日本では神も仏もいない。死んだら終わりと言う人が大半ですが、真実を伝えます。

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木村拓哉、唐沢寿明、土屋太鳳、中島健人…残念ながら主演映画が大コケしてしまった役者たちが悲惨

2017-12-31 07:06:25 | 日記

 2017年の日本映画界では、昨年の『君の名は。』の興行収入200億円を突破するようなメガヒット作には恵まれなかったものの、アニメや漫画の実写化が大いに盛り上がった。

 まずアニメ界では、2017年邦画ランキングで1位を獲得した『名探偵コナン から紅の恋歌』が興収68億円、『映画ドラえもん のび太の南極カチコチ大冒険』が興収44億円、『劇場版ポケットモンスター キミにきめた!』が興収34億円、『映画 妖怪ウォッチ 空飛ぶクジラとダブル世界の大冒険だニャン!』が興収32億円など、大ヒット作を量産した。

 そして、今年公開された数ある実写版映画の中で1位を獲得したのは小栗旬(35)主演の『銀魂』で興収38億円突破。浜辺美波(17)、北村匠海(20)のW主演映画『君の膵臓をたべたい』は興収34億円。藤原竜也(35)と伊藤英明(42)がW主演を務めた『22年目の告白-私が殺人犯です-』が興収24億円を記録した。

 一方、前評判こそ良かったものの盛大にコケしまった作品も多々ある。まず17年の爆死映画を語る上で絶対に欠かせないのが、木村拓哉(45)主演、三池崇史(57)監督の『無限の住人』。配給元のワーナー・ブラザーズは「興行収入100億円を狙う」と意気込んでいたが、最終的には9億5千万円で終わった。同作には木村の他にも福士蒼汰(24)、戸田恵梨香(29)、市原隼人(30)、市川海老蔵(40)と豪華キャストを集めていたことを踏まえると、この結果はあまりにも寂しい。

 またSexy Zone・中島健人(23)主演の映画『心が叫びたがってるんだ。』も、公開初週の土日2日間で興収わずか6,628万円の大苦戦。同作のアニメ版は興収10億円を突破しているため、実写の大コケが余計目立ってしまった。

 一方、松本潤(34)と有村架純(24)のW主演映画『ナラタージュ』は爆発的なヒットとはならなかったものの、興収は12億円を突破。さらに大野智(37)主演の『忍びの国』も興収25億円に届く大ヒット。岡田准一(37)主演の『関ヶ原』も23億円を超えており、ジャニーズ事務所タレントの世代交代が浮き彫りとなったと言える。

 ジャニーズ以外では、神木隆之介(24)が主演を務めた人気漫画『3月のライオン』の実写版。佐々木蔵之介(49)、伊藤英明(42)、加瀬亮(43)、豊川悦司(55)、倉科カナ(30)、高橋一生(37)、染谷将太(25)、有村架純などそうそうたるキャストを集め、原作ファンからキャスティング、内容ともに大満足の声があがっていたにも関わらず大爆死。興収は前編、後編のどちらも10億円に届かなかった。

 土屋太鳳(22)主演の『トリガール!』も、初登場からトップ10圏外、興収は1億円強。吉高由里子(29)主演映画『ユリゴコロ』は、興収3億円程度。唐沢寿明(54)と窪田正孝(29)のW主演映画『LAST COP THE MOVIE』が、公開初週の土日2日間で興収は1億円に満たない9,600万円と無残な結果に。

 ただ、洋画も合わせたランキングでは『美女と野獣』、『ファンタスティック・ビーストと魔法使いの旅』、『怪盗グルーのミニオン大脱走』が『コナン』を上回ってトップ3を独占するなど邦画自体が苦戦傾向。18年は、今年好評だった『銀魂』と『ちはやふる』の続編や、小松菜奈(21)と大泉洋(44)主演の『恋は雨上がりのように』、土屋太鳳(22)と菅田将暉(24)主演の『となりの怪物くん』、中条あやみ(20)と佐野勇斗(19)主演の『3D彼女 リアルガール』、松坂桃李(29)主演の『不能犯』など、多くの人気漫画の実写映画が公開を予定している。果たして18年は邦画人気を取り戻すことは出来るのだろうか。


アメリカで次々と明らかになったリベラルメディアの偏向報道。「すべては視聴率を取るため」「ロシア疑惑、まだ証拠は1つもない」

2017-12-29 09:54:18 | 日記


https://the-liberty.com/article.php?item_id=13965  幸福の科学出版

《本記事のポイント》
・米リベラルメディアの「アンチ・トランプ」の偏向姿勢が次々と明かされている
・隠し撮り動画で暴露「すべては視聴率のため」「ロシア疑惑の証拠は何もない」
・民主主義を守るためにはメディアの公平性や国民の本質を見極める姿勢が必要
        
新聞やテレビ、雑誌など、媒体を問わず偏向報道が問題視されている。不公平な報道や、事実の黙殺などをするマスコミは、「社会全体・公の利益に適うべし」という「社会的公器」としての役割を失いつつある。

アメリカでも、トランプ米大統領がマスコミを公然と批判したことにより、「フェイクニュース」が問題になった。実際に2017年、米メディアの偏向が次々と明らかになっている。

本欄では、潜入捜査を通して米メディアの偏向報道を明らかにする団体「プロジェクト・ヴェリタス」がこれまでに暴いてきた、リベラルメディアの偏向の実態を紹介したい。


◎「すべては視聴率を取るため」

米メディアの偏向姿勢が顕著に現れたニュースが、トランプ陣営とロシア政府が共謀したとする、いわゆる「ロシア疑惑」だ。

プロジェクト・ヴェリタスは今年6月、アンチ・トランプの代名詞とも言えるCNNに潜入取材をした映像を公開した。CNNの監修プロデューサーのジョン・ボニフィールド氏は、会話を隠し撮りされた映像で、トランプのロシア疑惑についての一連の報道について、次のようにコメントしている。

「ロシアゲートには確かな証拠は存在しない」「ほとんどでたらめだ」「すべては視聴率を取るため」

さらにボニフィールド氏は、CNNの報道方針について、同社のジェフ・ザッカー社長が「トランプ氏を叩くように」と指示していることに言及し、「CNNの視聴者の多くが、アンチ・トランプ報道をすれば喜ぶ(中略)トランプはいいビジネスだ」とも述べた。

CNNと同様に、トランプ陣営とロシア政府の共謀を証明しようと躍起になっていたのがニューヨーク・タイムズ紙だ。プロジェクト・ヴェリタスは、同紙にも潜入取材を試みている。10月、立て続けに動画を公開した。

同紙で編集デスクを務めるデス・シュー氏は、隠し撮りされた動画の中で、トランプ氏を「何も分かっていない愚か者」と罵倒し、「主要な目的は購読者を獲得すること。そのためにできることは何でもするわ」と豪語した。

また、ニューヨーク・タイムズ社のITコンサルタントを20年務めているトッド・ゴードン氏も、同じく隠し撮りされた音声で次のように話している。

「彼ら(ニューヨーク・タイムズ紙の記者)は不公平だ。(同紙が偏向しているということについて)100%同意するよ。彼らはトランプについて不公平に報じている」「彼らは全員、疫病のごとくトランプを嫌っている」


◎「まだ証拠は1つもない」

アンチ・トランプを代表するワシントン・ポスト紙の報道姿勢も、白日の下にさらされた。11月、プロジェクト・ヴェリタスのホームページ上に2つの動画が更新され、以下の内容が世界に公開された。

ワシントン・ポスト紙のプロダクト・ディレクターであるジョーイ・マーバーガー氏は、「もしトランプが明日いなくなったとしたら、私たちの購読者は40%下がるだろう」と述べた。

また、同紙の安全保障の記事を担当するアダム・エンタス氏も、「私たちの報道では、まだトランプ氏がロシアとの共謀で有罪になるとまでは言えない。私が知る限り、まだ証拠は1つもない」と発言。


◎民主主義に不可欠なメディアの公平性

民主主義国家では、国民が政治家を選出する。その国民は、メディアの報道を見て、どの候補者に政治を任せたいかを決める。メディアの報道が偏れば、国民の考えも偏り、正しい判断ができなくなる。メディアが「社会的公器」の役目を負うのは、このためだ。

プロジェクト・ヴェリタスを率いるジェームズ・オキーフ氏は、「メディアが、公に明かすことなく非常にバイアスのかかった見方を持っていたら、民主主義は死んでしまう」と話している。民主主義を守るためには、メディアの公平性が不可欠になる。オキーフ氏のように、マスコミの偏向姿勢に声を上げる存在は貴重だといえる。

国民一人ひとりも、マスコミの情報を鵜呑みにすることなく、自分の頭で考え、ニュースの本質を見極める姿勢が求められる。(片岡眞有子)

【関連記事】
2017年12月21日付本欄 なぜ、どのワイドショーも朝日新聞の受け売りなのか? 元ADに聞く
https://the-liberty.com/article.php?item_id=13946

2017年12月17日付本欄 メディアの誤報に、揺らぐ捜査の中立性 ロシア疑惑には証拠はない
https://the-liberty.com/article.php?item_id=13905

2017年2月12日付本欄 あのメディアは保守? リベラル? アメリカ・メディアの報道姿勢
https://the-liberty.com/article.php?item_id=12577


