障害者ＨＥＬＰカード 緊急時用、名前や連絡先「石川発」先進例と注目 ／石川

　災害時に障害者が適切な支援を受けられるよう、障害者の家族らでつくる県肢体不自由児協会が２００８年度に導入を始めた「ＨＥＬＰカード」への注目が集まっている。名前や緊急連絡先などの情報を、意思の伝達が難しい障害者本人に代わって周囲に伝えるカードで、県内で約１９００人が利用する。「石川発」の取り組みに、関心を示す他の自治体から問い合わせが相次いでいる。【金志尚】

　■親の思いが原点

　ＨＥＬＰカードは、二つ折りになった名刺大で、名前▽生年月日▽血液型▽緊急連絡先▽アレルギーの有無▽投与薬の種類−などを記載する。緊急時に周囲の人に適切な支援を受けられるよう対処方法を明記した欄もあり、「５分以上発作が続いたら救急車を呼んで医療機関に搬送してください」などと文章で呼びかける。

　取り組みの背景には保護者の切実な思いがあった。県内では０４年ごろから子供を特別支援学校に通わせる親同士の交流が盛んになり子供への支援について話し合ってきた。当時、参加していた金沢市の金子聡子さん（５２）は、長女美琴さん（２３）に四肢まひと重度の知的障害がある。「緊急時に子供をどう守るのかが、みんなに共通していた」と振り返る。議論を重ね、障害の特徴などを記載したカードを作成することにした。

　■地震で必要性痛感

　新潟県中越地震（０４年１０月）など他の被災地の状況を参考にしていたさなかの０７年３月２５日、能登半島地震が発生した。実際に地元で災害が起きたことで、障害のある子供への対応はより現実的な問題となった。金子さんは「伝えたい時にすぐに情報を伝えられるカードの必要性を痛感した」と話す。

　同地震の前後から、賛同する保護者が特別支援学校ごとに作成を開始。普及を促すため、０８年度、作成主体を協会に一元化した。その後、行政も協力するようになり、現在は金沢市が協会への発行申請を受け付け、１枚５００円の発行費用を負担する他、かほく、津幡、内灘の３市町は役場が無料配布している。

　■災害事例集で紹介

　各地で関心も高まり、協会には１２〜１４年度、東京都、長野県松本市などの自治体や障害者施設から計３３件の問い合わせがあった。東日本大震災を教訓に宮城県の医師らが障害児への対応をまとめた事例集でもＨＥＬＰカードが取り上げられ、先進例として注目されている。

　金子さんは「障害者や家族には『助けてもらって当たり前』という意識が少なからずある。してもらうだけでなく、自分たちが何かをしていくことも大切。カードの普及はありがたい」と、さらなる広がりに期待する。

　協会では関心のある自治体や団体に資料を送付している。問い合わせは協会（０７６・２２４・６１２６）。

名前や緊急時の対処方法などを記すＨＥＬＰカード（見本）

毎日新聞　2015年11月30日　地方版