伊豆高原日記①
四季折々美しいこの地に住みなれていても、新緑のまばゆさには年毎に感嘆を新たにする。しかし、新緑は年々早まり、今年は桜の花吹雪が収まるやいなや、樹々が萌えだし、赤、白、淡紅色とつつじの花の燃えるような色彩が新緑に映じはじめた。やはり地球温暖化の影響なのだ。この季節に遅れてはなるまいと、ウグイスやメジロ、ヤマガラやコガラなど多くの野鳥が樹間で鳴き競い、あるいはコジュケイが森のなかでけたたましく鳴き交わす。だが、ここに住みはじめた３５年前には、野鳥の種類も多く、オリヴィエ・メシアンの『鳥たちの目覚め』ではないが、早朝鳥たちのさえずりで目が醒めたものである。文明の利器や便利さを否定する気は毛頭ないが、現代社会は過剰な便利さを追い求め、環境を破壊し、資源を浪費し、人類をゆっくりと破滅に追い込んでいる。
それはさておき、「知と文明のフォーラム」準備版ブログに日記を掲載することにした。ただし、毎日書いているわけではない。おりにふれて書き、掲載するつもりである。今回は、いささか旧聞に属することだが、重要な問題にふれてみたい。
ムハンマドの風刺画（２月）
デンマークの一新聞社が掲載したムハンマドの風刺画が、イスラーム諸国の民衆に怒りの火をつけ、各地で大規模なデモや西側施設──イギリスを除くヨーロッパの各紙がそれをニュースとして転載したので──への襲撃などの事件を引き起こしている。
いつぞやのサルマン・ラシュディ事件もそうであったが、「言論の自由」の名のもとに、そのすべてを擁護することはできない。なぜなら、たとえ個人であっても、言論の自由は他者の人権を侵害しないという最低限の責任をともなうからである。これはイスラーム教徒という「集団的人権」（国連憲章に規定されている）の侵害である。
そのうえメディアとりわけマス・メディアは、政治権力や経済権力（企業として若干の権力はもつが）ではないが、言論やコミュニケーションの大きな権力である。この巨大な権力の行使には、きわめて大きな責任がともなう。メディアにはその自覚がまったくといっていいほどない。個人に対しても、集団に対しても、メディアはつねに人権侵害の加害者になりうることを深刻に自覚しなくてはならない。
もちろんどこまでが批判や風刺で、どこからが人権侵害か、その境界は文化によって微妙に異なる。したがってこの問題も異文化理解が前提である。西欧が軽い気持ちでやったことも、イスラーム教徒にとっては大問題である。その逆もありうるだろう。だが極度に世俗化された近代の西欧では、逆のことは起こりにくいが……
みずからの尾を飲みこむ北米アナコンダ（４月）
合衆国下院で、いわゆる不法移民をきびしく制限する法案が提出され（政府案よりきびしい）、それに反対する市民や非合法移民（なんと１２００万といわれている）たちの大規模なデモが各地でひろがっている。
それに呼応するかのように、ニューヨークタイムズ書評紙に、スティグリッツ（ノーベル経済学賞受賞者）とチャールトンの『万人のためのフェア・トレード』（Fair Trade for All）の書評が掲載された。国内的にも国際的にも「勝ち組」「負け組」をつくりだす自由貿易協定万能の現状を批判し、国際的なフェア・トレードを説いた本だが、それに対する鋭い書評に感銘を受けた。評者はクリントン政権時代の労働長官だったロバート・ライシュ（現在カリフォルニア大学バークレイ校教授）であり、いまさらながらクリントン時代が「古き良き時代」であったことを認識した。
その本や書評に直接言及されているわけではないが、非合法移民の急激な増大は、結局北米自由貿易協定（ＮＡＦＴＡ――合衆国、カナダ、メキシコ間の）の予期せざる結果なのだ。なぜなら、いわゆる先進国と途上国とのあいだの自由貿易協定は、若干の利益と引き換えに、「与えよ、さらば奪われん」の状況に途上国を突き落とすことだからである。すなわち、安い資源、安い労働力の提供と引き換えに国内産業を破滅させ、進出する外国資本企業が求める以上の大量の失業者を生みだし、農業など資源産業の収益を低下させ、こうして人々を越境に駆りたてるのだ。
先進国の内部でも同じである。自由貿易協定は弱い産業（たとえば日本では農林漁業）を淘汰し、国内に貧富の格差や中央・地方の格差を増大させる。自由貿易協定は、グローバリズムの一環であり、結局すべては巨大多国籍企業群、世界銀行、国際通貨基金、世界貿易機構（ＷＴＯ）などが推し進め、新自由主義・新保守主義の各国政権が「規制緩和」「小さな政府」の合言葉のもとに道ならしをするグローバリズムに帰着する。中南米で反グローバリズム政権が次々と誕生するのも当然であろう。その動向はいずれ先進諸国にも反映するものと思われる。コミュニケーションや交通手段の飛躍的発展によるグローバリゼーションは不可避かもしれないが（それにも文化の画一化という否定的側面がある）、少なくとも世界市場の制覇を狙うグローバリズムには異議申立てをすべきである。
いまや世界貿易機構ではなく、世界公正貿易機構（World Fair Trade Organization）が必要な時代なのだ。（Maya-K）