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「いずも」が戦後初の空母へ 背景にはトランプの要請があった

2017-12-27 13:03:17 | 日記


https://the-liberty.com/article.php?item_id=13959

《本記事のポイント》
・日本の空母保有は、アメリカの「再軍備」要請の具体化
・空母を持てば、防衛力強化だけでなく、日本外交の発言力が高まる
・一国平和主義を脱却し、アジアの平和と安全を守る決意を

政府は、2020年代初頭の運用を目指し、海上自衛隊の護衛艦「いずも」を戦闘機の離発着ができる「空母」へ改修する案を検討している。

北朝鮮と中国の脅威に備え、調達予定である米軍の「F35B戦闘機」から発されるジェットエンジンの熱に耐えられるよう、甲板を改修するとしている。改修できれば、約10機を搭載できると見られる。

これについて、中日新聞などは「自衛のための必要最小限度を超えるため、攻撃型空母の保有は認められない」としてきた政府見解との整合性が問われるとして、批判的に報じた。

まるで、政府見解を守ることが至上命題と言わんばかりだが、脅威の度合に合わせて対応を変えることは、一般社会ではよくあること。国民にとっては、そんな小難しい法律論より、空母を持つ意義を知る方が本質的に重要だ。


◎アメリカの「再軍備」の要請を具体化

突然、降って湧いたような、いずもの空母化計画だが、そこには伏線があった。

本誌2月号で報じたとおり、米政権に近い関係者への取材により、トランプ大統領が日本政府に対し、「核装備」「改憲」「空母保有」の3点を要請していたことが判明した。
https://the-liberty.com/article.php?item_id=13934 )

今回の計画はその要請を具体化するもので、アメリカが日本により大きな役割を果たすことを期待している。

空母化以外にも、日本政府は最近、長距離巡航ミサイルの保有を進める方針を明らかにしたが、もとはと言えば、これについてもアメリカが難色を示していたもの。

こうした流れから、アメリカは日本に対して「再軍備」のゴーサインを出したと見るべきだろう。つまり、日本が戦後から続けてきた国策である「経済優先・軽武装」という吉田ドクトリンの転換を迫られているのだ。


◎日本外交の発言力が高まる

日本の護衛艦を空母化すれば、例えば、沖縄の離島上で、警戒監視活動を展開でき、自衛隊の活動範囲が広がると指摘されている。

それだけでなく、抑止力が高まることで、日本外交の発言力が高まる点についても注目すべきだろう。

今年6月、いずもは、東南アジア諸国連合(ASEAN)10カ国の士官を乗せ、中国の影響力が強まる南シナ海を航行した。日本がこの地域の安全に関与することを国際的にアピールするためだが、今後、攻撃力を有する戦闘機がいずもに搭載されれば、そのメッセージ性はより強いものとなる。

現在、南シナ海では、アメリカがFONOP(航行の自由作戦)を実施し、中国をけん制している。日本は、この作戦を支援することができ、その結果、多くの国民が求めていた外交上での発言力も高まることにつながるのだ。


◎「再軍備」に向かうなら堂々と国民の信を問うべき

日本が将来的に、アジアの平和と安全を守る大国としての使命を果たすのなら、空母を持つ意義は十分にある。

とはいえ、こうした国の重要な方針転換を、影でこっそりと行うような政府の姿勢には疑問を感じざるを得ない。

マスコミが「自衛のための必要最小限度を超えるため、攻撃型空母の保有は認められない」という政府見解を盾に批判するのであれば、その見解の変更を、正々堂々と選挙などで問い、国民を説得するべきではないか。(山本慧)

【関連記事】
2017年12月24日付本欄 【激震スクープ】トランプが「核装備」「改憲」「空母保有」を首相に要請
https://the-liberty.com/article.php?item_id=13934

2017年12月19日付本欄 トランプ氏側近のバノン氏が講演 「日米の繁栄が中国の脅威を乗り越える鍵」
https://the-liberty.com/article.php?item_id=13940


北朝鮮問題 何もしなければ日本が主戦場となる戦争が起きる可能性は高い。それが『第三次世界大戦』の引き金になる可能性も極めて高い

2017-12-23 10:46:11 | 日記

 
https://the-liberty.com/article.php?item_id=13948

《本記事のポイント》
・北朝鮮の問題を、20数年前から警鐘を鳴らしてきた大川総裁
・何もしなければ、「第三次世界大戦」の引き金になる可能性も
・新しい平和をつくり出すために、正義が要る

今年も残すところ、1週間あまりとなりました。今回は、2017年の世界情勢の中で、日本にとってもっとも脅威である「北朝鮮」問題について考えます。

北朝鮮は2〜3カ月以内に、アメリカ本土に届く核ミサイルを完成させると見られています。もしそうなれば、アメリカは日本を守らなくなるでしょう。

こうした状況になることを見通して、20数年も前から、北朝鮮の軍事的な脅威に警鐘を鳴らしてきたのが、大川隆法・幸福の科学総裁です。今年1年の主な講演を通じて、世界にどんなメッセージを伝えてきたのか、振り返ります。


◎「今後、紛争ないし戦争が起きる可能性が高い」

大川総裁は2017年の1年間だけで、100回を超える講演等を行ってきました(12月22日時点)。

年始の1月9日、神奈川県・パシフィコ横浜で、「未来への扉」と題して講演。大川総裁は、幸福実現党と幸福の科学の幹部が、ロシア・モスクワで開かれた「日露国交回復六十周年・日露フォーラム」に招待され、他の日本の学者よりも上席に据えられたエピソードを披露。

ロシア側から、「北朝鮮の核に関しては、ロシアと日本は協力できる」という発言があったことを紹介し、「当会の行っていることが、世界的な影響力を持ちつつある」と語りました(『信仰の法』所収)。

続いて2月には、大分県・大分別府ビーコンプラザで、「信じる力」と題した講演会を開催。北朝鮮や中国の脅威に触れ、こう話しました。「今後、局地的な紛争ないしは戦争が起きる可能性が高いと見ています。したがって、日本としても、『国防』の自覚を持つことが大事であると同時に、やはり、それを乗り越えるだけの『理論的な思想』がなければいけません」(『信仰の法』所収)


◎「自分の命を懸けてでも、国民を救おうとすべき」

大川総裁は4月、高知県・高知県立県民体育館で講演。演題「人生を深く生きる」の中で、こう指摘しました。

「『その国のなかにいる人たちがどのように扱われているか。その独裁システムのようなものが、例えば、大勢の人を殺しても平気な制度になっているのか。言論の自由や、人々が幸福を求める権利はきちんとあるのかどうか。人間が動物のように扱われていないかどうか』といったところを確認していき、『望むべき未来はどういうものであるか』ということを考えなければいけません」(『永遠なるものを求めて』所収)

5月には、京都府・ロームシアター京都における「永遠なるものを求めて」と題した講演で、金正恩氏に次のようなメッセージを送りました。

「北朝鮮には、完全な制裁を加える必要があるでしょう。やはり、金正恩氏は、最後は武装解除するしかないと思います。(中略)優れた指導者であるならば、自分の命を懸けてでも、国民を救おうとすべきではないでしょうか。そういう姿勢を見せたら、世界の国々は助けの手を差し伸べてくれると思います」(『永遠なるものを求めて』所収)


◎「その護るべき国は、『世界正義』に照らして正しいか」

大川総裁は8月、1995年以来22年ぶりに、東京都・東京ドームで特別大講演会を開催。「人類の選択」と題し、約5万人の聴衆を前にさまざまな論点に言及。北朝鮮問題について、こう指摘しました。

「国防ということ、国を愛し、国を護るということは、各国の持っている権利ではあるのですが、もう一つ、『その護るべき国は、「世界正義」に照らして正しいか、「神の心」に照らして正しいか』という基準があることを忘れてはなりません」(『信仰の法』所収)


◎「北朝鮮をこのまま放置したら……」

9月には、青森県・ホテルニューキャッスル弘前で、「あきらめない心」と題して講演。講演の1時間前に、北朝鮮が6度目の核実験を行ったことに触れ、次のように話しました。

「新しい野心を持った国が出てきた場合、国際秩序を維持するかどうかはそのときの判断になります。そして、それを放置したらどうなるかが、今、現在進行形で進んでいるのです。北朝鮮をこのまま放置したら、どんどん原爆や水爆、および弾道ミサイルをつくっていって、日本政府では、どうしようもなくなるでしょう」(『自分の国は自分で守れ』所収)

同月、愛媛県・リーガロイヤルホテル新居浜で、「自らを人財に育てるには」と題して講演。日本の政治家が自国の防衛について無策であることを指摘し、こう語りました。

「逆に、北朝鮮が日本にそれを教えてくれているのかもしれません。要するに、「日本は、自分たちの生存権を全部アメリカ一国の判断に委ねた状態のままで七十二年やってきたけれども、それでよいのか」ということを、問われているのです。(中略)主権国家であるならば、自らがやれることはきちんとやらなければいけないと思うのです」(『自分の国は自分で守れ』所収)


