リクルート創業者が、「あの事件」の真相を語る
http://the-liberty.com/article.php?item_id=10926
有線ラジオ放送最大手であるUSENの宇野康秀・代表取締役会長、都内初の民間人校長として大胆な学校改革を行った、和田中学校・元校長の藤原和博氏、そして、Jリーグの村井満チェアマン——。
いずれも各業界のけん引役として活躍中の人たち。
放送業界、教育界、スポーツ界と、皆業界はバラバラで、一見何も関連性がないようだが、一つ共通点がある。情報サービス業大手・リクルート出身である点だ。
同社の社是は「自ら機会を創り出し、機会によって自らを変えよ」。
起業家精神あふれる社員が集まり、独立し自ら新規事業を立ち上げる例も珍しくない。
そうした「人材輩出企業」の創業者が、2013年2月に亡くなった、江副浩正元会長だ。
江副氏は東京大学在学時に、リクルートの前身となる大学新聞広告社を立ち上げ、就職や進学、不動産などの情報誌を刊行した。一代で同社を急成長させたことで、「ベンチャー企業の草分け」とも呼ばれる。
◎リクルート事件でマスコミの批判にさらされる
ところが、バブル成長期の波に乗り、順風満帆の経営を続けていた矢先の1988年、ある事件が起こる。
江副氏は、関連会社であるリクルートコスモスの未公開株を政治家などに譲渡した。それが賄賂罪に当たるとして、同氏は翌年逮捕され、懲役3年、執行猶予5年の有罪判決を言い渡された。戦後最大の企業犯罪と言われる、リクルート事件だ。
ただ、これは当時の法律では問題がないことだった。
江副氏の企業家としてのたぐいまれなる手腕が、嫉妬の対象となり、マスコミに叩かれる原因になった形だ。奇しくも90年代に入ると、バブルがはじけ、日本経済の「失われた20年」が始まった。
◎「みんなに福を分けてあげようとした」
リクルート事件や日本経済について江副氏は何を思うか。
大川隆法・幸福の科学総裁は、2014年5月、江副氏の霊を招霊し、霊言を行った。その内容を収めた『リクルート事件と失われた日本経済20年の謎 江副浩正元会長の霊言』(幸福の科学出版刊)が、16日より全国で順次発売されている。
霊言の中で、江副氏は、未公開株の譲渡について、「取引先のみんなにも、福を分けてあげようとした」と、未公開株の譲渡は純粋な気持ちからのことだったと語っている。
しかしながら、リクルートの株が値上がり確実だったことが有罪につながったとして、「『経営状態がいいことが罪に当たる』っていうことだから、これはマルクス主義だよなあ」と嘆いた。
また、マスコミからの嫉妬について、「『放っておけば、リクルート社に、新聞社やテレビ局まで呑み込まれていくんじゃないか』っていう恐れは、あったんじゃないかなあ」と分析した。
本霊言は、マスコミ研究の必携の実用書となっている。リクルート事件が日本経済に残した傷跡や小保方事件との共通点、情報産業の未来など、政治経済を学ぶテキストとしても重要な論点がちりばめられている。(冨野勝寛)
【関連書籍】
幸福の科学出版 『リクルート事件と失われた日本経済20年の謎 江副浩正元会長の霊言』 大川隆法著
httpS://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1629
【関連記事】
2013年2月9日付本欄 【そもそも解説】リクルート事件とは何だったのか? 江副浩正氏死去
http://the-liberty.com/article.php?item_id=5586
2013年2月18日付本欄 リクルート事件が「失われた20年」の発端だった
http://the-liberty.com/article.php?item_id=5626
2013年12月31日付本欄 「黒子のバスケ」脅迫事件の真相 嫉妬を抱く対象は自分の"理想の姿"
http://the-liberty.com/article.php?item_id=7168
