正体不明も有るネット通販

衣料品関係に多い、とは限らないかも知れませんが、新しい会社やブランドが次から次へと登場しています。画面で見る限り、後発ほどより魅力的な商品が掲げられていて、手が伸びそうになります。

どんなお店なのかを一応は知っておきたいので、「会社概要」や「特定商取引法に基づく表記」を探すと、なかなか見当たらない場合が有ります。店舗表示と言う欄が有って、ショップのみが表示されている場合もありますが、会社の表記とは意味合いが違います。自転車用ヘルメットじゃあるまいし、表記が努力義務の筈はありませんよね。

あるいは、海外の会社が現地の住所などを表記している場合が有り、一応特定されていると言えそうですが、トラブルがあった際には現地に照会しなければなりません。

法規制を行なう一方、所在が不明な会社にアクセスするのは、いかに商品が魅力的でも万一のトラブルを考えるとやめるべきで、こうした正体不明の会社を淘汰させましょう。

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