「マルチプレックス（複合映画館）の映画館を備えた配給会社が、そうでない配給会社よりも観客動員数は多いはずだ」
これは映画界はもちろんのこと、観客にとっても当然の常識だ。配給会社が独自の映画館を持っていれば、自社が配給した映画を最大限多くのスクリーンで上映できるため、こうした仮説を立てるのも無理はない。しかし、本紙が映画振興委員会の資料を入手し、分析した結果、この「常識」は事実と異なっていることが分かった。
24日、映画振興委の統合ネットワークによると、国内の映画配給会社別のシェア（観客動員数基準）は、CJ E＆M（以下CJ、21.9％）とロッテ・エンターテインメント（以下ロッテ、14.8％）が1、2位を占めた。次いで、ショーボックス（株）メディアフレックス（ショーボックス、14.7％）とネクスト・エンターテインメント・ワールド（NEW、12.7％）がこれに続いた。CJ E＆Mとロッテ・エンターテインメントは、それぞれ国内1、2位を占めるマルチプレックスの「CGV」と「ロッテシネマ」を同じグループ内に置いている。
しかし、こうした順位は配給会社が配給し上映した映画の本数を変数に代入すると、結果は変わってくる。24日現在、CJとロッテの上映本数はそれぞれ31本と32本で、8本を上映したショーボックスのざっと4倍だ。にもかかわらず、ロッテはシェア（観客動員数基準）という観点から見るとショーボックスとほとんど差がなく、CJもショーボックスに比べてわずか7.2ポイント高いだけだ。また、NEWの場合も上映本数は12本で、CJやロッテの約3分1にすぎないが、シェアはCJより9.2ポイント、ロッテより2.1ポイント低いだけだ。上映本数が少ないためシェアで下回っているだけで、映画1本当たりのシェアは、むしろショーボックスとNEWが1.83％と1.05％で、CJ（0.70％）とロッテ（0.46%）に勝っている。
CGVは昨年末の時点で全国のスクリーンの42.2％（834カ所）、ロッテは25.3％（500カ所）を所有しており、CJとロッテの映画は封切りのたびに「スクリーン独寡占」論議を巻き起こした。実際にCJの映画『R2B：リターン・トゥ・ベース』はCGVの全スクリーンの70％に上る615カ所で上映された。にもかかわらず、巨大な両配給会社が、上映本数も少なく、大型映画館を持たないショーボックスとNEWに負けてしまう理由は何なのか。
映画の関係者たちは「ショーボックスとNEWには、興行が望めない映画をそのまま上映する映画館は見られない。厳しい現実を前に映画だけで勝負するほかないため、両社は観客を動員できる映画だけを上映している」と口をそろえる。ショーボックスのユ・ジョンフン代表は「かつて“メガボックス”を所有していたショーボックスは“われわれには映画館がある”との思いから、投資から配給に至るまで物事を安易に捉えていた。しかし、映画館が消えた後は、よりコンテンツに集中しなければならなくなったため、配給本数を減らして内容の強化に努めた」と説明した。
一方「CJとロッテは映画の質と同じくらいに“本数”にも気を使うほかない状況だ」という。ある制作会社の代表は「CGVやロッテシネマのようなマルチプレックスのチェーンが円滑に運営されるためには、CJとロッテが今後も着実にコンテンツを提供していかなければならない」と話す。ロッテ側のある関係者は「封切りの本数が多くなったため、映画1本1本に気を使っていられなくなった。封切りの日程に合わせようとすると、後半の作業を十分にできないこともある」と話した。