CIAに続け!各地で"ご当地Xファイル"が続々開示
http://the-liberty.com/article.php?item_id=10925
CIAが過去のUFO調査の"Xファイル"を公開したニュースは、1月27日付本欄でお伝えしたとおりだが、どうやら、CIAのXファイル公開は大反響となったようで、その後、続々と"私たちのXファイル"を探せ!とばかりにローカルな"Xファイル"関連のニュースが連鎖的に現れている。
アメリカの名門校イリノイ大学の学生新聞「ザ・デイリー・イリニ」には、「大学のXファイル」として、超常現象や神秘主義の科学の図書1万5千冊のコレクションがあることを伝えている。そこにはUFO関連の図書もあり、多くの学生に読まれているようだ。
シカゴのFOXニュース32では、シカゴのアドラープラネタリウムの天文学者マーク・ハンマーグレン氏(『Xファイル』の大ファン)が、シカゴのUFO目撃情報があった場合に調査をしていることを伝えている。
ニュージャージー州の地元紙のニュースサイトNJ.comが伝えた"Xファイル"は、アメリカでも屈指のUFOホットスポットといわれるニュージャージーのノース・バーゲンというところで、1975年にドーム型UFOが着陸し、土のサンプルを採取して素早く飛び立ったのが目撃されたというものだ。これを近くで目撃した男性がおり、当時、記事や書籍になっている。
イギリスでは、フォークストーンの地元紙が"Xファイル"として、2014年の夜中にUFOが車やバイクの上に音もなく降りてきたという事件を紹介。1991年にはケント上空で航空機とUFOのニアミス発生など数々の記録を紹介している。
英ガーディアン紙は、元国防省UFO調査官のニック・ポープ氏の過去のUFO調査で印象的だったものを紹介。もともとUFO目撃調査と国防上の重要性を評価するのが仕事だったのだが、興味深いのは、UFOに関する小学校の学習プロジェクトなども手伝っていたことだ。イギリスの地方紙などには、小学校の授業の一環で、「校庭に墜落したUFOを調査する」という学習プログラムがたびたび報道される。未知のものに対して自分で考え、調査し、発表するという学習の教材にUFOを使い、それを地元テレビや新聞が伝えており、日本の学校と比較して驚くことが多い。
オーストラリアのシドニー・モーニング・ヘラルド紙は、ドラマ『Xファイル』のエピソード1に、1993年に起きたオーストラリアのエイリアンアブダクション「ケリー・ケイヒル事件」が出てきたことから、この事件の詳細を紹介している。ドラマではモルダー捜査官が新人にこの事件を知っているかどうかを尋ねて試すシーンがあり、オーストラリア人としては知っておかねば面目がたたない事件のようだ。
CIAを皮切りに世界各地で"ご当地Xファイル"が続々開く現象が起きるほど、人気のドラマということだろう。そこで気になるのは"日本のXファイル"だが、そもそも存在するのだろうか。(純)
【関連記事】
2016年1月27日付本欄 CIAが新たな"Xファイル"とUFO調査方法を公開
http://the-liberty.com/article.php?item_id=10841
ＳＴＡＰ細胞論文問題をめぐり、理化学研究所の研究室からＥＳ細胞（胚性幹細胞）が盗まれたとして、兵庫県警に告発があり、県警がＳＴＡＰ細胞論文の著者だった小保方晴子・元理研研究員（３２）から参考人として、任意聴取していたことが１７日、捜査関係者への取材で分かった。
ＳＴＡＰ細胞論文問題では、理研ＯＢが容疑者不詳で窃盗容疑の告発状を県警に提出し、昨年５月に受理されていた。
理研の調査委員会は２０１４年１２月、ＳＴＡＰ細胞は万能細胞のＥＳ細胞が混入した可能性が高いとする調査結果を公表していた。小保方氏は混入を否定していた。
［時事通信社］
【カイロ時事】ロイター通信は１７日、独自に入手したイラク環境省の文書などを基に、同国南部バスラ付近にある米国の油田関連会社の施設で保管されていた放射性物質が昨年１１月、何者かに盗まれたと報じた。
