コロナ禍、カーボンニュートラル社会ふまえ中計を見直し ＥＮＥＯＳは石炭事業撤退、出光はブラックペレット展開

カーボンニュートラル社会や新型コロナウイルスの影響をふまえ、ENEOSと出光興産が既存の中期経営計画の見直しを行い発表した。
両社とも燃料油事業をベースとして合成燃料などCO2削減に向けた取り組みを強化するが、石油開発についてはENEOSが一部権益の売却を検討し、出光は既存権益を維持しながら東南アジアなどでのガスシフトを進める。ENEOSはベトナムのペトリリメックスの連携を強化しLNGや再エネなどの連携を模索する。
なお、石炭事業については、出光興産は既存鉱区で徐々に生産を落とし、石炭火力の代替となるブラックペレットやアンモニアなどのソリューション事業を展開。ENEOSは上流から撤退し、販売についても撤退を目指す。

※本日のブログは、日刊石油通信5月13日付をもとにまとめしました。

石油通信社