◎「『第三次世界大戦』の引き金になる可能性も極めて高い」

10月、東京都・幸福の科学東京正心館で、「日本の進む道」と題した講演会で、警鐘を鳴らしました。

「日本が、このまま北朝鮮を放置し、何らの対策も取らずにじっとしているのであれば、北朝鮮は数年以内に核大国としての姿を現してくるはずです。(中略)ですから、"先延ばし"にすると、日本自体が主戦場となった戦争が起きる可能性は高いですし、ひいては、それが『第三次世界大戦』の引き金になる可能性も極めて高いのです」(『国家繁栄の条件』所収)

同月、大阪府・幸福の科学大阪正心館で、「国家繁栄の条件」と題して講演。急務である国防強化について、こう呼びかけました。

『国防』は国富を生んでいないかといえば、そんなことはなく、実は、自由貿易を守り、国民の生命・財産を守るためには非常に必要なものであって、決して無駄ではないということなのです。そのことを忘れてはいけないと思います。(中略)実際には、やはり、外国からの侵略等を用心しなければなりません。これも、国民や財産を守っていることになるわけです」(『国家繁栄の条件』所収)


◎「新しい平和をつくり出すために、正義が要る」

そして12月、千葉県・幕張メッセで、「愛を広げる力」と題して講演。仮に、紛争や戦争が起きたとしても、自国民や周辺国を恐怖に陥れている北朝鮮や中国の独裁体制を許してはいけないとして、こう話しました。

「正義のために平和があるのではありません。平和のために正義はあるのです。未来において新しい平和をつくり出すために、正義が要るのです。(中略)正義とは、これから来る未来に、平和をもたらす活動を含んでいるものなのです。邪悪なる体制によって、多くの人たちが苦しんでいるなら、解放しなければなりません」

先人たちの努力が現代の日本の豊かさをつくったように、今、日本に住む私たちの活動が、若者や子供たち、これから生まれてくる人々の未来を形づくります。

未来への責任を感じた時、私たちは、今、何を為すべきでしょうか。一人ひとりがそれぞれの立場で考え、行動することが求められていると思います。(山下格史)

【関連書籍】いずれも大川隆法著、幸福の科学出版刊
『信仰の法』
https://www.irhpress.co.jp/special/the-laws-of-faith/?utm_source=IRHweb&utm_medium=TOPbanner

『永遠なるものを求めて』
https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1863

『自分の国は自分で守れ』
https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1916

『国家繁栄の条件』
https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1931


なぜ、どのワイドショーも朝日新聞の受け売りなのか? 元ADに聞く

2017-12-22 13:39:00 | 日記


https://the-liberty.com/article.php?item_id=13946  幸福の科学出版

《本記事のポイント》
・徹夜続きの中、スタンスは大手紙に合わせるのがラク
・朝日にあわせるのは「ニュースステーション」以来
・マスコミが変わる「鍵」は新聞にある

今年も、日本の政治は、つくづくワイドショーに振り回された。

お茶の間に届けられる政治話は、「加計・森友問題」ばかりだった。その"国民的関心"を反映し、国会での議論も、野党による「加計・森友」の追及で占められた。

衆院選の報道も、「希望の党」や「立憲民主党」などをめぐる「劇場政治」の解説が大半だった。憲法や国防政策、社会保障、消費税のあり方など、様々な課題が噴き出したが、公平で多角的な意見が紹介されたようには見えなかった。

「もうワイドショー政治はうんざり」という声も多い。


◎新聞を眺めながら番組内容を考える

そんなワイドショーの論調は、いったいどのように決められているのだろうか。

とあるワイドショーのアシスタントディレクター(AD)を務めていたという20代男性は、編集部の取材にこう語る。

「テレビの偏向報道は、新聞から始まっている面が大きいのではないでしょうか。番組内容は、ディレクターが新聞を読みながら考えていることが多かったです。文字を追いながら、映像や演出、取材先を思い浮かべていくんです」

そうなると、論調も当然、新聞に影響される。

「(あるニュースに対する)街の意見などを集めるにしても、『(結論を)こういう風にもっていきたい』というのに合わせて撮ってこないといけません。その方向性も、新聞の論調が一番のベースですね。新聞で出された見解を覆そうという意欲があるわけではないです。その面では、新聞の記者には勝てないので」


◎徹夜続きの中、スタンスは大手紙に合わせるのがラク

新聞論調の"受け売り"になりやすくなるのも、事情がある。

「忙しすぎて、(見解レベルで)深く考える余裕はないです。もう皆、オンエアに向けて、徹夜続きで走りまわっていますから。

放送の3日前とかにネタを絞って、2日前にロケをして、1日前に編集をして、そのまま徹夜で朝まで……ですよ。50代くらいのベテランが、夜中3時に『カクッ、カクッ』と寝落ちしながら原稿チェックしてる状態です。その夜食を、自分たちADが買いに行く。

まさに現場はひいひいで、自分たちで詳しく調べる余裕もないので、もう新聞に出ている情報を基盤につくらないと間に合わないんです」

リスクを避けたい心理も、"受け売り"の論調につながる。

「叩かれないように放送しないと、スポンサーさんに怒られます。だから論調も『右へならえ』で、新聞に合わせておいた方が安全です。演出の仕方や言葉の使い方も、『とりあえずNHKにあわせておこう』ということもあるくらいですから」

テレビマンがこだわるのは、むしろ「演出」の方だ。

「私たちは、内容や論調うんぬんよりも、演出の独自性で視聴率を取るほうに注力します。もう料理(ニュースへの分析や価値判断)は新聞が大体つくっている。それをテレビは、『レンジでチンする』とか『パセリをのせる』みたいに料理(演出)の方法を考えるんです。

『国民を正しく導かないといけない』という意見に対しては……『そうなんだけどね』っていう雰囲気です」

もちろん、プロデューサーや上層部の意向で論調が決まることもあるだろうが、「結論は大手紙に合わせておいたほうが安全で早い」というのは、さもありなんという話だ。


◎皆が朝日の論調にあわせるのはなぜ?

テレビの論調は新聞の"受け売り"になりがちだが、中でも特に参考にされるのが、朝日新聞だという。

一つの理由は、テレビには元々、「朝日新聞がクオリティーペーパー」と考える傾向があることだ。戦後の左翼思想全盛期の名残である。

もう一つの理由は、報道バラエティーという番組モデルの先駆けをつくったのが、テレビ朝日だったこと。

もともと民放のニュース報道は、ほとんどがNHKのように淡々とニュースを読むものだった。しかし、テレビ朝日がエンターテインメント要素をふんだんに盛り込んだ『ニュースステーション』を企画し、大成功。論調は当然、朝日新聞を元にしたものだった。

そのモデルを、他のテレビ局も踏襲し、次々と報道バラエティーが増えていく。その中で、半ば前例主義的に、論調も朝日新聞の路線を踏襲することが、不文律のようになっていったという(*)。


◎マスコミが変わる「鍵」は新聞にある

もちろん、全てが新聞の"受け売り"というわけではないだろう。しかし、ここに一つの世論形成のプロセスが見えてくる。

新聞は難しい。その内容を読み込んでいる層は、国民の一部だ。「そんな新聞に、どれだけの影響力があるのか」と疑問に思う人もいるかもしれない。

しかし、その論調は、ワイドショーなどの忙しい制作者によって、より扇情的に演出された内容に"加工"され、お茶の間の「世論」になっていく。つまりワイドショーには、特に「朝日的論調」を浸透させる、「拡散機」のような役割を果たしている面があるといえる。

日本のマスコミの偏向報道に疑問を感じている国民は多い。そんなあり方を変えていく「鍵」は、まずは新聞にあるのかもしれない。(馬場光太郎)

(*)小川榮太郎著『テレビ報道「嘘」のからくり』(青林堂)

【関連記事】
2017年10月17日付本欄 「衆院選で偏向報道」総務省に陳情 候補者76人の政党も黙殺される
https://the-liberty.com/article.php?item_id=13663

2017年8月22日付本欄 新聞に「加計報道」への意見広告 前川証言は2時間、反対意見は8分
https://the-liberty.com/article.php?item_id=13402


トランプ氏側近のバノン氏が講演 「日米の繁栄が中国の脅威を乗り越える鍵」中国の挑戦に応戦するアメリカと日本の担うべき役割

2017-12-20 10:24:20 | 日記


https://the-liberty.com/article.php?item_id=13940

《本記事のポイント》
・ 新国家安保戦略でトランプ氏が中国を「戦略的な競争相手」と位置づけた
・「トゥキディデスの罠」は、日米の繁栄によって中国に応戦すれば乗り越えられる
・ メインストリームメディアが報じない、トランプ氏による「奇跡」とも言える功績

トランプ米大統領の側近で、8月まで首席戦略官 兼 上級顧問を務め、現在、ブライトバート・ニュースの会長を務めるスティーブン・バノン氏が来日。16日から17日にかけて東京都内で行われた、アメリカの保守系政治イベント、CPAC(シーパック)の日本版「J-CPAC」で、他のゲストとともに講演やパネルディスカッションを行った。

日本ではあまり報道されない、「神」の観点からの政治や、トランプ政権に対する肯定的な分析が披露された。

J-CPACには、バノン氏のほかにも、マット・シュラップACU(アメリカ保守連合)議長やFOXニュースのコメンテーターを務めるゴードン・チャン氏らが登壇。講演の冒頭でシュラップ氏は、「保守とは何か」についてこう述べた。

