赤峰和彦の 『 日本と国際社会の真相 』

すでに生起して戻ることのできない変化、重大な影響力をもつ変化でありながら一般には認識されていない変化について分析します。

EVバブルの崩壊

2024-03-23 00:00:00 | 政治見解



EVバブルの崩壊:240323情報

電気自動車バブルの崩壊がついに始まりました。これはドイツでもフランスでも補助金を出さないようにしたのです。中国でさえも補助金をやめた途端にEVが売れなくなりました。国際政治学者の解説です。


今、中国の至るところにEVの墓場が沢山あるそうですけど、500社もあった中国のEVメーカーが今は100社になったそうです。もっと減るでしょうということですが、先進国においても大きな方向転換をします。トランプになったら全部EV化というバイデン政権の目標は、ゴミ箱に捨てるでしょう。ヨーロッパでも全部EV化は無理だという方向転換が明らかに出てきているのです。

今のところ、例外はあるけど2035年までに全部EV化すると言っていますけど、これを近日中にヨーロッパがこの目標を放棄するでしょう。ガソリン車、ディーゼル車は、必ずサバイバルします。今後も長い間、ガソリン車、ディーゼル車、内燃機関車が自動車の主流になっていくでしょう。正解はトヨタのブリッドあたりだと思います。これについても後で詳しくお話をいたします。

ヨーロッパでは2035年までに新車販売は全部EVに変えることがEUの統一方針ということだったのですが、必ずこの方針をEUは放棄せざるを得なくなります。既にそういう方向に動いているところです。

一言で言うとEVバブルが崩壊しているということですが、心配なのはイーロン・マスクがどうなるのだろうかということになります。EVが主流にならないと私も言い続けてきたので、私の予測がまた一つ当たって鼻高々ですけど、イーロン・マスクのテスラはどうなってしまうのでしょうか。

彼の財力があるから今もXが保たれているわけで、非常に大事な言論の自由を守っている言論空間がXです。このテスラが駄目になったらイーロン・マスクの経済力も落ちるので、このXをちゃんと維持できるのかなという不安はあります。しかし、そこまで今日は話を広げないでEVがいかに限られた未来しかないかというお話をさせてください。

EV離れの動きが世界中で顕著になってきています。一言で言えば、EVバブルが崩壊しているのです。EVと言ったらマスコミが今まで良いことしか言ってこなかったのですが、実際は欠点だらけのものであって、その欠点にみんなも目を向けざるを得ないようになってきました。

最近の大きなニュースではダイムラー・ベンツを含むメルセデス・ベンツグループが反EV化の大きな方向転換をしたのです。従来、ベンツは2030年までに新車販売の全てをEVにする計画だったのですけど、これを完全に撤回しました。そして2030年代も、プラグインハイブリッド車など内燃機関を備えた車を作り続けていくと打ち出したのです。また、国によっていろいろと規制が違いますから、そういったものに対応する自動車を作っていくと言っています。EVシフト一辺倒だったものを諦めたということです。

それで世界の車の自動車大手ではトヨタとBMWだけがエンジン車の生産を堅持する方針で、他のところは全部EV化するという方針だったのですが、これもやがて諦めざるを得ないでしょう。またトヨタとBMWもガソリン車やディーゼル車ではなく、今後はCO2を出したらいけないなら水素燃料エンジンを考えていくということで進めています。

トヨタやBMWも水素エンジン車というのは、そのうち放棄するでしょう。水素というのは作るコストが非常に高くて、扱いも難しいのです。非常に軽い気体で、かなり冷やして零下200度台にしないと液体化しません。普通の天然ガスは150度くらいで、液体化するのですけど、それを取っておくだけで大きなコストがかかるのです。アンモニアを使ってうまくやるという説もありますけど、簡単にコストダウンができるわけではありません。

そもそもEUが全EV化を打ち出した背後には、競争力の強いトヨタを排除したい思いがあったのです。トヨタのハイブリッド車は非常に優秀ですから、それがどんどん売れると自動車大国のドイツも困るし、ヨーロッパの車が売れなくなってしまいます。そこでEVにすれば、トヨタのEV化は遅れをとっているから自分たちが先を制することができるだろうと考えました。うまくいけばトヨタをヨーロッパ市場から排除できると思ったのでしょう。

そこで起きた意外な事実というのは、非常に安いMade in ChinaのEV車が入ってきたことです。しかも、質が良くないものですから至るところで事故やトラブルを起こすということになって、結局は自分たち自身も見直さざるを得ないところに追い込まれていると思います。EUは必ず2035年完全EV化という目標を放棄せざるを得なくなるでしょう。

去年の春に例外は設けたのです。それは合成燃料というものを使う限りは、内燃機関のガソリン車があってもいいではないかということにしました。合成燃料というのは水素や二酸化炭素などを合わせて、人間が合成して作る燃料ですが、これもコストが高くてガソリンの数倍の値段がするのです。これが現実化するとは思えません。こういった形でガソリン車がサバイバルする可能性を残しておきたかったということでしょう。

これはトヨタやBMWの技術者も経営者も純粋に水素エンジンでいけるとは思ってないのではないでしょうか。だけど、一応そういう形で内燃機関を残すという決断をしておいたのだと思います。そのときにガソリン車やディーゼル車を使うと言うと環境保護の原理主義者たちにすごい攻撃を受けるので、そうは言えないから、水素エンジンという形で内燃機関を残すことにしたのでしょう。特殊合成燃料という形で内燃機関を残すという言い訳をしながら様子をうかがっているのかもしれません。

