済総株式数(百万)　14,793.407

時価総額(TWD)(百万)　1,374,307.497

株当り利益(EPS)　8.850

株価収益率(PER)10.693

JSR、中国での生産系列を増やし、車向けゴム製品、能力2倍、自動車生産増へ対応、

JSRの株価推移　2,046前日比+6（+0.29%）

1株利益132.83　配当50　利回り2.44

 JSRのグループ会社である、株）エラストミックス（四日市市）は、中国・佛山の日密科偲橡胶（佛山）有限公司において、カーボンマスターバッチ（CMB）の生産能力を倍増いたしました。現工場に新ラインを増設したもので、15年5月より本格稼動する。この生産能力拡大により、主要顧客である日系自動車部品メーカーの増産への対応を図っていきます。

中国・佛山にある株式会社エラストミックスの100%出資会社日密科偲橡胶（佛山）有限公司は、広東省佛山市三水区に工場を持ち、中国南部の日系自動車部品メーカーを中心にCMBを供給しています。中国自動車生産の成長に伴う旺盛な需要増に対応すべく、生産能力の拡大が必要と判断しました。これまではA練り用に9号バンバリーミキサーを1系列、B練り用に110Lニーダー1系列を保有しておりましたが、今回、9号バンバリーミキサー1系列を増設し、能力拡大を実施致しました。この増設により同社の生産能力はこれまでの年間1万トンから2万トンへと拡大します。

なお、JSRおよびエラストミックスは、13年10月に中国・天津の合弁会社天津国成橡膠工業有限公司が拡張性のある新工場への移転を完了させており、佛山、天津および福州の３工場で中国でのCMB事業を展開していきます。

また、ASEAN地域においても、タイのELASTOMIX(THAILAND)CO.,LTD.において第3工場建設および能力増強を実施済みで、14年4月にはインドネシア工場PT. ELASTOMIX INDONESIAが稼動開始しており、アジアでの生産・供給体制を強化してグローバルなCMB供給体制の強化を図っております。

 JSR（ジェイエスアール、英: JSR Corporation）、

1957年、合成ゴムの国産化を目指して政府および関連民間企業の出資（出資比率は政府40%、民間企業60%）によって設立された国策会社・日本合成ゴム株式会社を前身とする。1969年に完全民営化し、事業の多角化を進める。創立40周年を迎えた1997年、現社名（日本合成ゴム株式会社の英文社名 Japan Synthetic Rubber Co.,Ltd.に由来）に商号変更した。高分子化学分野で培った研究開発力を活かして技術革新を進め、ファインケミカルを第二の収益柱としている。世界トップシェア商品をいくつも生み出しており、信越化学、日東電工と並び、化学業界屈指の高収益企業である。 企業理念は"Materials Innovation"。

中国の家電大手、創維集団、独、メッツ（高級TVブランド）のTV事業買収、世界市場も獲得、

創維集団（スカイワース、中国の家電大手）　昨14年11月に経営破綻した独メッツのテレビ事業を買収する。欧州でメッツのテレビは高級ブランドとして知られる。スカイワースは買収を通じ、欧州市場での拡販を狙う。

　買収金額は明らかにしていないが、十数億円程度とみられる。６月１日までに買収を完了する予定で交渉を進めている。調査会社ディスプレイサーチによると、中国の14年の液晶テレビ市場で、スカイワースはシェア16.4％を握り、首位（出荷台数ベース）。世界市場では同4.1％の６位につけている。（広州＝中村裕）

創維はこれまで。メッツの委託生産を行っていた、取引先、スカイワースは買収完了後、独のメッツの研究、開発施設を中国に移送するというハナシ、昨年,TCL集団が三洋電機のメキシコの液晶工場を買収、中国家電の世界化の進行が加速かしている、世界ブランドの買収で中国の製品の世界化が加速する、

 

東芝、原発事業の明日はあるのか、米原発建設は軒並み遅れ、アレバ現象の可能性？

東芝の14/3期は、前期比47％もの増益は、事前の会社側予想数字2900億円とピタリと一致しており、だが、前期の絶対額が引くければそれでも不足ということがある、

しかし、実態はそうではない。フラッシュメモリが想定以上に稼いだにも関わらず、その他の事業が軒並み足を引っ張った。特に痛かったのが、電力・社会インフラ部門のうち主力事業の１つである原子力事業。同事業だけで約600億円の一時的な評価損失を計上したのだ。

