新規スマホ検討・購入

 現在、所持しているスマホは、Windows 10 MobileのHP Elite x3で、Windows 10 Mobileのサポートが今年暮れの１２月１０日で終了する予定だ。→こちらのMicrosoftのサイト、こちらの弊ブログ

また、バッテリーも下手って来ており、買え替えを検討してきた。かっては一時、iPhone6を所持していたが、Windowsになれた私としては、こちらになじめなく、次のスマホはアンドロイドと決めていた。

 

→2019おすすめ機種、SIMフリーおすすめ機種などを参考に機種選定してみた。

カメラ機能がすぐれたHUAWEI P30 Pro HW-02Lを候補に入れたが、Huaweiの騒動もあり、Androidが今後利用ができなくなりそうゆえ、検討から外した。

他に、評判の良いASUS ZenFone 5Z、 Google Pixel 3a、Xperia 1 SO-03L、Galaxy S10+ SC-04Lなどが候補として挙げられた。（下記の比較表参照→こちらの価格コムより作成）

ドコモなどキャリア―と３年縛りで購入すれば、割引があるが、１～２年後の買い替えを考えると、１０万円代のスマホ はきつい。

Google Pixel 3aは安価であるが、現在のHP Elite x3と比較すると、画面が小さく、性能も見劣りするので、対象からはずした。結局、残ったのはASUS ZenFone 5Zとなった。こちらの評判を読んでみても悪くはなさそうだ。

購入後、気になるカメラの機能を体験してみた。ASUS ZenFone 5Zのカメラ機能は標準（４：３比）とワイドの選択があり、それぞれで、撮ってみた。

近場の写真は標準で、風景は広角写真で切り替え、使い道がありそうですね。

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中国のユニクロで、Tシャツの壮絶な奪い合い

「ユニクロ」が、中国で、３日の販売開始後、販売を始めたＴシャツの売り切れが続出し、客同士が殴り合うなどして“争奪戦”に発展した。→こちらの動画

Ｔシャツはユニクロと米国ニューヨークを拠点とする著名アーティスト「KAWS（カウズ）」とのコラボ商品。→KAWS解説（目がバッテン×のキャラで人気のアーティスト）

ネット上の動画によると、開店前から並んでいた客が猛ダッシュでＴシャツ売り場へ向かったり、マネキンからＴシャツを脱がせたりした。店舗外で殴り合う客もいた。

→AFP BB News　産経新聞などの報道

 

 日本でも、7日から発売された。グローバル旗艦店「ユニクロ銀座店」では、平日の雨にも拘らず、開店前に330人ほどの行列ができたと。→こちらの報道

他の報道によると、ほとんどが中国からの観光客・転売ヤーとのこと。日本での発売時はユニクロ側が「一人、一色につき一枚限り」という購入制限や、店内への入場制限などを実施したため、特に混乱はなかった。また、調べによると、発売直後は１枚10万円などという破格の値付けもあった中国のネットショッピングサイトだが、６月10日現在は、日本での定価1620円（税込み）のTシャツが2700円～3400円程度と、高騰は一段落している、という。

中国で、「奪い合い」はなぜ起きたのだろう？

若い人には、人気なんだろうか？　KAWSのコラボTシャツで、相対的に安い価格でトレンドの商品を買えるということ、しかも今回が最後とうわさもあり、若者が熱狂した？　転売目的？　→RecordChina

 

今回が最後と言うわけではなさそうだ→ユニクロはすでに追加生産を発表

 

 
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中国景気支援に本腰 (追記1)

中国国家統計局が31日発表した5月の製造業購買担当者景気指数（PMI）は49.4だった。前月より0.7ポイント低下し、節目の50を3カ月ぶりに下回った。50を上回ると景況感がよく、下回ると悪いと受け止められる。トランプ米政権による対中制裁関税の引き上げを受け、受注や生産が減速している。 

 

米国は5月10日、中国からの2000億ドル（約22兆円）分の輸入品への関税率を10%から25%に引き上げた。→こちらの弊ブログ参照

この影響が出ているのは明らかだ。 

製造業ＰＭＩの項目別では新規輸出受注指数が悪化しており、輸出業者が米追加関税の脅威再燃と世界の需要減速による影響を感じていることを示している。同ＰＭＩの低調は貿易対立の突然の激化により今年前半の持ち直しが短命だったことを示唆。

中国当局はより大胆な緩和策を講じざるを得ない可能性がある。→Bloombergなどの報道

中国自動車工業協会（CAAM）は記録的な販売低迷に対処するため、刺激策を講じるよう当局に要請していた。一部都市でのナンバープレート発給規制の緩和や農村部の購入者が支払う税金引き下げを当局に要望したことを明らかにした。中国の自動車市場は１年近く縮小が続いている。（こちらのデータ参照）米国との通商対立の激化で景気が一段と圧迫される恐れが出ており、政府の支援を求める声は高まっている。→Bloombergなどの報道

また、最近では、トランプ大統領が米企業に対して「安全保障上のリスク」がある会社の通信機器を使うのを禁じる大統領令に署名した。中国の通信機器大手「華為技術（Huawei）」製品の締め出しを念頭に置いているのは明白で、貿易摩擦が深刻化する米中間の新たな対立材料になりそうだ。→こちらの弊ブログ

これらを受け、中国国家発展改革委員会（発改委）は６日、自動車や家電、エレクトロニクス製品の需要を喚起する計画を発表した。国内販売の減速に見舞われている製造業をてこ入れする。→Bloombergなどの報道

G20での米中首脳会談で、何らかの進展がみられるだろうか？　中露で対米国共闘を組む確認がなされた報道もあるが、進展には否定的な見方もある。→こちら

 

<追記1>

トランプ米大統領は6日、中国からの輸入品すべてを対象とする第4弾の制裁関税（中国製品の3000億ドル＝約32兆円分が対象）を実際に発動するかどうかを6月下旬に大阪で開く20カ国・地域首脳会議（G20サミット）後に判断する考えを明らかにした。→日本経済新聞などの報道

 

G20で米中会談は催されるようだ→Bloombergの報道

 進展があれば、良いのだがーーー

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