イラクでは、過激派組織「イスラム国」（ＩＳ）が強い勢力を誇る。治安当局者は「ＩＳの手に渡ることを懸念している」と述べ、放射性物質をまき散らす「ダーティー・ボム（汚い爆弾）」に転用される恐れもあるとの認識を示した。
朝鮮日報日本語版 このところ世界の防衛産業界で最も熱い話題になっているのは「どこがオーストラリアの新型装甲車配備事業に食い込むか」だ。
12兆ウォン（現在のレートで約1兆1200億円。以下同じ）規模にもなるこの事業をめぐり、ジェネラルダイナミクス（米国）、BAEシステムズ（英国）、ラインメタル（ドイツ）など一流の武器メーカーが火花散る競争を繰り広げている。
ウォール・ストリート・ジャーナル紙は「世界的不況期に大規模な兵器導入を推進する豪州は驚き」と評した。
オーストラリアは、海外から先端兵器を大量に輸入するなどして国防力を養い、アジア・太平洋地域で発言権を高めようとしている。
イラク戦争やアフガニスタン戦争では西側連合軍の一員として派兵し、最近は「イスラム国」（IS）を狙ってシリアを空爆、軍事大国としての一面を見せつけている。
ウォール・ストリート・ジャーナル紙によると、オーストラリアは、兵器導入だけでもこの先1903億ドル（約21兆7200億円）を投じる計画を立てている。
米国からは、1機数百億ウォン（100億ウォン＝約9億4000万円）を超えるF35ステルス戦闘機やC17A輸送機などを購入する。
日本からは、最新型の潜水艦を導入すると決めた。安全保障関連のシンクタンク、ストックホルム国際平和研究所（SIPRI）によると、オーストラリアは昨年、世界第6位の武器輸入国だった。
国防費の支出規模も、2000年は19位だったのに、14年には13位まで浮上した。国民1人当たりの国防費（14年基準）は中国の9.9倍、日本の2.5倍、ロシアの1.9倍に達する。
軍事力を養う理由について、オーストラリア政府は「アジア・太平洋地域の不安定な安全保障の状況に備え、中東地域からオーストラリアを守るために必要」と説明している。
米国の助けがなくても自らを守るため、国防力増強が必要という論理も展開した。外交の舞台でも、オーストラリアはアジア・太平洋地域主要国との蜜月関係を強固なものにして存在感を高めている。
オーストラリアは、西はインド洋、東は太平洋を望み、しかも北は東南アジアと接している。
加えて、国民1人当たりの国内総生産（GDP）が5万ドル（約570万円）を超える豊かな国だ。そういうわけで、アジア・太平洋各国はこぞってオーストラリアと手を結ぼうと苦心している。
2014年、日本が戦後維持してきた「武器輸出禁止原則」の廃棄を宣言した後、最初の武器輸出相手国になったのがまさにオーストラリアだった（潜水艦技術を提供）。
昨年は、米豪が2年置きに実施している海上軍事演習「タリスマン・セイバー」に初めて日本が合流し、3カ国で共同演習を行った。
米国のシンクタンク、スティムソン・センターは「米日豪同盟は、アジア・太平洋地域で最も発展した三角安全保障関係」と評した。インドも昨年10月、インド洋でオーストラリアと初の海上合同演習を行った。
中国もオーストラリアにラブコールを送っている。地政学的に、オーストラリアを敵対視すれば米日主導の孤立作戦に巻き込まれかねず、しかもオーストラリア産の資源を輸入し続けなければならない立場にあるからだ。
3カ月前、オーストラリアのマーク・ビンスキン国防軍最高司令官と中国の房峰輝・総参謀長という両国の制服トップが会談を行い、合同演習と人事交流をやろうと約束した。
ウォール・ストリート・ジャーナル紙は「中国は最近、資源輸入を減らしているが、唯一オーストラリアからの鉱物の輸入は減らしていない」と指摘した。国際的な資源価格の下落で資源大国が苦しんでいるが、オーストラリアは中国のおかげで影響が小さいというわけだ。
外交専門誌『ザ・ディプロマット』は「豪州はこれまでのところ、軍事的アセット（資産・資源）の米国と経済的アセットの中国を、共に友邦として引き寄せている。
