【１００５/１５：音楽祭】音楽漬けの一日満喫 ラ・フォル・ジュルネびわ湖

■最終日、絶妙な演奏また聴きたい

【写真：ピアノ三重奏曲を演奏するトリオ・ショーソンのメンバー（大津市のびわ湖ホールで）/広場でアコーディオンの演奏を楽しむ観客】

　国内外の演奏家が集う「ラ・フォル・ジュルネびわ湖『熱狂の日』音楽祭２０１０」（読売新聞社特別協力）は５月２日、２日間の会期を終え、幕を閉じた。晴天も後押しし、来場者は目標の２万人を突破。ホール周辺は終日、快い調べが響き渡り、音楽を楽しむ人々でにぎわった。

　子ども向けの催しが多かった１日のプレイベントとは対照的に、２日は会場内の３ホールで、プロ奏者が次々と演奏。気鋭のトリオ・ショーソンがショパンの室内楽曲「ピアノ三重奏」を弾いたほか、びわ湖ホール声楽アンサンブルは弦楽に合わせてモーツァルトのオペラ「『魔笛』序曲」を歌うなどし、チケットが売り切れた公演が相次いだ。

　大ホールでは、３人のピアニストがショパンやモーツァルトのピアノ協奏曲をそれぞれ披露。このうち、ジャズピアニストの小曽根真さん（４９）は、モーツァルト「ピアノ協奏曲第９番『ジュノム』」を演奏し、途中にはジャズ仕込みの即興も見せ、会場を沸かせた。

　大津市和邇高城、名越昌路さん（７５）は「絶妙な演奏。また聴きたい」と興奮気味。演奏後、小曽根さんは「舞台上から、心から曲を楽しんでいるお客さんの表情が見えた。これこそラ・フォル・ジュルネの醍醐(だいご)味」と話していた。

　このほか、アコーディオンコンサートなど無料の催しも絶えず開かれ、来場者は“音楽漬け”の一日を過ごした。

　午後６時半からは関係者による記者会見が開かれ、同祭のアーティスティックディレクターのルネ・マルタンさんは「家族で楽しんでもらえ、素晴らしい出来だった」と総括。同ホールの井上建夫館長は「多くの来場者から『来年は開催するのか』と尋ねられた。実現できれば」と述べ、前向きに検討する考えを示した。

（５月３日付け読売新聞・電子版）

http://www.yomiuri.co.jp/e-japan/shiga/news/20100502-OYT8T00768.htm

【１００５/１４：子ども人口】県内の子ども９８０人減 労働者世帯転出影響か

　「こどもの日」にちなみ、県は県内のゼロ歳～１４歳の年少人口が４月１日現在で、２１万２７１１人となり、前年同月と比べ９８０人減ったと発表した。製造業が集積する地域の減少が目立っており、県統計課は「雇用の低迷による労働者世帯の転出が一因ではないか」とみている。

　市町別で減少幅が大きいのは、甲賀市４１６人、長浜市３１９人、東近江市２６０人、湖南市１９８人。逆に草津市では３９５人、守山市は２０５人それぞれ増加した。

　減少が目立つ４市は製造業の集積地。一昨年からの世界的な景気悪化で、この地域では有効求人倍率が一時急激に悪化。外国人労働者世帯が母国に帰国するなどの転出も増えた。　
　（林勝）

【関連ニュース番号：１００５/１０、５月３日】

（５月３日付け中日新聞・電子版：５日付け京都・電子版も報道）

http://www.chunichi.co.jp/article/shiga/20100503/CK2010050302000011.html

【１４歳以下の子ども、４年ぶり減 / 滋賀県、出生数低下が原因か】

　「こどもの日」（５日）にちなみ、滋賀県が毎年まとめている１４歳以下の子どもの数（年少人口）が、今年は前年を９８０人下回り、４年ぶりに減少したことが分かった。県は「出生数の減少が原因では」としている。

　毎年４月１日現在の推計人口から算出した。今年の県内年少人口の総数は２１万２７１１人で、前年の２１万３６９１人から０・４６％減。総人口に占める年少人口の割合も０・１ポイント下がって１５・２％だった。

　県統計課は「県内転入や県外転出の数にあまり増減はなく、減少傾向にある出生数が影響しているのでは」としている。

　市町別で最も年少人口の比率が高いのは栗東市（１９・６％）で、守山市（１７・６％）、愛荘町（１６・９％）が続く。低いのは竜王町（１３・１％）、高島市（１３・２％）、多賀町（１３・３％）の順だった。

