海外メディアの日本国内での報道のありよう―ニューズウィークの日本人記者の記事

　以下はニューズウィークのネット版にのせられた記事である。

　タイトルは「そのとき、記者は・・・・逃げた」である。

　海外メディアが、記者自身が原子力による被災者になるかもしれないと感じた時どう行動したのかをはっきりと書いている。

　海外メディアは自分が被災者になる心配がなく、気の毒な日本人を心配してあげられるうちは、好意的な記事を送ったが、自身が放射能に被ばくするかもしれないと思ったとたん、逃げ出したのである。

　一般人ならそれでもいいと思う。

　私もチェルノブイリの時モスクワにいたら、たとえ遠く離れていても、とりあえず一時帰国しただろう。

　しかし報道記者、ジャーナリストである。

　原発の問題が生じたというなら、チェルノブイリ以来の歴史的事件を報道する絶好の機会ではないか。

　にもかかわらず、安全なところに就いてから、「専門家」に解説を頼んでいる。

　そのような姿勢が海外での報道にどのようなゆがみをもたらしているかも指摘してある。




「大災害は人間の本性をあらわにし、その強さを試す。・・・・・・・・・

　メディアも同じだ。戦争や災害で、報道機関としての度量が試される。戦場や被災地といった危険が伴う場所で、いかに冷静に行動し、事態をあおらずに現場の生々しい情報を伝え、正確かつ思慮ある報道ができるかが問われる。

　これまで、日本には外国メディアに対するある種の尊敬の念があった。ジャーナリズムの理想とあがめ、その権威に頼ることさえあった。・・・・・・・・・・・・・・・

　東日本大震災で、その神話は崩れ去った。この未曾有の大災害において、残念ながら多くの欧米メディアは本来果たすべき使命を全うできなかった。ニュースを報道する側がニュースにのみ込まれてしまい、冷静さを失ってしまったのだ。

　当初は地震と大津波による甚大な被害を報じていたが、福島第一原発事故が発生すると、外国メディアはこの事故を「チェルノブイリ級」と決めてかかった。放射能が見えない恐怖であることに違いはない。だが、今回は平静さをなくしたケースが後を絶たなかった。

われを失ったスター記者

　今回特徴的なのは「敵前逃亡」した記者の多さだ。

　在京特派員を含め、多くの記者が福島第一原発の事故による放射能漏れに恐れをなし、現場だけでなく、東京からも逃げ出した。

　例えば、本誌記者と共に米軍に同行して支援の様子を取材していた世界で最も名を知られた大手経済紙の記者の場合。一行が仙台に到着した翌日、宿泊場所の駐屯地から彼が姿を消すという出来事があった。

　在京特派員であるこの記者は平時、クールに振る舞う人物だった。米軍取材の初日、この記者はひたすらスマートフォンに向かって原稿を書き続けていた。

　翌日、日が暮れた頃から彼の様子がおかしくなった。

　福島第一原発の状況が悪化の一途をたどっていた頃だ。

　突然、荷物をまとめ始め、慌てた様子で駐屯地を離れようとした。動転した様子で「一刻も早くここを去りたい、それだけだ！」と声を荒らげた彼は、落ち着くよう説得を試みていた米軍の広報官を振り切り、足早に仙台の街へと消えていった。

　駐屯地でも兵士が測定器で放射線量を頻繁に測定していたが、問題となるような数値は報告されていなかった。

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　彼だけではない。ほかにも、放射能に怯えて大阪や国外に逃げた在京特派員は多数いる。

　私的な事情もあるかもしれないが、多くの日本メディアの記者が現場で取材を続けていることを考えると、職務放棄と言っていい。

　安全を確保しながら取材するのは鉄則だが、あまりにも敏感になり過ぎて冷静さを失ってしまっていた。

　とりわけヒステリックだったのがアメリカのテレビ局だ。

　世界の大ニュースに緊迫感を持たせたりあおったりすることは日常茶飯事のことだが、今回はさらにそれに拍車が掛かった。

　震災の甚大さから、アメリカの各局はスター記者らを投入。当初は現場取材を重視した報道を行っていたが、次第にそれはお祭り騒ぎになった。

　米ケーブルテレビ局ＣＮＮのアンカー、アンダーソン・クーパーは仙台からの生中継中に、福島第一原発での２度目の水蒸気爆発を知った。そしてこんなリポートを行った。

　アメリカのスタジオにいる原子力専門家とのやりとりを遮り、「ここから福島までの距離はどのくらいだ？」「風はどの方向に吹いているんだ？」と、同行の取材班に慌てて聞く。

　福島原発から１００キロ離れていることを知ると、「に、逃げたほうがいいか!?」と、早口でまくし立てた。「現場」の緊迫感を出そうとしたのか、それとも心底不安を感じていたのかは定かではないが、確かなのは、落ち着いて状況を把握しようとせず、結果的に視聴者の恐怖心をいたずらにあおってしまったことだ。


無責任報道の実害とは

　・・・・・・・・・・・放射線への恐怖心をあおるようなクーパーのリポートのような外国の報道を見て、状況は日本で報じられている以上に深刻だと受け取る人もいた。危機を必要以上にあおったことが、各国の在京大使館が自国民に対して国外退避命令を出す事態につながった側面もあるだろう。
　
　冷静さだけでなく、知性まで捨てた報道機関まである。

　福島原発事故で作業員が必死に事故の対応に追われているなか、欧米メディアは原発事故の不安を執拗にあおると同時に、ステレオタイプな報道を垂れ流した。

　当初８００人いた作業員が50人に減らされたとき、欧米メディアは彼らを「フクシマ50」と持ち上げ、その勇気をたたえた。

　だが、偏見に満ちた呼称を付ける媒体もあった。英スカイニュースは、彼らを「原発ニンジャ（Nuclear Ninjas）」や「サムライ」と呼び、ドイツの有力紙ウェルトに至っては、原発への放水作業に向かった自衛隊のヘリを「カミカゼ」と評した。

　一見、こうした報道は無害のように見えるかもしれないが、決してそうではない。「差別的なだけでなく、地震や津波の犠牲になった人や、本来目を向けるべき被害状況といったことから焦点をそらしてしまう」と、ノースウェスタン大学ジャーナリズム大学院で教えるスティーブ・ガーネットは言う。

　実際、それが現実になっている。

　津波や原発事故の派手な部分だけがクローズアップされ、被災者の切実な状況は二の次だ。

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　もちろん、例外もある。かつて日本に関してステレオタイプな記事を掲載し続けた米ニューヨーク・タイムズ紙は記者を増員し、今も被災地から良質な報道を続けている。

　また、一部外国人記者が日本から退避するなか、パンク寸前の東京支局を応援しようと自ら志願して日本に駆け付けた記者もいる。

　しかし、「チェルノブイリ級」とあおられたことで、日本全体が風評被害を受けた事実に変わりはない。世界各国が放射能を恐れるあまり、貨物船が東京や横浜に寄港することを避けたり、被害状況の現地調査を行う専門家が現地入りできないケースもあり、復興への妨げとなっている。まさに、メディアによる「二次的災害」だ。

　東日本大震災という試練に、日本は耐えている。外国メディアは、お世辞にもそうとは言えない。」