時が来たら、米中の間でどちらか一国を選ばなければならない困難な状況に置かれるかもしれない」という見方を示した。
ロイター［ワシントン １７日 ロイター］ - ケリー米国務長官は１７日、中国が南シナ海の西沙諸島に地対空ミサイルを配備したとのニュースを受け、米国が中国と「極めて真剣な」協議を行うとの方針を明らかにした。
ケリー長官は記者団に対し、軍事化が高まっている証拠が毎日確認されているとし、「深く懸念している」と語った。これまでも中国側と、米国の立場を明らかにする対話を持ってきているとしたうえで、「同問題をめぐり、今後数日中に極めて真剣な協議を行うと確信している」と言明した。
【平沢聯合ニュース】米第7空軍のオショーネシィ司令官は17日、「世界最強」といわれる米軍のF22ステルス戦闘機4機を朝鮮半島に派遣したことについて、北朝鮮の脅威に対する韓米同盟の力を示すためだと述べた。
同司令官は同日、同機がソウル近郊の烏山空軍基地に着陸した後に開かれた韓国空軍の李ワン根（イ・ワングン）空軍作戦司令官との共同記者会見で、「今回の任務は韓米同盟の威力に加え朝鮮半島の安定維持に向けた両国の決意を示すものだ」と強調した。
李司令官は「韓米連合空軍は最強の戦闘力を土台に北の追加挑発の意思を抑止し、万が一挑発があれば徹底して応戦する万全の態勢を備えている」と述べた。
米国は先月10日に核弾頭を搭載可能なB52戦略爆撃機を烏山基地上空まで飛行させている。
さらに、原子力潜水艦「ノースカロライナ」が今月16日に韓国南部の釜山作戦基地に入港した。
米軍が相次いで中核戦力を韓国に展開したのは、北朝鮮の4回目核実験と長距離弾道ミサイル発射に対し武力を誇示するもので、さらなる挑発行為への警告メッセージと分析される。
今回の北朝鮮の核とミサイル発射実験を日本のマスコミや政治家が、今まで通りの核実験に過ぎないと問題を小さく見せて、危機は迫っていないとしている。
今までと何も変わらず、政治家は今回も制裁を強めるだけで済まそうとしている。
しかし、原爆の小型化に成功した可能性が極めて高く、ミサイルに核を搭載することができるようになれば、日本は核ミサイルを撃ち込まれる可能性が出てきた。
北朝鮮は日本を敵国と考えている。金正恩は恫喝してくるだろう。
「核ミサイルを打ちこまれないなら、金を出せ」と、その時、政治家達はどう対処するのだろう。
平和ボケした既存政党は、中国の軍拡を含め、脅威を脅威とも認識できず、バラマキ政策で票を稼ぎ、政権を維持してきた。
アメリカの「核の傘」があると言われているが、いざというとき、中国や北朝鮮の核ミサイルから日本を守るが疑問だ。
１９９４年から幸福の科学が北朝鮮の核は危険と警告してきたが、政治家、マスコミは無視してきた。
これから、いったいどうやって国民の生命と財産を守るつもりなのか。
年を追うごとに、日本に迫る脅威は増大し続けている。
『人間はねえ、「何の、能力もない」と思うてても、ありがたいことに、
一つぐらいは何か才能があるもんでね。
そのわずかな一つの才能を磨きこんで、
鍛え込んで、精進を続けたらね、
「頂点」っていうのは見えてくることがあるんだよな』
幸福の科学出版「北の湖の霊言」より抜粋
NEWSポストセブン 米カリフォルニア州公立高校で2017年に改訂される「歴史・社会学」の教育カリキュラム素案が公開された。
それを読むと、驚くべきことに、日本軍慰安婦に関する記述がある。このままだと、誤った記述が2年後には教科書に盛り込まれることになる。現在、判明している素案から、日本軍慰安婦に関する部分を抜粋する。
“Comfort Women,” a euphemism for sexual slaves, were taken by the Japanese Army in occupied territories before and during the war.
