LENOVO PCのトラブル

確か２０１４年だったと思うが、かなり古い記憶があるが、その折に購入したLENOVO ノートPC Yoga 2.11がついに立ち上がらなくなった。

電源を入れると、画面に「自動修復を準備してます」と表示され、その後は外面が暗くなり、音沙汰がない。

 

 YOGA 2 11

 

ネットで検索してみると、よくある問題のようだ。同機種で作成した回復ドライブ（USB）が必要らしい。また、在ってもHDが破損している可能性もあり、この場合はそのままでは回復は無理のようだ。

あきらめ、同じくLENOVOのIdeapad S540 Core i5・512GB SSD・14型フルHD液晶を購入した。

LENOVO直販で、74,542円。　納期1週間ほどと言われていたが、４日で届いた。

Core i5-8265uで、第 8 世代インテル® Core™ i5 プロセッサーの一つで、Core 7iに引けを取らない性能がある。

512GB SSDでCore 5iと8GBのメモリーとコンビで、かなりのスピードができる。他のメーカーのCore 5iの機種と比較すると、コスパは良い。

 S540

物は早く届いたが、新規PCの設定は大変だった。使っていた資料などは外付けHDに保管してあったが、肝心のID・パスワードのファイルは少し古いファイルしか保管されてなく、このGooブログに入るにも、パスワードが違っており、何度かトライをしてやっと入れることができた。

LENOVOのIdeapad S540を設定中に知ったのですが、Lenovo Vontageと言うアプリが入っていて、バッテリーの過充電を防ぐコントロールが可能だ。これにより、バッテリーの寿命を延ばすことができる。→Lenovo Vontageに関してはこちら

過充電防止設定についてはこちらをクリック

トップへ戻る（全体表示）

Line新機能で大荒れ<追記>

８月１９日（月）より「Line・ライン」に新機能の「OpenChat・オープンチャット」が追加された。→こちらの報道

今、これが巷で大騒ぎとなってる。

 

LINEの既存の『グループ』機能では、友人500人まで参加できるが、しかし、この『オープンチャット』では5,000人まで参加できるので、いろんな事が起こりうる可能性がある。…というか、すでに制御不能の状態に陥ってしまっているようだ。

一般ユーザーに開放され、下記の機能が悪用され、LINEの中のいたずら好きが大量に流れ込んでしまったからだ。

１．トークルームごとにプロフィールを変更できる。
２．トークルームごとに公開／非公開を設定できる。
３．途中から会話に参加した場合も、直前のやりとりをさかのぼってチェックできる。
４．ひとつのトークルームに最大5000人まで参加できる。
５．URLやQRコードで、トークルームに招待できる。

特に出会い系サイトなどに悪用されている。→こちらの報道など

出会い系目的やアダルト画像などの書き込みに対して、LINE側はガイドラインを出し、これらのガイドラインに違反した場合は、投稿削除・チャットからの退会や利用停止だけでなく、LINEアプリ本体の利用停止まで行うとの厳しい注意喚起を打ち出した。→こちらの報道など

しかし、LINE側がガイドラインを作って監視・削除などをしても、出会い目的やアダルト画像投稿を完全に抑えることは難しいだろう。

 

被害を被らない対策として、

１）オープンチャットには参加しない

２）参加してしまった場合：

ー「LINEの設定＞通知」を開き、そこに新しく追加された「オープンチャット」という項目から、「オープンチャットのアクティビティ」の通知だけを「オフ」にする。 

しかし、ここで通知を無効化できるのは「参加リクエスト」や「承認」などの特別な活動（アクション）への通知であり、トークルームそのものの「トークの新着通知」を停止することは現在できないようです。

ー「トークルーム」を開いて、右上の「メニューボタン（Vボタン）」をタップして、「通知オフ」をタップ。トークルームに新しいトークが送信されても、プッシュ通知が届かなる。しかし、トークルームからの「通知」は届かず静かになるが、「未読数」は増え続けてしまう。

ー勇気を持って一度クローズする！

ー修正版Lineアプリ待つ。

<追記>

LINEのオープンチャットのグループに「NGワード」を設定できるようになったようです。→　Bot機能の有効化＜スパムフィルター＞　　→こちらのLine OpenChat公式ブログ

NGワード設定により、メッセージ削除、強制退会機能利用などができる。→こちら 

トップへ戻る（全体表示）

長引く香港のデモ

香港国際空港で９日、数百人の民主派活動家が到着ロビーを占拠した。占拠は３日間実施する予定。「逃亡犯条例」改正案への反対を発端とするデモの一環で、香港での抗議行動は１０週、連続となる。

今回、空港に集まった数百人には年配の市民の姿も目立ち、最近の警察との衝突で若者が先頭に立っていたこととは対照的だった。

デモ隊は英語や中国語で書かれたプラカードを掲げ、到着客に向け数カ国語でデモの原因や要求を説明したチラシを手にしていた。→CNNなどの報道

１２日には、改正に反対する５０００人超の市民が集結し、香港国際空港で抗議の座り込みを行った。地元メディアなどによると、この影響で同日夕以降の同空港の発着便はすべて欠航となった。１３日朝までには多くの反対派は空港を離れ、運航が再開されたが、依然欠航便も多く、混乱が続いている。→時事COMなどの報道

 