「保守とはとてもシンプルな意味を持っています。つまり、個人は神からいただいた権利を持っています。その個人は他の人たちと共同して政府を創ることができます。つまり主権は個人に属し、政府には属していません。つまり、私たちが自分の国の未来のマスターであり、政府は小さな役割を担わなければならないということが保守思想の核心にあるものです」

続けて、バノン氏が講演。彼は、中国の脅威について訴え続けてきた欧米でも数少ないアジア通の国際政治の専門家。ベテランホワイトハウス記者であるキース・コフラー氏とのインタビューが掲載された本(『Bannon:Always the Rebel』(邦訳なし))の中でも、「今後、私の仕事の半分は中国問題になるだろう」と述べている。


◎アメリカの新国家安全保障戦略

J-CPACの直後の18日、トランプ政権は、外交・安全保障政策の指針となる「国家安全保障戦略」を政権発足後初めて発表した。「力による平和」を明記し、ロシアや、南シナ海の岩礁埋め立てで軍拠点化を行う中国を「現状変更勢力」と指摘。また、中国とロシア、イランや北朝鮮などのならず者国家、国境を超えたテロなど5つの問題を脅威とした。

この発表に先立ち、J-CPACでバノン氏は、数日後に発表される安保戦略では、中国を「戦略的競争相手」と呼ぶことにしたという点に触れ、トランプ政権が通商法301条等を適用しながら中国への圧力を強めていく用意があるとした。なお、弊誌が個別にインタビューを行ったゴードン・チャン氏は、アメリカが中国を「戦略的パートナーではなく、競争相手であると認定したことは大きな前進」と語っていた。

さらに、バノン氏は、習近平・国家主席が行った中国共産党第19回全国代表大会のスピーチは、トランプ大統領の就任式の演説より、はるかに大きな意味を持ったものであるとして、こう述べた。「中国の、ぞっとするような大胆で全世界規模の野望に立ち向かうには、アメリカと東アジアの同盟国が結束を強化しなければならない」

そして、「第二次大戦の始まる前の1930年代も、自由の守り手である西側のリーダーたちは、現実を直視せず融和的な政策で問題を先延ばしにしてきた。我々には、もう簡単な解決策が残されてはいない。厳しい選択肢が残されているだけだ」と述べ、アメリカと同盟国が中国の脅威に真剣に取り組むよう訴えた。


◎アメリカは中国の従属国家であることをやめる

またアメリカは、年500億ドルから485億ドルの貿易赤字をかかえ、高付加価値の製品を中国が製造し、それをアメリカが輸入するという事実上の「従属国家」に転落していると指摘。そのような状態は、「独立戦争前のイギリスの最初の植民地であった、ジェームズタウンと同じ状態だ」と指摘。トランプ氏は、中国の従属国家であることをやめるだろうという見通しを示した。

18日に発表された安保戦略でも、通商政策が要の一つとなっている。中国は、外国資本が中国の市場に参入するにあたり、非公式に技術移転を迫ってきた。これまでアメリカはこの問題に対処するために通商法301条による調査を行ってきたが、これが適用されれば、3.5兆ドルもの技術移転という「貢物」に歯止めがかかることになるだろう。


◎「トゥキディデスの罠」を避けよ

さらに、バノン氏は、これまで欧米の知識人は、中国が豊かになれば民主化すると考えてきたが、全く逆のことが起きた。つまり、「25年間戦略的な休暇(strategic holiday)状態にあったのです」と述べて、さらなる戦略ミスを犯さないよう、国際政治学者の間で話題になっている「トゥキディデスの罠」についても言及した。

この議論の発端にあるのは、ハーバード大学のグレアム・アリソン教授が今年発刊した本である、『Destined to War: Can America and China Escape Thucydides Trap?』(邦訳『米中戦争前夜』)という本で、タイトルにもあるように、「どうすれば米中戦争を回避できるか」が著者の問題意識の中心にある。

トゥキディデスとは、古代ギリシアで、ペロポネソス戦争を描いた『戦史』(『ペロポネソス戦争史』)を遺した有名な歴史家であり、覇権国家スパルタに挑戦した新興国のアテネの脅威がスパルタをペロポネソス戦争に踏み切らせたことから、「トゥキディデスの罠」とは、最終的に覇権を争う者の間には戦争を免れることができない、という歴史的な宿命を意味する言葉になった。

この著書の中でアリソン教授は、多少乱暴にまとめれば、現在の覇権国家と次なる覇権国家を目指す国家との間には戦争が起きやすいので、「国際秩序のためには、中国は東をアメリカは西を統治しよう」というディール(取引)を結んでしまうことだ、と言っている。

これは、中国がこれまで主張してきた「新型の大国関係」の容認であり、かつ、元国務長官でトランプ政権の外交アドバイザーでもある、国際政治学者のキッシンジャー氏の「G2」議論と同類のものだ。注意しなければならないのは、アリソン教授が単なる学者ではなく、数十年にわたって国防総省のアドバイザーなどを努めた回転ドアタイプの実務家でもあることだ。

だがバノン氏は、覇権国家が次なる覇権を目指す国家に挑戦されるから戦争が起きるという議論は、既定路線でもなければ物理法則でもないと、アリソン教授やキッシンジャー氏の主張を一蹴。そして、日本の進むべき道について、こう指南した。

「日本人は国家の命運の手綱をしっかり握って国家のアイデンティティを再確立し、アメリカと本当の意味でのパートナーシップを築いていくことができると思います。そして、今までのエリートたちが日本に許してきたことをひっくり返すのです」

要するに覇権国家アメリカとそのパートナーである日本が衰退することなく世界の牽引役となることができれば、この歴史的宿命に陥ることなく、罠を乗り越えられるのだと論じ、日本にも経済的発展繁栄を目指すよう呼びかけた。その主役は、日本でも既得権益社会にノーを突き付けることができる大衆だと見抜いた。


◎メディアが報じないトランプ大統領の功績

また、バノン氏は、メインストリームメディアが報じない、トランプ氏の「愛国主義」の功績についてこう語った。

「NY連邦準備理事会は先週の金曜日、アメリカの第4四半期の経済成長率は、4%になる見込みだと発表しました。ヒスパニックや黒人の失業率、そして国全体の失業率もこの18年で最も低い水準になっています。農業や建設業における労働者の賃金も上昇しています。株価も33%上昇しています。就任以来220万人の雇用も生まれました。

まだ減税法案が成立していないのに、この成長率を達成したのです。しかし、それに対する報道はありません。もし前オバマ大統領がトランプ大統領と同様の成果を上げたら、ノーベル経済学賞を受賞したでしょう」

そして、トランプ氏の経済面における成果は「奇跡的だ」と讃えた。

また、もう一つの奇跡は、安全保障面にあるとして、こう述べた。「トランプ氏は、文明国が連携してイスラム過激派を一掃すると宣言しました。イスラム国の下で2014年に800万人の人が奴隷となっていましたが、トランプ氏が就任して10カ月でイスラム国の拠点が完全に殲滅されたのです」

しかもトランプ氏の5月の中東訪問によって、サウジアラビアなどのイスラム教スンニ派諸国が、国内の過激派を一掃し、イスラム教の穏健化に向けて改革を行うという約束を取り付けたとして、10カ月で中東情勢を一変させた成果はどの大統領も成し遂げられなかったことを強調した。


◎中国の挑戦に応戦するアメリカと日本の担うべき役割

また、筆者はJ-CPACの席上で、「バノン氏が大切にされているユダヤ・キリスト教的価値観をはじめとする西洋的価値観は、中国と戦うためにますます必要になってくるのではないか」と質問。

すると、バノン氏はこう答えた。「西洋的価値観の中には、民主主義、法の支配というものがあり、その価値観が戦後日本とアメリカをつないできました。いま中国では、夜中に突然警察がやってきて刑務所に人を放り込んだり、財産を没収したりしていますね。このようなことは、西洋が3000年間かけて創ってきた法の支配といった価値観に反するのだということを訴えていかないといけません」

発表されたばかりの安保戦略と合わせてバノン氏のスピーチを聞けば、アメリカが「文明の応戦」によって、中国の脅威に打ち勝つための戦略を立てたことが分かる。

日本もアメリカと同じく、繁栄の道を歩み、文明の応戦によって危機を乗り越えなければならない。この面で日本に期待される役割は大きい。その主役となるのは、エスタブリッシュメント(既得権益層)に抑圧されてきた大衆であろう。(長華子)

【関連書籍】
幸福の科学出版 『国家繁栄の条件』 大川隆法著
https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1931

幸福の科学出版 『信仰の法』 大川隆法著
https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1952

【関連記事】
2017年11月19日付本欄 トランプの“最側近"だったバノン氏、来日し、中国覇権を本気で警告(前編)
https://the-liberty.com/article.php?item_id=13793

2017年11月20日付本欄 トランプの"最側近"だったバノン氏、来日し、中国覇権を本気で警告(後編)
https://the-liberty.com/article.php?item_id=13795


メディアの誤報に、揺らぐ捜査の中立性 ロシア疑惑には証拠はない

2017-12-18 07:41:07 | 日記


https://the-liberty.com/article.php?item_id=13905  幸福の科学出版

《本記事のポイント》
ロシア疑惑について、反トランプメディアの誤報が相次ぐ
・ロシア疑惑を捜査している情報機関の公平性も疑問視されている
・トランプの改革を推し進めるためにも、ロシア疑惑を早々に解くべき

