アンドロイドにもいろいろあるね

 前々回のブログで、ASUS ZenFone 5Z（Android版）を購入したことを書いた。

その後、いろいろ性能を見ていると、OSのアンドロイドにも、2種類の版があることを、購入後に知った。

ZenFone 5Zは、ZenUIであり、今年3月に発売されたZenFone Max Pro (M2) はPure Androidで、少し機能が違っている。

 

ZenFone Max Pro (M2)は、ZenFone 5Zと同様に、カメラにAI機能が採用され、ZenFone 5Zよりバッテリーが大きく、価格はZenFone 5Zに比べて、半額近くと安く、人気が出ている。

上記比較表を見てみよう（価格COMデータで、作成したもの。（→こちら））

ZenFone 5Zと、ZenFone Max Pro (M2)との比較を解説しているサイト→こちらのブログ・スマ情、ブログ・ZenBLOGなどがある。

ZenFone 5ZはSnapdragon 845を搭載したハイスペックモデルで、ZenFone Max Pro (M2)よりも価格が高い分、動作性能が優れている。

表にあるように、Wi-Fi規格で、802.11 b/g/nと802.11 a/b/g/n/acと違っており、ZenFone Max Pro (M2)は高速通信の５GHz帯が利用できない。重い3D系のゲームアプリをプレイする予定であれば、差がでてくるかな？　ZenFone 5Zを選んでおいたほうが無難と思われる。

ZenFone 5Zは、ZenFone Max Pro (M2)と比べて大容量ROMが搭載されているところや、USB Type-Cの採用など機能面も優れている。

一方のZenFone Max Pro (M2)を選ぶメリットは、「大容量バッテリー」の搭載や、価格の割に動作性能が高い＝「コストパフォーマンスの良さ」かな？

ZenUIとPure Androidでは、機能面で違ってきており、搭載できるアプリも違ってきている。

例えば、ZenUIの「ツインアプリ」です。

ZenFone 5Zの設定→拡張機能→ツインアプリを開くと、「設定を有効にすると、１つのアプリを２つのアカウントで同時に使用できるようになります。」と説明があり、インストール済で対応しているアプリのリストが表示されて、例えば、Lineを選択して、ONにすると、元のLineのアイコンと、新しいLineのアイコン（元のLineのアイコンにバッジが付いたもの）が自動的に、計２個できる。

Lineが2つのアカウントで、利用できるわけだ。

ZenUIは多機能で、スマホ上部のノッチ部分を下方にドラッグすると、クイック設定メニューが表示され、機能が選択できる。例えば、「AIブースト」ですが、ゲームなどを行う場合、これをONにしてやると、メモリーなどが解放でき、すらすらとなる。

 

搭載されている標準のアプリも違っている。ZenFone 5Zに入っているアプリ→こちら、　ZenFone Max Pro (M2)に入っているアプリ→こちら　

 

上記の内容を知らないでZenFone Max Pro (M2)を購入した人で、これができなくなった、あれがなくなったなど、書き込んでいるのを見かける。→こちらの書き込みなど

どこかに上記の内容などをうまくまとめたサイトはないだろうか？　

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国の借金1103兆円、3年連続で過去最大 大丈夫？

米中の経済紛争で、中国の経済について目が奪われているが、日本の財政について見てみよう。

2018年度末時点での、借金1103兆3543億円の内訳は、国債が976兆8035億円で、17兆6622億円増えた。金融機関などからの借入金は53兆2018億円。→共同通信社などの報道

2019年度予算案は一般会計の総額が１０１・５兆円と当初予算として初めて１００兆円の大台を突破した。医療や介護、年金などの社会保障費が増えているのに加え、今年１０月に予定する消費税増税後の景気落ち込みに備え２兆円の経済対策を盛り込んだのが要因だ。これに対し、歳入の柱である税収は６２・５兆円。政府保有株の売却などでかき集めた税外収入（６・３兆円）と合わせても必要経費を賄えず、新たに３２・７兆円の国債を発行せざるを得なかった。歳入全体に占める新規国債の割合（国債依存度）は３２・２％だ。

国の借金に当たる国債残高が２０１９年度末に８９７兆円に達する見通しだ。毎年の予算編成で必要経費を税収だけで賄えず、不足分を新たな国債の発行で補う「借金漬け」の財政運営が常態化しているためだ。→毎日新聞などの報道

下記グラフで見られるように、歳出は増加しているが、税収の伸びはそれに見合っていなし。借金が増えているのだ。

この債務残高のGDPとの比較を見ると、日本の比率が高いのがよくわかる。

債務＝借金である。国の支出合計101.5兆円に対して、税収など62.5兆円＋税収外収入6.3兆円＋国債（借金）32.7兆円＝101.5兆円だ。

この借金の多さに対して、「国はいくら借金しても大丈夫？」など いろいろ議論がある。その一例が、「自国の通貨で借金をできる国は破綻することがない」という、驚くべき理論＝その名も「ＭＭＴ＝現代貨幣理論」です。

