2014/02/24(月)日本経済新聞とテレビ東京が去る21～23日に実施した世論調査の結果、韓国や中国との首脳会談に関して、「日本が譲歩するくらいなら急ぐ必要はない」という回答が57％に達したと報道した。
一方、「早く開くためには日本が譲歩することもやむを得ない」という意見は30％にとどまった。
当然の結果である。左翼系マスコミの日経新聞のアンケートだから５７％だったのであり、一般の日本人では恐らく８割を超えるであろう。
「韓国にもっと旅行に行こう」と言う記事を書いた新聞社である。日本人の感情が読めないのであろう。その新聞社のグループでのアンケート結果、過半数以上の方が「中韓の首脳会談を急ぐべきではない」とした。
ネットにより多くの方が中韓の経済崩壊が時間の問題であることを知っている。最早情報の独占は、マスコミは行えなくなってきている。
政府発表の情報もネット上に先に上がり後追いでＴＶ・新聞が報じる。そうすると都合の良いように編集してもソースと比べられ偏向度合いが暴かれる。情報をマスコミが独占し都合の良いように報じる事が出来ない時代になった。
今後選挙権を有する方はネットで情報を入手する方が増加する。自然の摂理からするとネットに触れたことが無い老人の方から亡くなって行く。
後５年もすればネットで情報を入手する方の比率の方が、新聞・ＴＶからしか情報を入手できない方より多くなるであろう。
マスコミが国民を都合が良いように操作できる時代は過去のものとなりつつある。