いわゆる「ロシア疑惑」について、米メディアの誤報が相次いでいる。

ここ1週間ほどで、ABCテレビ、CNN、ロイター、ブルームバーグなどの大手マスコミの誤報が相次いで発覚している。特にABCの誤報は、トランプ大統領の訴追の可能性を書いた内容で、米株式市場が一時急落するなど著しい影響を出した。

そのニュースとは、マイケル・フリン元大統領補佐官についてのものだ。フリン氏が12月1日、ロシア関係者との接触をめぐって、連邦捜査局(FBI)に虚偽の証言をしたことを認めた。これについて、ABCニュースのベテラン記者であるブライアン・ロス氏は、フリン氏が「大統領選挙中」に、トランプ氏本人からロシア側との接触を指示されたと証言する見通しだと伝えた。

もし、選挙中にロシア政府との接触が行われていれば、「民間人」だったトランプ陣営が外交を行っていたとして、罪に問われる可能性がある。しかし、指示は選挙中ではなく、選挙後の政権移行の期間中だったことが判明した。これを受け、ABCは「深刻な誤りを深く後悔し、謝罪する」と述べ、担当した記者を4週間、無給の停職処分にした。

またトランプ氏の長男、トランプ・ジュニア氏がウィキリークスからメールを受け取っていた件について、CNNは、同氏が未公開の文書を受け取ったと報じたが、実際には公開済みの内容だった。

他にも、ロイターやブルームバーグが5日、ロシア疑惑の捜査がトランプ氏本人やその家族の口座にまで及んでいると報じたが、取引関係者の口座だった。

こうした誤報が連続しているということは、トランプ氏の「無実」を、逆に証明しているようなものだ。

実際、反トランプの代表格メディアであるワシントン・ポスト紙の記者は、ロシア疑惑の証明に"白旗"を上げている。メディアの偏向報道を暴露している「プロジェクト・ベリタス(Project Veritas)」が11月、潜入取材で次の事実を明らかにした。

同紙の国家安全保障の記事を担当するアダム・エンタス氏は、「私たちの報道は、私たちを、大統領がロシアとの共謀で有罪になると自信を持って言えるような場所に導いていない。私が見てきた中で、まだ証拠はひとつもないんだ」と発言していたという。


◎揺れる捜査の公平性

メディアの「敗北」に加え、ロシア疑惑の捜査の公平性も疑問視されている。

というのも、捜査に加わっていたFBI捜査官が、トランプ氏に批判的なメッセージをやり取りしていたことが判明した。メッセージの数は300以上にのぼり、トランプ氏を「ばか」「忌まわしい人物」などと表現。捜査の公平性を疑問視する声が上がっている。

FBIを含む情報機関の不公平な捜査姿勢は、以前から指摘されており、本来であれば追及されるべきヒラリー・クリントン氏の疑惑をFBIが隠ぺいしていたとする複数の報道もある( http://the-liberty.com/article.php?item_id=13826 )。

メディアや情報機関の「偏向」が次々と明らかになり、トランプ氏に追い風が吹き始めている。

「政治素人」などと批判されているトランプ氏だが、国政でも外交でも、着実に成果を上げている。国内では、これまでに200万人以上の雇用を創出し、失業率は過去17年で最低水準となった。外交でも、中国と北朝鮮をけん制し、日本や韓国の「防波堤」の役割を担ってくれている。

トランプ氏の改革を推し進めるためにも、「ロシア疑惑」という足かせを早々に外す必要がある。日本のマスコミも、米メディアや情報機関の不公平な実情こそ追及すべきだろう。(片岡眞有子)

【関連記事】
2017年11月3日付本欄 元CIA「ムラー氏は情報機関も捜査すべき」 ヒラリーが隠したい「ロシア疑惑」
https://the-liberty.com/article.php?item_id=13752

2017年7月23日付本欄 マスコミが報じない トランプ大統領がぶれない理由
https://the-liberty.com/article.php?item_id=13305


国連安保理で米朝激突 北崩壊後のシナリオはどうなっているのか?最終的には朝鮮統一、そして中国の民主化へ

2017-12-17 09:41:53 | 日記


https://the-liberty.com/article.php?item_id=13903

《本記事のポイント》
・国連安保理の場で、アメリカと北朝鮮が激しい応酬
・北朝鮮が核実験を行った場合、アメリカが武力行使に踏み切る可能性は70%
・金体制の崩壊を中国民主化につなげる

北朝鮮の核・ミサイル開発をめぐり、国連安全保障理事会が15日、議長国の日本の呼びかけで開かれた。極めて緊迫した雰囲気の中、アメリカと北朝鮮の激しい応酬が繰り広げられた。

ティラーソン米国務長官は、「我々の、核武装した北朝鮮を受け入れないという決意は揺るがない」「北朝鮮と対話を始める前に、北朝鮮は挑発行為をやめる必要がある」と演説した。ティラーソン氏は12日に、「前提条件なしで北朝鮮と対話する用意がある」と発言していたが、それを修正した形だ。

一方、北朝鮮の慈成男(チャ・ソンナム)国連大使は「核兵器の保有は米国の核の脅威に対する自衛策として、避けることができない」と応酬。安保理の場に北朝鮮の大使が出席するのは、異例のことだ。


◎北朝鮮との戦争が近づいている

いつ、北朝鮮との戦争が始まってもおかしくないほど、情勢は緊迫化している。

14日付米紙アトランティック電子版には、米共和党の重鎮であるグラム上院議員のインタビューが掲載され、グラム氏は「トランプ政権が北朝鮮に武力行使を行う可能性は30%ほどだが、北朝鮮が7回目の核実験を行った場合、その確率は70%になるだろう」と語っている。

米国務省も、「今は明らかに対話の時ではない。北朝鮮への核攻撃も辞さない」と言明している。マクマスター米国家安全保障問題担当大統領補佐官も、「武力紛争以外の道もあるが、残された時間はあまりない」と指摘している。

アメリカによる脅しは、口だけでない。米韓軍は12月上旬、朝鮮半島周辺で大規模な演習を行っており、F22やF35など最新鋭ステルス戦闘機230機が参加した。当然ながら、朝鮮有事を想定した訓練だ。

米政府が北朝鮮を全力で圧迫している背景にあるのは、11月下旬の大陸間弾道ミサイル(ICBM)「火星15型」の発射成功だ。北朝鮮は、時間を稼いで核ミサイルを完成させ、核保有国の地位を既成事実化しようとしている。アメリカには、時間が残されていないという焦りがある。


◎最終的には朝鮮統一、そして中国の民主化へ

北朝鮮との戦争が起き、金体制が崩壊した後、その統治はどうなるのか。

韓国MBNが、中国によると思われる北朝鮮分割統治案を報じており、それは米中露韓4カ国で分割統制をするというものだった。

一方、米シンクタンク・ランド研究所も2013年、米韓と中国が北朝鮮を分割統治する案を提案。

国際政治学者の藤井厳喜氏は、米露中による3分割統治案を予想している。 

しかし、仮に国連の監督下で一時的に他国による統治が行われたとしても、将来的には民主的な政権による朝鮮半島の統一を目指すべきだろう。

北朝鮮の生活レベルは低く、東西ドイツ統合と比べても、困難が予想されるが、自国は自国民で治めることが、朝鮮の人々にとっても幸福のはず。アメリカがリーダーシップを発揮し、ロシアとの関係を改善し、中国を抑え込めるかが、カギとなる。 

さらに朝鮮半島、アジアの最終的な平和のためには、「北朝鮮の崩壊」を、「中国の民主化」につなげる必要がある。

衝突後のシナリオについては、本誌2017年12月号『「金正恩後」に起きること』でも特集しているので、参照されたい。(山本泉)

【関連書籍】
2017年12月号 『「金正恩後」に起きること』
https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1942

【関連記事】
2017年12月3日付本欄 中国は北朝鮮を見殺しにする 北問題の次を見通す
http://the-liberty.com/article.php?item_id=13864

2017年12月15日付本欄 アメリカはいつ北朝鮮を攻撃するか 日本は何をもって脅威に立ち向かうべきか
http://the-liberty.com/article.php?item_id=13899


アメリカはいつ北朝鮮を攻撃するか 。邪悪なる体制によって、多くの人たちが苦しんでいるなら、解放しなければならない。スキャンダルや失言でもめている場合ではない

2017-12-16 10:39:47 | 日記


https://the-liberty.com/article.php?item_id=13899 幸福の科学出版

《本記事のポイント》
・北のICBM開発を止められるのは来年2月28日がデッドラインか
・しかし2〜3月には平昌オリンピック・パラリンピックがあり攻撃できない
・米が北を攻撃しても中国が軍を送り勢力下に置けば、朝鮮半島は中国の赤に染まる


アメリカが北朝鮮を攻撃せざるを得ない状況になりつつあります。

アメリカのジョン・ボルトン元国連大使は11月下旬、イギリスの議会下院を訪問した際、議員たちにこう話しました。

「CIA首脳部はトランプ大統領に、『北朝鮮の大陸間弾道ミサイル(ICBM)プログラムの開発を中止させられるリミットまで、あと3カ月しか残っていない』と告げた」

ここから分かることは、「北朝鮮は3カ月以内にアメリカ本土に届くICBMの技術を完成させる」ということです。仮に、3カ月の起算日を12月1日とすると、来年の2月28日が「デッドライン」ということになります。