アメリカのレンタカー大手に「ハーツ」という会社が1月に面白い発表をしていました。ハーツが6万台あったEVの3分の1に相当する2万台を売却して、その売上でガソリン車の購入を進めることを発表していたのです。

EVは、レンタカー会社の財務状況をすごく悪化させています。EVの維持費は比較的安いのですが、修理費と減価償却費が高すぎるということだそうです。技術的に言うと、従来EVというのは極端な高温や低温に弱くて、特に低温にはものすごく弱いです。充電は化学反応を起こしているので、温度が低くなると、当然ながら充電にますます時間がかかります。

寒くなったときに充電ステーションへ行っても、従来30分で済むところが1〜2時間かかるということになるので非実用的です。2024年1月も中西部を大寒波が襲いましたけど、このときも各地の充電ステーションには長蛇の列ができました。その人たちの中には我慢できないで、電気切れになった自動車を放置していく人も出たようです。

それから環境問題というものもEVは抱えていることもわかってきて、第1に電池の生産と処理の問題があります。処理の方も大変ですけど、生産の方でもリチウムイオン電池を作るためにリチウムを掘るため、その際に大量のCO2を大気中に排出するのです。以前も申し上げましたけど、世界中の鉱山産業(マイニング・インダストリー)というのは世界の航空産業以上に二酸化炭素を発生させています。このリチウムも貴重なものですから、中国以外でもどこでも沢山採掘できるから大丈夫ですけど、当然コストが高くなるのは間違いありません。リチウムを掘るためには、大量のエネルギーを消費してCO2も使わないといけないということです。

また、リチウムイオン電池は非常に重くて爆発の可能性があるということで、大型のリチウムイオン電池は飛行機で運べません。これは衝撃を与えると爆発する危険性があるからです。フランスのパリで大型の電池自動車のバスが2台も火を吹きました。リチウム火災が起きると、なかなかその火を止めることもできません。要するに化学的な反応で火が起きていますので、いくら水をかけても火が収まらないといった危険なところもあるのです。

EVのもう一つの環境問題というのは、タイヤの摩滅が激しいところにあります。要はリチウムイオン電池が非常に重いから生じることです。グッドイヤーというタイヤメーカーによると「EVはガソリン車より重いので、タイヤの磨耗率が20%から50%へ多くなる」と言っています。さらにミシュランの方も「EVは普通の車に比べて20%早く磨耗する」と言っていました。それと、EVは事故にも弱いと言われています。ちょっとした衝撃で火を吹いてしまったり、衝撃を受けてバッテリーが駄目になるとバッテリーを全部交換しないといけなくなったり、場合によっては新車を買ったときより高い値段のバッテリー交換費用を請求された話もあるほどです。

先ほども申したようにEV車は電池が重いので、車体を軽くしないといけないためアルミの一体成型で作っている場合が多いと言われています。一体成型ということは事故があって凹んでしまうと、全体を取り替えないといけません。普通の車のように一部の部品だけ取り替えるわけにはいかないそうです。そうすると修理費も非常に高くつくことが予想できるでしょう。

事故の修理費が高くなると保険料も非常に高くなるということは、冒頭でお伝えしたハーツ・レンタカー会社が悩んでいたのも、こういうところにあるようです。そもそも全ての元は人間が生み出すCO2が地球温暖化させるという嘘理論が原因になっています。科学的にもこのようなことは、純粋に証明されていません。このイデオロギーを妄想から生まれたCO2神話をみんなが信じ込んで洗脳されて、その延長線上でEVにしないといけないから、原発もどんどん作らないといけないという話になっているわけです。

この嘘理論からみんなが解放されて真実に目覚めれば、人間が作り出したCO2が地球温暖化させているという事実は全くなく、それが科学的には証明されてないことを理解すれば、このような馬鹿馬鹿しいCO2協奏曲は完全に終わるでしょう。そして、本当の意味で空気を綺麗にしたり、水や土地を綺麗にしたりする環境問題に向き合うことができるようになると思います。以前から繰り返し言っていますけど、CO2神話は最終的に農業破壊、牧畜業の酪農業の破壊にまで発展しているのです。

日本の水田・稲作・耕作も「けしからん」と言われていて、水田からメタンガスが発生しているではないかという馬鹿馬鹿しい議論になっています。人間の食料生産の基本、かつ伝統的な農業まで否定するところに来てしまっているのです。いかにクレイジーかわかります。こういうことを言っている人たちは結局のところ、既存の経済基盤を破壊するために主張しているのです。

これは社会主義者や共産主義者は資本主義経済がうまくいったら困るし、資本主義経済を破壊するためにこういうことを言っているのでしょう。良心的に地球環境のことを考えていっているわけではありません。そういうことを我々は十分に見抜かないといけないと思います。国連あたりから始まった人間に対するCO2による温暖化、カーボンニュートラル神話というか間違ったイデオロギー、あるいはカルトと言っても良いでしょう。このCO2カルトを早く潰して、これから早くみんな自由にならなければいけません。それでヨーロッパも転換するし、アメリカもトランプが大統領になったら当然転換するでしょう。




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