香港デモは「最後の戦い」であり、2014年雨傘革命とは違う。「ないもの」に手を伸ばそうとした雨傘革命と、「あるもの」を失うまいとする今回のデモ。と解説する人もいる。→こちら　及びこちらの報道など

中国政府は香港の抗議活動を「テロの兆候」になぞらえて非難し始め、過激になる抗議活動を抑え込む姿勢を強調した。報道官は「暴力犯罪は情け容赦なく打ち負かさなければならない」と話した。香港の状況は「重要なヤマ場を迎えた」と指摘し「秩序の回復が最も差し迫った任務だ」とも強調した。→日本経済新聞の報道

一方、香港の資産家も沈黙を破り始めた。「今こそ深く考える時だ」と。「身柄引き渡しの条例に反対することが、この運動の『大きな木』だった。この唯一の大きな訴えは行政長官によって既に受け入れられているため、この木は倒れた」と。「意図的に騒ぎを引き起こすために」この問題を利用している人々もいると付け加えた。→Bloombergの報道

6月21日に「政府は改正作業を完全に停止した。来年7月に廃案になる事実を受け入れる」という声明を発表したが、廃案とは発表しておらず2020年7月までに法改正を再開する可能性もある。

この香港国際空港のデモは、上記香港政府声明以降も続いているデモで、「逃亡犯条例」改正案への反対を発端とするデモと少し方向がちがってきている。→2014年雨傘運動リーダ・アグネスさんの説明。

しかし、一体、どこまで続くのだろうか、 また、中国政府の動きも不気味だ。　第２の天安門事件に発展か？

 

韓国の反日運動も長引いており、不買運動のデモも続いている。しかし、韓国の反日デモを見ていると、香港のデモとは明らかな違いがあるように思われる。

香港のデモは明らかに市民運動であり、韓国のデモは、政府（支持）団体などが裏で扇動しているように見える。

 

 

ソウル・中区の不買運動の旗撤去騒動を見ていると明らかに官庁が反日デモを扇動している。→こちらの報道など

こちらの報道に、韓国の不買運動デモが裏で扇動されていると類推できる材料が詳しく書かれている。

 

トップへ戻る（全体表示）

人民元下落 １１年ぶりに７元台

５日の中国・上海外国為替市場の人民元相場は対ドルで続落し、通常取引の終値（日本時間午後５時半現在）が前週末の２日と比べて１・３５％安の１ドル＝７・０３５２元となった。１ドル＝７元を超える元安は２００８年５月以来１１年ぶり。

トランプ米大統領が９月から中国産品に第４弾の追加関税をかける方針を示したことを受け、米中貿易摩擦の激化による景気の先行き懸念から元が売られた。→こちらの報道など

 

中国人民銀行（中央銀行）は５日朝、人民元の対ドル相場の基準値を昨年１２月以来の低水準となる１ドル＝６・９２２５元に設定した。米側の新たな制裁関税によってすべての対米輸出品に追加関税がかけられる公算が大きくなる中、元安は影響を緩和し輸出を後押しする効果がある。また米国の利下げ決定が海外への資金流出につながる元の急落の抑止要因となることも背景に、一定の元安を容認したとみられる。

08月05日、アメリカ合衆国はついに中国を「為替操作国」と認定した。→こちらの報道など

米財務省は、貿易で有利になるよう意図的に通貨を操作していると判断した国を為替操作国に認定し、相手国と協議を実施するか、是正に向け国際通貨基金（ＩＭＦ）に働きかける。

相手国との協議などで解決策が見いだせない場合、大統領は制裁措置に踏み切ることが可能。制裁措置としては、当該国での海外民間投資公社（ＯＰＩＣ）の資金調達禁止や政府の調達契約対象からの排除などがあるが、中国は米政府の主要調達対象でもなければ、ＯＰＩＣの主要投融資先でもない。

米中貿易摩擦の対抗措置の色合いが強い元安である。元安を理由にした追加関税もあり得る。今後も警戒すべきである。その都度、さらなる元安でショックを緩和するような政策調整を取れば、金融市場の不安定化は止まらない危険性がある。→こちらの報道

中国側は、声明を出し、反発している。米国は2018年より貿易紛争をエスカレートさせている。中国は終始、通貨安競争を決して行わない。中国はまた為替レートを貿易紛争に対応するツールとしておらず、ツールとすることもない。米国側は事実を無視し、中国に為替操作国のレッテルを理由もなく貼り付けている。これは自他を害する行為であり、中国側は断固反対する。これは国際金融秩序を破壊し、金融市場の動揺を引き起こし、さらには国際貿易及び世界経済の回復を大きく妨げる。最終的には自らその結果を受け入れなければならない。米国のこの一国主義的行為は世界の為替レート問題に関する多国間共通認識を破壊しており、国際金融システムの安定運営に深刻な悪影響を及ぼす。中国側は米国側に、崖っぷちから引き返し、間違いを正し、理性と客観の正しい軌道に戻るよう忠告する。→中国網

 

下記は中国元・日本円のここ１年の推移。これを見ても、８月に入って、大きく動いていることが読み取れる。

日本円ベースで中国で生活している人には大きく変わり大変だろうね！　この影響で物価が上がり、苦痛？

 果たして、今後の成り行きは？

 

トップへ戻る（全体表示）