主流の経済学では、国の支出が増え、借金が膨らむと、その国の信用は低下して、借金を続けるには高い金利を支払わなければなりません。返済する負担はしだいに重くなり、いずれ国家の財政は破綻してしまいます。

しかし、ＭＭＴによると、急激な金利の上昇が起きないかぎり、自国の通貨で借金ができる国は、お金を刷りさえすれば、それを借金の返済にあてることができるため、破綻はしないといいます。その分、例えば公共投資にお金を投じ、雇用を生むことに使うべきだというのです。

このMMTの根拠として、モデルになっているのが、ほかならぬ「日本」です。
国と地方の借金は１，３００兆円近くに上り、国の経済規模を示すＧＤＰの２倍以上にまで膨らんでいます。それでも日本の財政は破綻していないじゃないかと！！

「日本は、主流派経済学者の予測を覆す“好例”といえる。先進国の中でも、ＧＤＰに比べた借金の割合が最も高いが、インフレは起きず、返済不能にもなっていない。国の借金がＧＤＰ比１００％だろうが、２００％だろうが怖くない。」

麻生副総理・財務相と日銀　黒田総裁は同調はしていないが、その根拠は？？？。→NHKの報道

麻生副総理・財務相の大丈夫論→こちらなどの報道

｢政府の借金｣と｢家計の借金｣は同じではない→東洋経済などの報道

 

一方、日銀が緩和策を強化し、紙幣の流通をさらに増やすとインフレが加速する恐れがある。賃金が上昇すれば、勤労者はある程度吸収できる。しかし年金生活者は、この先の給付減・負担増がほぼ確実で、物価上昇はダブルパンチになる。消費の大きな割合を占める高齢者層が生活を守るためにさらに節約すれば、国全体では景気悪化の方向に向かう。→こちらの報道　

今後の高齢者層の生活は守れるだろうか？

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中国成長率6.2%に減速、1992年以降で最低

中国国家統計局が１５日発表した今年４～６月期の国内総生産（ＧＤＰ）は、物価変動の影響を除いた実質ベースで前年同期比６．２％増加した。成長率は、内需、外需ともに減少し、前期（６．４％）から０．２ポイント低下し、　四半期ごとの数字を公表している１９９２年以降で最低となった。

 

中国政府が2019年の年間目標としている、6%から6.5%の範囲内には収まっているが、貿易戦争の行方によっては、今後、さらに減速するという懸念も出ている。

同日発表された６月の鉱工業生産や小売統計などは予想を上回り、改善の兆しが示されたものの、一部のアナリストは持続できない可能性を指摘し、今後数カ月中にさらなる景気刺激策が打ち出されるとみている。

 

15日はGDP以外の経済指標も公表された。

 

工業生産は1～6月に前年同期比6.0%増え、1～3月（6.5%）から減速した。自動車や半導体の生産が振るわなかった。米国が昨年夏からかけた追加関税も響き、輸出向け製品の生産が鈍っている。6月単月では6.3%増で5月（5.0%増）より伸びが拡大した。

工場やオフィスビルの建設など固定資産投資は1～6月の累計で前年同期比5.8%増えた。伸び率は1～3月（6.3%）から減速した。不動産投資は堅調だったが、製造業の投資が低迷している。景気対策の1つの柱であるインフラ建設も4.1%増と伸びがあまり拡大していない。

百貨店やスーパー、インターネット通販などの売上高を合計した社会消費品小売総額は、1～6月に前年同期比8.4%増え、1～3月（8.3%増）より加速した。家計調査による消費額は1～6月に実質5.2%増で1～3月より伸びが0.2ポイント縮小した。民間企業では業績低迷でリストラや倒産が広がっており、消費者の節約志向が強まっている。

1～6月は輸出が前年同期比1.3%減った。1～3月（1.4%増）から悪化した。輸入も7.3%減り、内需低迷を映している。

互いに追加関税をかけた米中貿易の縮小が主な原因だ。→Diamond　China,　日本経済新聞、時事ドットコムなどの報道

 

中国政府は景気てこ入れのためインフラ投資、減税といった財政政策や金融緩和策を取っているが、カバーできなかった。米中は６月の首脳会談で貿易協議の継続を決めたが、最終合意には時間がかかるとの見方もあり、先行きは不透明だ。

 