（５月５日付け京都新聞・電子版）

http://www.kyoto-np.co.jp/article.php?mid=P20100505000024&genre=A2&area=S00

【１００５/１３：観光振興】琵琶湖を囲む森で癒やしを/県など森林浴で観光振興へ

　滋賀県旅行業協会と県は、リラックスなどの効果がある森林浴に着目した観光振興に乗り出す。ガイド養成やルート設定などで琵琶湖を囲む滋賀の山並みを生かした新たな観光誘客につなげる。

　■ガイド養成やルート設定へ

　県と同協会は自然や温泉、体に優しい料理などで健康増進につなげる観光形態「ヘルスツーリズム」に着目。中でも自然豊かな県の特性を生かした森の散策に力を入れる。

　ストレスの減少など森林浴の医学的効果や森の植物、歩き方に詳しいガイドを育てるほか、森散策のルート設定や健康効果の測定をセットにしたモニターツアーを行う予定。

　県観光交流局は「観光振興だけでなく交流による地域活性化や、木材の供給源だけでない森の新たな活用になる」と期待する。

　６月に森林療法や植物の専門家、医師らを講師に招いたガイド養成講座を４回開く。定員５０人で、すべての講座の受講者には修了書を発行し、旅行業協会がガイドとして登録する。１回につき、５００円の参加料が必要。申し込みは５月２４日まで。同協会ヘルスツーリズム事務局ＴＥＬ０７４９（６８）２８８８。

(５月３日付け京都新聞・電子版）

http://www.kyoto-np.co.jp/article.php?mid=P20100503000020&genre=I1&area=S00

【１００５/１２：文化財保護】湖国の国宝・重文を未来へ！修理費の寄付呼びかけ

■県教委がリーフレット作成

　県教育委員会は、県内の有形・無形文化財を次の世代に受け継ぐため、マザーレイク滋賀応援基金（ふるさと納税）への寄付を呼びかけるリーフレットを作成した。

　滋賀県で保有する国宝・重要文化財の数は、建造物でみると全国第三位、美術工芸品は全国第四位。リーフレットでは、修理によってよみがえった文化財を写真で掲載する一方で、いまだに手をつけられずに修理を待つ歴史的、文化的資産が数多くあるとしている。

　とくに、国宝や重要文化財など県内の文化財建造物は、屋根が腐ったり、建物が破損、傾いているため、鉄板やシートで養生したり、丸太で補強したりしていると現状を紹介している。

　ふるさと納税制度は、貢献したい都道府県または市町村への「寄付」を規定の手続きで行うと、個人住民税が一定の限度額まで控除される仕組み。寄付先は出身地に限らず、好きな地方公共団体から自由に選べる。

　マザーレイク滋賀応援基金（ふるさと納税）の寄付の問い合わせは、県企画調整課（ＴＥＬ０７７―５２８―３３１３）まで。

（５月３日付け滋賀報知新聞・電子版）

http://www.shigahochi.co.jp/info.php?type=article&id=A0004417

【１００５/１１：空港問題】びわこ空港構想 バラ色の夢 覚めて安ど

【読売新聞コラム「さざ波」】

　業界最大手のヤマダ電機の参入で、東京・新宿駅周辺の家電量販店の競争が激化しているという。これまでにもこの地を本拠としていた“老舗”が姿を消している。
　企業の消長は宿命だろうが、公金をつぎ込んだ事業での客の奪い合い、足の引っ張り合いとなると、いただけない。関西、大阪（伊丹）、神戸の３空港問題は、国や行政の甘い見込みのツケ払いを強いられたようで、腹も立つ。
　県でも以前、びわこ空港構想がまじめに検討されていた。先日、書棚の奥から１２年前のパンフレットが見つかり、繰ってみた。
　日野町と現・東近江市にまたがる土地に、２０００メートルの滑走路を整備。４７０億円の事業費で、２００５年開港の予定だった。
　空港が新たな産業誘致を促すとして経済振興をうたい、開港５年後には国内６路線と国際チャーター便で、年間１００万人の利用客を見込んだ。おまけに災害時には防災拠点として機能するとも。
　〈借金〉で賄う建設費用の財政負担も、経済発展が税増収につながり、確保できると説明する。
　まさに万能の施設、バラ色の将来像。計画を進めた関係者なら、校庭隅に埋めたタイムカプセルを開け、小学時代の希望をつづった作文を見せられたような気恥ずかしさを感じたのではないか。
　３月開港の茨城空港は国内定期便がやっと就航したばかり。静岡空港は日本航空が撤退、神戸空港も需要予測を４年連続下回る。地方空港の経営は青息吐息が続く。
　「びわこ空港」の構想は００年に凍結、県空港対策課も０３年廃止された。「お荷物を抱えなくてよかった」というところか。
　かつての担当職員は振り返る。「夢を見ていたんでしょうかね」
（大津支局長　青野達哉）

(４月３０日付け読売新聞）