しかし、朝鮮半島では、来年、国際的なイベントが行われます。韓国の平昌オリンピックです。

オリンピックの開催期間は2月9日〜25日ですが、その後、3月9日〜18日にパラリンピックが開かれます。ちなみに、五輪会場となる平昌は、北朝鮮との国境からたった80キロしか離れていません。日本で言えば、直線距離でだいたい東京—熱海間です。

強気の外交を展開するトランプ氏ですが、国際社会から非難されることを考慮すると、オリンピック・パラリンピックの開催中に軍事行動を起こすのは難しいかもしれません。東京オリンピックが開かれている時に、熱海を軍事攻撃するイメージです。

ただ、パラリンピックが終わるのを待っていたら、北朝鮮はICBM技術を完成させ、米本土・米国民が危険にさらされます。そう考えると、トランプ氏は12月から1月には動かなければいけない、ということになるでしょう。


◎「月明かりのない、暗い新月に近い晴れた夜がベスト」

もう少し踏み込むと、時期を絞ることができます。

ある自衛隊の元幹部はこう指摘します。

「軍隊に大切なのは『士気の高さ』です。米軍は休暇を大切にしますが、兵士にとってクリスマス休暇(12月20日〜末日ごろ)は家族と過ごす、特に大切な時間。メディアから誹謗中傷され、支持率も気になるトランプ氏が、年内に軍隊を動かすことは難しいのではないでしょうか」

もちろん、常識破りのトランプ氏のことですから、いつどんなタイミングで動くのか分かりません。ただ、これまでの話を総合すると、アメリカが軍事行動を起こすのは「1月中」という可能性が浮上します。

ちなみに、先述の元幹部は、「軍事の一般論を言えば、攻撃のタイミングは、月明かりのない、暗い新月に近い晴れた夜がベスト」と話します。ちなみに、新月の時期は、12月は18日、1月は17日です。


◎「中国は北朝鮮危機をチャンスと見ている」

しかし、懸念されるのが、隣国である中国の動きです。

もし、アメリカの軍事行動をきっかけに、中国が北朝鮮に軍隊を送り、勢力下に置くようなことになれば、韓国の文在寅大統領は中国になびいて、朝鮮半島が中国の赤に染まることになります。

元産経新聞記者でフリー・ジャーナリストの福島香織氏は、最新刊『「中国の悪夢」を習近平が準備する』の中で、中国は北朝鮮危機をチャンスと見ている、と指摘します。

「北朝鮮の核兵器管理は解放軍を通じて中国が行う。一方でアメリカ軍が38度線を越えることは断固反対。北朝鮮の安定化は、解放軍を中心とした国連軍が行い、国連の名のもと、中国の主導で国民投票を経て半島統一を行う。その中国の功労をもってして、韓国からはTHAADミサイルを撤退させる。うまくいけば在韓米軍の撤退も望めるだろう」

中国による朝鮮半島支配は、大陸からロシアが南下する日露戦争前夜の東アジアの状況を思い起こさせます。

仮に、北朝鮮問題がアメリカ主導で片づいたとしても、日本にとって脅威の本丸である中国の習近平国家主席は、長期独裁に向けて、これから軍事力をますます強大化させることが予想されます。その脅威は北朝鮮の比ではありません。


◎スキャンダルや失言でもめている場合ではない

大川隆法・幸福の科学総裁12月7日、千葉・幕張メッセで行われた「エル・カンターレ祭」大講演会で、たとえ戦争になったとしても、自国民や周辺国を恐怖に陥れている北朝鮮や中国の独裁体制を許してはいけないとして、こう話しました。

「正義のために平和があるのではありません。平和のために正義はあるのです。未来において新しい平和をつくり出すために、正義が要るのです。(中略)正義とは、これから来る未来に、平和をもたらす活動を含んでいるものなのです。邪悪なる体制によって、多くの人たちが苦しんでいるなら、解放しなければなりません」

今、日本の政治家の多くは、スキャンダルや失言の揚げ足取り、政党の離合集散に奔走して、その脅威を真剣に受け止めていません。

科学技術の発展によって世界中を行き来できる時代だからこそ、私たち一人ひとりはそれぞれの立場で、この地球に必要な正義、つまり「地球的正義とは何か」について考え、行動することが求められているのだと思います。(山下格史)

【関連書籍】
幸福の科学出版 『信仰の法』大川隆法著、幸福の科学出版刊
https://www.irhpress.co.jp/special/the-laws-of-faith

【関連記事】
2017年12月8日付本欄 神の愛で世界をひとつに エル・カンターレ祭大講演会「愛を広げる力」
http://the-liberty.com/article.php?item_id=13877

2012年12月5日付本欄 幸福の科学・大川隆法総裁、エル・カンターレ祭で「地球的正義」を説く
http://the-liberty.com/article.php?item_id=5248


2018年度税制大綱は、「増税のオンパレード」これほど増税されれば、日本人の財布のひもはさらに堅くなり、日本の景気はますます悪くなる

2017-12-15 11:26:45 | 日記



自民・公明両党は14日、2018年度の税制改正大綱を決定しました。

税制改正大綱によると、2018年から2020年までの期間限定で、法人税の実質負担は20%まで減税されます。

その一方で、「紙巻たばこ税」が2018年10月から、4年をかけて1本あたり3円増税になります。また、2019年1月からは海外に行く場合、「国際観光旅客税」を1人あたり1000円払う必要が出てきます。さらに、2019年10月には、「消費税」が8%から10%に上がる予定です。

しかも、2020年1月以降、所得税改革により、年収が1200〜2000万円であれば、年間6.5万円、年収3000万円では年間31万円の「所得増税」になります。2020年10月には、ワインや第三のビールも増税。2024年4月には「森林環境税」が導入される見通しで、1人あたり年間500〜1000円払う必要が出てきます。

⇒まさに、"増税のオンパレード"です。これほど増税されれば、日本人の財布のひもはさらに堅くなり、日本の景気はますます悪くなってしまうでしょう。
        
日本はすでに、所得の4割以上を税や事実上の税金といえる社会保険料としてとられる「重税国家」です。そして、私たちが払った税金は、毎年800億円近く無駄に使われているという調査もあります。

私たちは「重税は財産権の侵害であり、自由の侵害である」ということを再認識する必要があります。「税金は安ければ、安いほどよい」のです。国民の意識として、基本的に「お上に頼らず、自分でできることは自分でする」という自助努力の精神を持つことが重要です。国民の多くがそうした意識を持っているからこそ、国も発展していけます。

その意味で、今の日本にとって必要なのは、「重税」ではなく「減税」です。

【関連記事】2018年1月号 釈量子の志士奮迅 [第63回] - 許していいのか、「後出し増税」ラッシュ
http://the-liberty.com/article.php?item_id=13805



スター・ウォーズ新作公開 フォースの正体は『武士道』に書いてある

2017-12-15 09:56:14 | 日記


https://the-liberty.com/article.php?item_id=13897

《本記事のポイント》
・スター・ウォーズの物語は日本や東洋の世界観が入っている
ジェダイの神秘思想は『武士道』にも書かれている
・その教えは、現実の悩み解決のヒントにもなる

シリーズ8作目となる「スター・ウォーズ/最後のジェダイ」が15日、全国で公開される。

世界中を魅了し続けきた「スター・ウォーズ」シリーズ。その生みの親であるジョージ・ルーカスが、映画の世界観を生み出すにあたって、日本の世界観を取り入れたことは有名だ。

例えば、戦士「ジェダイ」は、「時代(じだい)劇」から来ている。その服装も、剣道着や柔道着を彷彿とさせる。悪役「ダース・ベーダー」のマスクも、武士の兜そのもの。

「ハン・ソロ」の名前は、「服部半蔵(はっとり・はんぞう)」、ジェダイで最も優れた指導者である「ヨーダ」の由来にいたっては、日本人の「依田(よだ)さん」だというから驚きだ。

仏教の影響も強い。エピソード1〜3のヒロイン「パドメ・アミダラ」の名前は、仏教の観音菩薩に祈りを捧げる際に使う、サンスクリッド語の真言「オン・マニ・パドメ・フーン」と、阿弥陀如来の真言である「オン・アミダラ・フーン」から来ている。

しかし、本当に注目すべきは、ストーリーの中心テーマに、日本や東洋的な思想があるということ。その内容は、100年以上前、新渡戸稲造によって著された『武士道』にも書かれているのだ。


◎物語のテーマは「執着と恐怖の克服」

それは、物語を貫く「執着(愛着)と恐怖の克服」というテーマだ。

エピソード1〜3は、母親思いの子供であったアナキン・スカイウォーカーが、この「執着と恐怖」に負けたことで、「ダース・ベーダー」に成り果てる様を描いた物語だ。

主人公のアナキン・スカイウォーカーは、ジェダイになるための修行をすべく、母に別れを告げて、遠い星を訪れる。そこで、ジェダイのマスター(師匠)たちに問いかけられた以下の言葉が、その将来を予見する。