トランプ米大統領は１５日、中国の景気減速に関し、対中追加関税によって「何千もの企業が（中国から）去っている。中国が取引したがっているのは、このためだ」とツイッターで指摘し、貿易問題での歩み寄りを改めて促した。

 

統計局の毛盛勇報道官は「経済成長は全体として安定を保っている」と述べた一方、今年後半について「外部環境は比較的複雑で、国内にはなお押し下げ圧力がある」と認めた。→ZAKZAKの報道

中国の景気減速が再び鮮明になったことで、日本を含む世界経済への影響が懸念される。

米国、中国の国内総生産は伸びているが、日本の国内総生産は、ここ２０年ほとんど横ばいで、今後、マイナスとなれば、ヤバいよね。

 

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新規スマホのホーム画面設定で一苦労

今回もスマホ奮闘記です。

私のスマホ歴は、Nokia E61から始まり->Nokia Lumia 800 (Windows Phone 7.5) ->HTC 8X (Windows Phone 8) -> Lumia 640XL (Windows Phone 8 後10) -> HP Elite x3（Windows 10)を購入と続いていた。

現在、所持しているスマホは、Windows 10 MobileのHP Elite x3で、Windows 10 Mobileのサポートが今年暮れの１２月１０日で終了する予定だ。→こちらのMicrosoftのサイト、こちらの弊ブログ

 

また、バッテリーも下手って来ており、買え替えを検討してきた。かっては一時、iPhone6を所持していたが、Windowsになれた私としては、こちらになじめなく、次のスマホはアンドロイドと決めていた。Huawei騒動もあり、結局はZenFone 5Zを購入した。→こちらの弊ブログ

下記のようなWindowsスマホのホーム画面に見慣れていたゆえに、アンドロイドのホーム画面にはなじめなく、いろいろ弄くってみた。

 上記の左が、Lumia640XL　右が、HP Elite X3のホーム画面

 

 上記の左が、ZenFone 5Zの当初のホーム画面　上記の右が、いじくり回した後の2ページ目の画面　（アイコンの形状・アプリ説明はOKだが、配置・サイズが貧弱。）

アンドロイドの「設定」→「壁紙とテーマ」、及び「テーマ」からホーム画面の壁紙、アイコンのタイプを選択できることが判っていたので、いろいろ気に入ったものを選択してみた。上記画面の例の様に、アイコンの配置・形状、サイズの調整がうまくできず苦労した。

いろいろ調べてみたところ、NOVA LUANCHERと言うアプリを使えば、簡単にアレンジできることがわかった。 

NOVA LAUNCHERの使い方→こちら

 

当面は下記の様にアレンジしたホーム画面で進めてみよう！

今後、時間が取れれば、再度、トライしてみよう

 

 

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Huawei スマホ販売再開？

トランプ米大統領は29日、G20大阪サミットの閉幕後の記者会見で、「大量の米国製品がファーウェイのさまざまな製品に使われており、取引を続けてもかまわないと思っている」と述べた。→弊ブログ＜追記＞

これに関して、米国家経済会議（NEC）のクドロー委員長は30日、トランプ米大統領が29日の米中首脳会談後に表明した華為技術（ファーウェイ）に対する制裁緩和について、禁輸対象リストに同社を残し続けると明らかにした。そのうえで汎用品の輸出を認めるという。米議会などから制裁緩和に批判が集まるなか安全保障に影響しない一部取引のみに限定すると強調した。→日本経済新聞などの報道

米国製品や米国からの輸出を認めるのは「一般的に入手できる場合」に限ると指摘した。米国企業が高い国際競争力を持つ半導体や基本ソフト（OS）などに絡んだ取引が解禁されるのか現時点で線引きは不透明だ。

つまり、華為技術（ファーウェイ）はまだ、将来のモバイルデバイスにGoogleの「Android」OSを採用できるかどうか分からないようだ。→CNET Japanなどの報道

一方、インターネットイニシアティブ（IIJ）は7月2日、中国Huawei製のスマートフォン「HUAWEI P30」「P30 lite」、タブレット端末「MediaPad M5 Lite」（8インチ）を発売した。

米政府によるHuaweiへの禁輸措置を受けて販売を延期していたが、「収集した情報から総合的に判断し、発売を決めた」（IIJ）という。→IT Media Newsなどの報道

当初は5月24日に発売予定だった。しかし米政府が米企業に対しHuaweiへの部品輸出を事実上禁止し、Huaweiが今後発売するAndroidデバイスでGoogle PlayなどGoogle製サービスが使えなくなる可能性があることから、発売を延期していた。

全面緩和ではないようだ。→こちらなどの報道

DOCOMO,　SOFTBANK、AUなどのキャリアーからの販売再開は未定だ。→こちら

 

今後、どうなるのかな？

 

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