中でも、米テキサス州マタゴルダ郡でABWR型原子力発電所を2基新設する案件「サウス・テキサス・プロジェクト」が大きな誤算だった。同プロジェクトの事業性が不安視されていることから、現地の開発会社であるNINA社の資産価値を保守的に見直さざるをえなかったのだ。この1件だけで310億円の営業益押し下げ要因となっておいる、

＊WHのアメリカの原発建設が軒並み大幅に遅れ、その遅延理由が、次世代原発の建設方法に問題があると、WSJは報じている、建設を工場で行い、建設現場で、完成型を組み立てる、というコスト減、工期短縮の新しい方法が、部品調達が出来ない、工場での生産に必要な部品の適性に未達、が遅れの理由で、その遅れは2年に達する？これは仏のアレバの倒産要因と同じ推移であるように見える？

＊また消費済み核燃料などの高濃度廃棄物処理の深度地下格納の方法がゴワサンとなって、当面、原発立地内での地上施設格納に変更になった、だが、それは新しく、住民の承認が必要となるハズ、日本でも同様となるハズである、

＊これはもう原発建設どころか、再稼働ですら問題の事態、加えて、箱根、鹿児島の桜山漁火山の活動が活発化、川内原発の対火山被害対策の不在が改めて問題となるであろう、

＊福島事故の後処理、廃炉作業も除染作業ハゴサン続き、まともに出来たことがない、処理施設はトラブル続期、いったいいくら掛かっているのか、コスト計算もできない状態、これでも、通産省は、エネルギー構成の20％を原発とするという、ハジメに原発産業の存続アリキなのだが、WH型のNY原発の火災事故発生、メディアは事実の内容は報道せず、メクラを決めこんでいる、

 WSJ、【ワシントン＝中島達雄】、米の原発建設に難問、アレバと同様な建設遅延発生？

米電力大手エンタジー社は９日、米ニューヨーク州にある同社のインディアン・ポイント原子力発電所３号機で変圧器の火災が発生し、原子炉を緊急停止したと発表した、同社によると、原子炉は安全に停止し、周辺住民らに影響はない。米原子力規制委員会（ＮＲＣ）の緊急事態の４段階の分類のうち、最も低い「放射性物質の漏えいを伴わない異常」に該当するという。　同原発はニューヨーク市中心部の北約５５キロにある。３号機は、１９７６年から稼働した。電気出力は約１００万キロ・ワットで、原子炉のタイプは北海道、関西、九州、四国の各電力などの原発と同じ加圧水型軽水炉。

 米国で新たな原子力発電所建設の見通しが暗くなっている。ジョージア州とサウスカロライナ州で建設中の新原子炉で、コスト超過や複数年の遅れが発生しているためだ。

 米南東部の電力大手サザンカンパニー（本社アトランタ）は最近、ジョージア州の規制当局に、少数株主となっている州内のボーグル原発増設で14億ドル（約1670億円）のコスト超過が発生したと報告した。同社傘下のジョージア電力はボーグル原発の46％の株式を所有しているため、その増設に75億ドルを支出せざるを得なくなっている。同原発の残りの株式は自治体の電力会社が所有している。

 　サザンは最近、同社の株主が打撃を受けるのを防ぐためコスト超過分の大半を顧客に転嫁する可能性があると、州の電力委員会に伝えた。　同社の開示文書から、現在の原発業界に付きまとう問題が浮き彫りになっている。かつては新型原子炉の設計の主要な強みとみられていた、工程をスリム化した建設方式が、今やアキレスけんとなりつつあることだ。

 サザンともう一つのスキャナ電力はそれぞれ原発増設を目指しているが、両社とも原子炉に不可欠な部分を構築するのに苦労している。難題の一つは、ルイジアナ州に巨大な組立工場を持つオランダのエンジニアリング会社のシカゴ・ブリッジ＆アイアン（CB＆I）から大規模装備モジュールをタイムリーに調達することだ。

 　CB＆Iはこの電力2社の原子炉4基向けに400を超えるモジュールを納入してきた。

 　しかしスキャナ電力は最近、サウスカロライナ州のVCサマー原発増設の鍵となる部材の入荷が予定より2年超遅れていると、州規制当局に報告した。このため増設プロジェクトの完成が3年も遅れ、20年になるという。

 スキャナ電力はこの遅れについてのコメントを控えた。サザンは納入業者と協力してサプライチェーンの問題点の解消に努めており、プロジェクト自体は依然良いものと考えていると述べた。

 CB&Iがウェスチングハウス（WH）の設計した原子炉用に使っている建設方式は、このプロジェクトの売り物だった。それぞれの原子炉の大規模構造部分を別の場所で構築し、最後にそれを原子炉建屋に運んで最終的な組み立てを行うというものだ。

