覚悟を決めて（２）――考えてきたこと（その１）

　昨年、２年越しの課題だった『立松和平の文学』（２０１６年１０月　A５版３６０頁　３５００円＋税　アーツアンドクラフツ刊）を上梓し、お陰様で、昨日の版元からの連絡では、今年になっても少しずつではあるが書店や図書館から購入申し込みがあって、「硬く高価な本」にもかかわらず順調に売り上げを伸ばしているとのことで、少し安心しているのだが、それはそれとして、『立松和平の文学』の草稿を版元に手渡した後、実はすぐに次の３１冊目の自著になる『「原発文学」史・論』（仮題　今年刊行予定）の執筆に着手したのだが、原爆文学論を書く過程で集めた関連書やフクシマ後に購入した書籍約１００冊を読み直し、また新たに読み、かつ下書きを書く過程で改めて気付かされたことがある。
　それは、まず何よりもヒロシマ・ナガサキを経験した日本人が培ってきた「反核」感情や思想を、政府や産業界は一部保守的なメディアを巻き込んで如何に「原子力の平和利用＝原発」推進派に転換させてきたか、また戦後の政治史及び経済史がいかにアメリカの政界・軍隊（世界の警察官・安全保障の担い手であるとの自負と共に）・経済界の意向を直接的に反映した「原発」の歴史を中心に展開してきたか、ということの再認識を強いるものでもあった。
　このことは、前にも書いたが、日米の「公開」された日本米の公文書（資料）を精緻に分析した上で書かれた２冊の本『日本はなぜ、「基地」と「原発」を止められないのか』（２０１４年１０月　集英社インターナショナル刊）と『日本はなぜ、「戦争のできる国」になったのか』（２０１６年５月　同）から教えられること大だったのだが、安倍首相やその仲間たちがいくら『日米関係は対等・平等の互恵関係にある』と言っても、「原発」の設置に関しても、また「独立」後（サンフランシスコ条約締結後）にも沖縄だけでなく青森県の三沢基地、東京の横田基地、神奈川県の横須賀基地、山口県の岩国基地、長崎県の佐世保基地、等々、「日米地位協定」という名の「日本の属国化」を確認する組織に象徴されるように、世界に類を見ないほどに――同じ第二次世界大戦の「敗戦国」であるドイツやイタリア、あるいは大戦前はアメリカの植民地であったフィリピンなどと比べても――、日本は占領期（１９４５年～１９５２年）と変わらず、アメリカの「植民地」と同じような、つまり属国としての地位・情況を受け入れ、歴代の保守政権はそのような「アメリカの属国」であることに甘んじ、時には積極的にそのような日米関係を利用して、現在まで延命してきたということである。
　もちろん、アメリカは自国の「核」体制、つまりアジアにおける軍事的優位を守るために、日本が原発を次々と建設し、その結果として核兵器の材料であるプルトニウムを大量に保持する「潜在的核保有国」になったことも、「許容の範囲」であるとしてきたのである。このことは、国連総会において日本がアメリカなどの核保有国と共に「各先生攻撃の禁止条約」締結に「反対・棄権」をしてきたことの理由であり、それほどまでに日本はアメリカによって首根っこを押さえられていると言うことである。
　僕は決して「反米主義者」ではない。アメリカには友人もたくさんいるし、僕がアメリカの大学院で日本文学を講じたときの「教え子」や僕の教室に「日本文学研究」のために留学した学生も数多くいる。しかし、安倍首相が「自画自賛」風に、現在における日米関係の「不平等」状態をあたか無きが如くに、日米関係の「和解」やアメリカの「寛容」を褒め上げたりするのを見ていると、何とも胸糞が悪く、「ヤンキー・ゴーホーム」と叫びたくなる。
　閑話休題。
　「原発文学」のことに戻ると、フクシマ以前までに５４基の原発が建設され、フクシマ後も「エネルギー（電力）が足らないと言うことがあるにもかかわらず、あるいは僕の住む群馬県などでは毎日のように休耕田や山野を利用した小規模の太陽光発電が設置されているということなどが象徴するように、「電力の供給」という意味では電発など必要ないにもかかわらず、安倍自公政権によって原発の再稼働が推進されていることからも、原発は「国策」として推進されてきたということであり、その再稼働の狙いは、この欄で繰り返し強調してきたように、プルトニウムの確保＝潜在的確保有国であり続けたい、というまさに政治的・軍事的な理由以外の何ものでもない、ということをこの間の原発関係の資料を読むことによって、改めて認識し直したのである。
　そして思ったのは、僕らは基本的なことをもっともっと知らなければならない、ということであった。どうしても僕らは目先のことや自分自身のことにしか目を向けがちだが、そのような目先主義＝刹那主義・エゴイズムが何をもたらすか、本気で考えなければいけないのではないか、とも思った。