ヨーダ :怖いか?
アナキン:いいえ。
ヨーダ :おぬしの心が透けて見えるぞ、われわれにはな。
メイス :自分の感情には注意を払うことだ。
ムンディ:おまえさんは母への思いが強いようだ。
アナキン:母さんに会いたいんです。
ヨーダ :母を失うのが怖いのじゃな? どうじゃ?
アナキン:そんなこと関係ないでしょ!
ヨーダ :大ありじゃ。恐れはダークサイドへの道じゃ。
 恐れは怒りへ、怒りは憎しみへ、憎しみは……苦しみへと通じる。
 おぬしからは大いなる恐れを感じるぞ。
(訳は『ジェダイの哲学』より)

この"注意を払わなかった"ところの「執着(愛着)と恐怖」が、物語を動かしていく。

ある時、成長したアナキンは「母が死ぬ」という夢を見る。母を助けるため、急ぎ、生まれた惑星に帰るが、母は盗賊にさらわれており、目の前で息絶えてしまった。彼は怒りのあまり、盗賊の一族をライトセーバーで皆殺しにする。

その後、アナキンは最愛の妻をも失う夢に苦しむ。母の時にも、夢が現実化した——。そのことをヨーダに相談すると、このような"突き放した"言葉が返ってくる。

ヨーダ: 死は生きることの一部じゃ。
 身近な者たちがフォースと一体となるのを祝福することじゃ。
 嘆き悲しむでない。寂しがるでない。
 執着は嫉妬へと通じる。欲望の影じゃ、それはな。
 自分が失いたくないと思うすべてのものを、手放す訓練をするのじゃ。
(訳は『ジェダイの哲学』よ)

しかしアナキンは、その"神秘的"なアドバイスを受け入れることができなかった。

彼は、最愛の妻を失うことへの恐怖を抑えられず、怒りといったマイナスの感情をエネルギー源とする勢力、「ダークサイド」に堕ち、「ダース・ベーダー」となってしまうのだ。

そして、そんなアナキンを咎める妻にも怒りをぶつけ、結局、それがきっかけで、自ら妻を死なせてしまう。まさに、愛着と恐怖に身を焦がし、その恐怖を引き寄せてしまった。

エピソード4〜6は、そんなアナキンの息子であるルーク・スカイウォーカーが、「ダース・ベーダーと戦う恐怖」「愛する妹を失うことへの恐怖」などと戦い、最後に克服することで、悪の存在を倒す様を描いた物語だ。


◎『武士道』の記述がまるでヨーダの台詞!?

こうした「愛着から生まれる苦しみ」「未来への恐怖から生まれる苦しみ」を克服することを説いたのが、まさに仏教だった。

そしてその教えを、ジェダイならぬ、侍の哲学として取り入れたものが、日本の武士道だったのだ。

新渡戸稲造が1900年にアメリカで発刊した『武士道』には、ジェダイの哲学さながらのことが書かれている。

「仏教は武士道に運命を穏やかに受け入れ、運命に静かに従う心をあたえた。
それは危機や惨禍に際して、常に心を平静に保つことであり、生に執着せず、死と親しむことであった。
(中略)
その方法は座禅と瞑想であり、その目的は私の理解するかぎりで言えば、あらゆる現象の根底にある原理について、究極においては『絶対』そのものを悟り、その『絶対』と自分を調和させることである」

「絶対」を「フォース」と言いかえると、まるでヨーダの言葉に聞こえる。

「仮に命を失っても、それが運命だったのだ」と受け入れ、感情の揺れを克服する——。その「潔さ」が、戦いにおける冷静さや、名誉ある散り方につながる。この心境になるには、仏教の「死後の世界」「仏」「カルマ」といった、神秘的な世界観が必要だった。「絶対」とは、そうしたものを指すのだろう。

もちろん、「命を失いたくない」という思いは、克服すべき執着や恐怖の事例としては極端だ。しかし、「大事なものを失うという運命の前に、心を失わない」ことは、まさにアナキンが問われていたものであった。

そうした感情を克服するために、ジェダイたちは、「フォースという、宇宙のあらゆる生命を育む何かが、人の運命も決めている」という真理を重視していた。


◎スター・ウォーズには日本人の普遍の哲学が隠れている

つまり、ジェダイたちが語っている哲学の多くは、「映画用に創作された架空の神秘主義」ではない。日本人が実際に指針にしてきた仏教や武士道において語られてきたものでもあるのだ。

そうなると、これらの考え方は、「ダークサイドから身を守り、銀河を救う」わけでなくとも、私たちの日々の悩みに対処するヒントにもなるということだ。

アナキンが苦しんだように、人生においては、家庭、仕事、人間関係、健康などの面で、「不満」「不遇」「理不尽」「残酷な運命」というものは尽きない。そうした中で人は、感情的になったり、焦りや怒りのままに行動して、さらに身を滅ぼすことが多いのが現実だ。そんな中で、少し神秘的な世界観に思いを馳せてみることが、苦しみを解消する糸口につながる——。

それはいったい、どういうことかを、大川隆法・幸福の科学総裁が、以下の法話で語っている。是非、自身の今の悩みに当てはめながら、参照されることをおすすめしたい。(馬場光太郎)

https://www.youtube.com/watch?v=KYzth_yMNlc

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幸福の科学出版 『心を癒す ストレス・フリーの幸福論』 大川隆法著
https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=774

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中国で「南京大虐殺の日」に犠牲者追悼式典 南京事件は「フェイク・ニュース」

2017-12-14 09:32:12 | 日記


https://the-liberty.com/article.php?item_id=13891

《本記事のポイント》
・中国が12月13日に犠牲者追悼式典を開催する
・だが虐殺は、「フェイク・ニュース」にすぎない
・ユネスコに登録された南京大虐殺の資料の削除を

12月13日は、ちょうど80年前、日本軍が「日中戦争」を終結させるため、南京に進軍した日だ。中国政府はこの日、「南京大虐殺記念館」で犠牲者追悼式典を開催。習近平国家主席も出席する。

この日にあわせ、中国では南京事件をテーマにしたオペラの初公演や、図書イベントなども開かれる。こうした動きは、中国国内に留まらない。

11月下旬、カナダ連邦議会下院で、香港出身の女性議員が、「80年前、旧日本軍はおよそ2万〜8万人の中国人女性や少女をレイプし、30万人余りが殺害された。当時南京にいた欧米人の目撃者はこの世の地獄のような虐殺だったと証言している」と訴えた。同議員は、12月13日を「南京大虐殺記念日」にするよう、カナダ政府に求めている(12日付産経新聞)。

カナダのオンタリオ州とマニトバ州の議会でも、記念日化への動きが進んでいる。今後、こうした動きが北米全体に広がる可能性がある。

2015年10月には、中国が提出した南京大虐殺の関連文書が、国連教育科学文化機関(ユネスコ)の「世界の記憶」に登録されている。


◎南京大虐殺は「フェイク・ニュース」

しかし、本誌・本欄で何度も指摘してきたとおり、南京大虐殺は「存在しなかった」。

例えば、中国の毛沢東は、生きている間、虐殺について一言も触れたことがない。共産党の機関紙「人民日報」でも、南京大虐殺という言葉が何回登場するかを数えると、次のようになるという(遠藤誉著『毛沢東』)。

・1946〜60年5月:21回
1960年5月82年6月:0回
1982年6月〜:830回以上

つまり、南京大虐殺が政治問題化したのは、そう遠い話ではないということだ。

そのきっかけをつくったのが、朝日新聞の記者だった本多勝一氏だ。本多氏は朝日新聞の連載「中国の旅」の中で、残虐で非人道的な日本軍の様子について詳述した。しかし、これは「フェイク・ニュース」であると、数多くの元日本兵などから指摘されている。

例えば、日本軍が南京城に入った翌日、外交官だった福田篤泰氏が現場に足を入れたところ、「街路に死体がごろごろしていた情景はついぞ見たことはない」という(『一億人の昭和史』)。

また、南京戦に参加し、戦後はネッツトヨタ愛媛の会長を務めた玉置一郎氏も、講演でこう語っている。

「私が感じた南京はもう瓦礫や死体や何かは全然なかったんです。そういったものは、整理されておった。我々が警備しておった3カ月はもう全然平和そのものでした。そんなことから、30万人の虐殺はなかったでしょう」


◎ユネスコ「世界の記憶」から、南京大虐殺の削除を

「嘘も100回言えば真実になる」という言葉を、実践しているのが中国だ。そんなフェイク・ニュースの拡散をいつまでも続けさせてはならない。

そこで問題なのは、日本政府が「日本軍の南京入城後、非戦闘員の殺害や略奪行為等があったことは否定できない」として、虐殺を認めている点だ。

まずは、政府が「虐殺はなかった」という公式見解に改め、世界に発信することが重要だ。ユネスコの「世界の記憶」に登録されている南京大虐殺の関連資料についても、削除を目指すべきである。

いつまでも、自虐史観を引きずっていてはならない。(山本泉)

【関連書籍】
幸福の科学出版 『天に誓って「南京大虐殺」はあったのか』 大川隆法著
https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1183

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2017年11月23日付本欄 サンフランシスコに慰安婦像 カナダで南京大虐殺記念日 日本は歴史戦に惨敗中
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2017年11月27日付本欄 【再掲】故・渡部昇一氏インタビュー 改めて発信すべき「南京」の無実
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中国は北朝鮮を見殺しにする。 北問題の次を見通す。まもなく戦争。次の本丸は中国