 　この新技術は、30年前に原発産業の拡大を妨げた遅延とコスト超過を解消する切り札とたたえられていた。しかし、別の場所での組み立ては予想されていたより難しいことが分かった、とCB&I電力部門のジェフ・リアッシュ社長は昨秋のインタビューで述べている。

 　米国の原発の大半は1980年代に建設され、現在は国内電力の20％をまかなっている。だが、現在建設中なのはわずか5基。そのうちウェスチングハウス社設計の原子炉4基は建設が遅れている。もう1基はテネシー・バレー・オーソリティーのもので、これは古い設計に基づいた原子炉だ。

 08年の景気後退入り前、米国の電力各社はウェスチングハウス社設計の原子炉を計十数基増設する計画をしていた。しかし、エネルギー価格が崩れ、需要も減少したため、ほとんどの計画が凍結された。専門家らは、今後の増設は現在の建設中の原発が成功するかどうかにかかっているとみている。

＊それがうまく行っていない、仏、アレバの倒産も、この部品調達の遅れが、受注原発の10に年近い完成の遅れとなって、侵害賠償を含む訴訟に発展、倒産の要因となったが、WH原発の建設もアメリカでは遅れている、

 

ヤマトHD、ネコポス開設で国内増収、収益は2桁増、純利益率3％、世界レベルに一息！

＊世界企業のための海外展開が大きな課題、沖縄ハブ空港基地がアジア航運事業の拡大の始まり、

*事業領域の常に革新的な開設が業績を向上させている、4月に開業した「ネコポス」サービスなど在宅の有無に関わらず、ポスト配送可能な商品は、ポスト事業領域として配送合理化が可能、普段の改善意識がなければ出てこない、国内市場の創域はまだまだ可能、18億個のネコポスが増配となる、

＊海外は北米が100億円台、中国を含むその他が140億円台

株価推移　　2,518.5前日比+12（+0.48%）

1株利益103.58　配当26　利回り1.03％

ヤマトHDは30日、16年３月期の連結純利益が前期比15％増の430億円になりそうだと発表した。４月に始めた宅配便の新サービスの伸びが収益を押し上げる。客単価は下がるが、取扱数量の増加で補う。

　売上高は２％増の１兆4300億円の見通し。従来の宅配便より小型の「宅急便コンパクト」や郵便受けに荷物を投函する「ネコポス」を４月に開始。新サービス投入で宅配便の取扱個数は11％増の18億個を見込む。芝崎健一常務執行役員は同日、「新サービスが既存サービスのシェアを奪うような現象は見られず、順調な滑り出し」と説明した。営業利益は４％増の720億円と２期連続で最高益を見込む。

　３月末で廃止したメール便に代わって始めた「クロネコＤＭ便」の取扱数量は16億6000万冊を計画する。家電製品の修理・配送やコールセンターの受託業務など宅配便以外の事業も伸びる。

　同日発表した15年３月期連結決算は、純利益が前の期比８％増の375億円、売上高が２％増の１兆3967億円だった。純利益率は2.6％、

三越伊勢丹,15/3期、2％減収、営業利益横ばい、純益減税取り崩し分増益、苦戦？

三越伊勢丹株か推移　　1,980前日比+47（+2.43%）

1株利益73.49　配当11　利回り0.55

＊日経5/5/20、

15/3期の百貨店の連結売り上は2％減、営業利益は前期並の212億円、計画の350億円を4割超下回った、法人税減税で取り崩し分70億円余が上乗せとなり、280億円となった模様、株式所有の富裕層は個人消費は堅調だが、中間層の消費は弱い、というより抑制的で、全体の拡大には結果しなかった、2％減収はダメージの感？

三越銀座店は訪日外国人の増加で売り上が伸びた、店内の混雑度は昔の混雑ぶり、エスカレーターは2列にお並び下さいの立て札が立ち、店員がガイドする,5/8日の金曜日

*三越銀座店 1F売り場

*1階、エスカレーター前

 

OKI、新しいプリント基板、銅コイン埋め込み、排熱効率20倍、数十年の耐久性も

＊不可欠の部品として認知されれば、普及は1年程度？

ＯＫＩ、プリント基板開発、電子機器の排熱効率20倍に

　ＯＫＩは電子機器の排熱効率を20倍に高められるプリント基板を開発した。熱伝導性が高い銅製のコインをプリント基板の内部に埋め込み、半導体などの電子部品から発生した熱を逃がす。電子機器の省エネや小型化に役立つ。大量のデータを高速で処理するデータセンターのサーバーや通信基地局向けに提供し、15年度で２億円の販売を目指す。