性奴隷の婉曲的表現である「慰安婦」は第二次大戦中あるいはその前に日本軍が占領した地域に連れて来られた。
“Comfort Women” can be taught as an example of institutionalized sexual slavery, and one of the largest cases of human trafficking in the twentieth century;
「慰安婦」は制度化された性奴隷の実例として、また20世紀における最も規模の大きい人身売買の好例として教えることができる。
estimates on the total number of comfort women vary, but most argue that hundreds of thousands of women were forced into these situations during Japanese occupation.
慰安婦全体の数の推定は様々だが、多くのものは数十万人の女性が日本軍占領期間中、こうした施設に無理やりに入れられたと指摘している。
上に挙げた部分からだけでも多数の問題点がある。
慰安婦すなわち「日本軍が連れてきた性奴隷」ではない。これまでの調査で日本軍による強制連行の事実は確認されていない。
中には悪質業者に騙されて慰安婦となった女性もいたが、大多数は自らの意思で働いていた女性とみられる。
彼女たちが常に監視され性交渉を強要されていたわけではなく、慰安所では給料が支払われ、外出や廃業、帰国の自由もあった。また、「数十万人」という数についても根拠がない。
※SAPIO2016年3月号
デイリーNKジャパン今月初め、処刑されたと見られる朝鮮人民軍（北朝鮮軍）の李永吉（リ・ヨンギル）総参謀長が逮捕・連行された時の生々しい状況を、平安南道のデイリーNK内部情報筋が伝えてきた。逮捕現場に居合わせた道の幹部から聞いたという。
逮捕劇の舞台となったのは、2月2日、3日にかけて平壌の4.25文化会館で開かれていた朝鮮労働党中央委員会、朝鮮労働党人民軍委員会の連合会議拡大会議だ。
拡大会議には、金正恩第1書記を筆頭に、党中央の部長、人民軍党委員会委員、内閣、道、市、郡の党責任秘書など6000人が参加。しかし、なぜか一部の参加者は会議の趣旨を知らないまま参加していたという。
そして会議の最中、いきなり蒼光（チャングヮン）保安署（金正恩の護衛警察）の要員数人が突然踏み込んできた。蒼光保安署は蒼光保衛部と並び、朝鮮労働党の中枢機関である組織指導部直属の治安組織だ。
保安員は、次のように命令した。
「反党反革命分子、李永吉を逮捕しなさい」
命令が下るや、保安員は一般席の最前列に座っていた李永吉氏をはじめ複数の軍最高幹部を緊急逮捕し、連行した。その様子に会議場の空気は凍りついたという。
李永吉氏の罪状は「党の唯一的領導体系」「唯一的領軍体系」に背く「特権、軍閥官僚主義」という。
李永吉氏はかねがね、軍人ではなく労働党幹部の崔龍海（チェ・リョンへ）氏、黄炳瑞（ファンビョンソ）氏、趙延俊（チョ・ヨンジュン）氏らが、唐突に将官クラスの階級章を付けて軍に乗り込んできたことに不満を抱いていたようだ。
こうしたことにより軋轢が生じた結果、李永吉氏は「軍に対する党の領導を拒否した罪」を着せられたのが、今回の処刑の背景だという。
別の情報筋によると、李永吉氏処刑のニュースは北朝鮮国内では報じられていないが、一部国民には伝わり、次のような反応を呼んでいる。
「使える人材のクビを全部切ったもんだから、残ったのは魂の抜けたロボットだけ」
「幹部たちはロシアンルーレットでもして遊んでいるのか？」