2017-12-04 13:01:09 | 日記


http://the-liberty.com/article.php?item_id=13864 幸福の科学出版

2カ月近く沈黙を続けていた北朝鮮が11月末、大陸間弾道ミサイル(ICBM)とみられるミサイルを発射した。


北朝鮮は、ミサイル発射後の声明で「国家核戦力完成の歴史的大業、ミサイル強国の偉業実現」と述べ、核・ミサイル開発をやめるつもりがさらさらないことを世界に見せつけた。

アメリカの北朝鮮研究サイト「38ノース」も、動画と衛星写真を分析した結果から、北朝鮮は1000キロ程度の弾頭をアメリカ本土のどこにでも打ち込めるとの見方を示している。


あと2、3回の実験で、アメリカ本土まで届く核ミサイルが実戦配備可能となると分析する専門家もおり、アメリカの忍耐も限界に近づいている。

そんな中、清朝末期の中国で「太平天国の乱」を起こした洪秀全の霊が、大川隆法・幸福の科学総裁のもとを訪れ、霊言が収録された。

洪秀全は、1814年に中国南部広東省の貧しい農村に生まれる。夢の中で神の声を聞いてキリスト教に目覚め、宗教に基づいて理想の国をつくろうと「太平天国」を建国した。

ここには、清朝の特権階級だけが利益をむさぼり、貧しい者にチャンスのない世の中を変えようとの意図があった。やがて「太平天国」は、清朝の反撃を受けて滅亡したが、14年にわたって広く各地で展開された運動は、清朝に大きな打撃を与えた。


◎「北朝鮮は、中国に見殺しにされる」

霊言の冒頭、洪秀全の霊は、自分が生きた当時は、近代化した西洋がアジアに進出してきており、中国も近代化を急がなければならない時代の転換期だったことや、本当に神の声が聞こえていたことなどを語った。現在の世界情勢にも触れ、高い見識を示した上で、北朝鮮問題についても、さらに先の未来を見通した。

「たぶん北朝鮮は、中国が見殺しにすると思うので」
「いずれ北朝鮮の内実は明らかになって、ひどい国だったということが世界中に知られることになると思うけれども、それは必ず中国に波及する。革命をかけていくのは、そのときですね」

北朝鮮は、日本人をはじめ他国の人々を拉致し、核・ミサイル開発を進めて周辺諸国に脅威を与えている。だが、全体主義体制下にある北朝鮮の問題はそれだけではない。国民には一切の人権や自由がなく、体制に反抗すれば投獄・処刑され、そうでなくともまともに食事にもありつけない貧しい生活を強いられている。

こうした悲惨な状況は北朝鮮だけではなく、北朝鮮を庇護している中国の農村などにも見られる。

北朝鮮が崩壊し、世界中のマスコミが北朝鮮の実情を報じて、その悲惨な実態が明るみに出れば、「中国に支配された国は自由が奪われ、国民が苦しむ」という事実に世界が気づき始めるその時に、中国の体制も変わらざるを得ないということだ。


◎「まもなく戦争ですよ、と言いに来た」

なぜ洪秀全の霊は、このタイミングで大川総裁のもとにやってきたのか。

「まもなく戦争ですよ、と言いに来た。ただ、その後の見取り図はもっていないといけないから。次、本丸は中国ですから」

洪秀全の霊はこのように述べ、まもなく第二次朝鮮戦争が始まることを見通した。
現在、日本をはじめとする世界の関心は北朝鮮問題に集中しているが、本気でアメリカやその同盟国が力を合わせれば北朝鮮は崩壊する。洪秀全の霊は、むしろ「その後」の見取り図を持っておくべきだと強調した。

今、中国は、香港と台湾を支配下に収めようと狙っている。
イギリスから中国に返還され、2047年までは自治権が約束されているはずの香港では、行政長官選挙は親中派しか当選しないシステムが採用され、言論の自由も制限されるなど、年々、中国の影響力が強くなっている。

また、中国と距離を取る蔡英文氏が総統に就任した台湾にも、中国からの圧力がかかっている。

例えばパナマ共和国は、中国との経済関係の強化を理由に台湾との国交を断った。中国か台湾かという踏み絵を踏まされる国家はこれからも増え、台湾はじわじわと追いつめられていくだろう。

ただ、中国の支配下に置かれれば、北朝鮮と同じように自由がなく、貧しい国になっていく可能性が高い。香港も台湾も、中国に対抗する民主化運動が起きている。2014年に香港で起きた大規模な民主化デモ「雨傘革命」は、自由が奪われつつある香港の実態を世界に示した。

一方、中国はこうした民主化の動きに対し、今後も押さえ込みにかかるだろう。香港や台湾の自由を奪う一方、経済力にモノを言わせて中国寄りの国を増やそうとしている。


実際、中国はアジアで存在感を増すフィリピンを取り込むため、11月にも、イスラム過激派の掃討で壊滅したマラウイ市の復興費用として約25億円を供与することで合意している。

洪秀全の霊は、今後懸念される中国の動きを封じ込めるため、次のような提言をした。

「当然ながら、(中国は)お金でフィリピンを国ごと買収してしまう路線でいくと思うので、(日本の)黒田日銀総裁は、お金をいくらでも刷って、フィリピンのほうに流し込み、日本びいきにしないとダメでしょうね」

特権階級だけが利益をむさぼる社会がこのまま続くのか、香港や台湾の民主化運動が中国本土に広がり、全ての国民の人権が尊重される国家に変わることができるのか。

北朝鮮崩壊の先にある中国約14億人の幸福、そして世界の繁栄のために、日本の果たす役割は大きいと言えそうだ。

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幸福の科学出版 『「太平天国の乱」の宗教革命家 洪秀全の霊言』 大川隆法著
https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1961

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2017年12月号 「金正恩後」に起きること Part.1 - Q.北の崩壊後、難民が押し寄せてきたら?
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2017年12月号 「金正恩後」に起きること Part.2 - Q.北の崩壊後、統治はどうなる?
http://the-liberty.com/article.php?item_id=13714

2017年12月号 「金正恩後」に起きること Part.3 - Q.トランプは何を目指す? 日本はどうする?
http://the-liberty.com/article.php?item_id=13713


千眼美子こと清水富美加出演『さらば青春、されど青春。』初夏公開へ

2017-12-02 10:13:55 | 日記

http://www.cinemacafe.net/article/2017/12/01/54221.html

千眼美子(清水富美加)が出演する青春恋愛ストーリー『さらば青春、されど青春。』が、2018年初夏に公開されることが決定、併せてティザービジュアルが解禁された。

■あらすじ


昭和50年代の東京。朴訥とした真面目な努力家の中道真一は、故郷を離れ、名門大学に進学、やがて大手商社に就職する。将来を嘱望され、エリートの道を進んでいたが、真一には誰にもいえない秘密があった。学生時代に霊的覚醒を体験してから、神々とのコンタクトが続いていたのだ。そんなある日、運命の出逢いが訪れる。同じ会社に勤める都会的で洗練された女性・額田美子。惹かれあう2人には、ある試練が待ち受けていた。現実と霊的現象の葛藤のなかで、真一が最後に選びとった答えとは――。

■ヒロインは千眼美子に!


崇高な運命を運命づけられた主人公・中道真一を演じるのは、『君のまなざし』の大川宏洋。そして恋人・額田美子を清水さんが演じる。また、田原俊彦・野村宏伸出演の「教師びんびん物語」や、社会現象を巻き起こした反町隆史・松嶋菜々子出演の「GTO」などのヒット作を数多く手がけ、『君のまなざし』を大ヒットさせた赤羽博監督が再びメガホンを取り、懐かしい昭和を背景に、それぞれの運命と真摯に向かいあう姿を儚くも美しく描きだす。

さらに、2人の周りを固めるキャスト陣も決定。『君のまなざし』にて大川さんと共演し話題を呼んだ梅崎快人や、『天使に“アイム・ファイン”』にて主演を務めた雲母。ビートきよしや木下ほうか、野久保直樹ほか、石橋保、芦川よしみ、山田明郷、日向丈、長谷川奈央、伊良子未來、大浦龍宇一、高杉亘がクレジットされている。

今回併せて解禁されたティザービジュアルには、恋人に愛しいまなざしを向ける主人公・中道真一と優しく微笑む額田美子の間に、“あなたを信じて、ほんとうによかった。”とのコピーが配され、どこか昭和のレトロ感も感じさせるビジュアルとなっている。

■キャストコメント


大川宏洋
今回、映画の初主演を務めさせていただきました。大学1年生から30歳までという、幅のある年齢を演じており、とてもやりがいのある役でした。私としては、「その時その時の中道真一の年齢にしっかりと寄り添えているか」「ストーリーの進行と共に変化・成長していけているか」をとても大切にしました。悩みや葛藤の先に、真一は何を掴むのか。真一の“変化”を楽しんでもらえると嬉しいです。

千眼美子
額田美子という役はとても難しい役でした。何とか役のイメージに近付けようと頑張りました!! 愛しているからこそ、自分にとって辛い選択ができる、そんな健気な姿を見て欲しいです。この役を演じてみて、自分の青春を振り返りつつ、そこから旅立って一歩ずつ進めていくことが、過去も現在も未来も輝かすことになるのかなぁ、なんてことを思いました。

『さらば青春、されど青春。』は2018年初夏、全国にて公開。